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はてなキーワード: 幅下とは
いいか、甘い夢を見てる連中よ。お前らの言う「国債＝借金じゃない、通貨発行権があるから何でもできる。積極財政でお金をバラまけばデフレマインドが壊れて万事解決だ」という主張は、論理と現実の区別を完全に放棄している自己放尿だ。
まず一つだけ認めておく。確かに「政府は自国通貨を発行できる」という点は事実だ。日銀は大量に国債を買ってきたし、金融政策の道具は存在する。
だが「発行できる＝無限に発行しても問題ない」ではない。現実は中央銀行の政策、期待形成、マーケットの反応という複雑系で成り立っている。
日銀の大規模な国債購入やイールドカーブ管理が経済や為替に与える影響は学術的にも実証されているし、政策には手戻りと限界がある。
数字の現実を見ろ。日本の政府債務は紙面上「莫大」だ。単に概念論で「借金じゃない」と繰り返して我々の目を眩ませても、バランスシートのマグニチュードと市場参加者の期待は消えない。
債務残高が千兆円級である現実は、政策選択のリスク計算を変える。無尽蔵に発行すれば市場心理が変わり得る、というのは机上の空論ではなく現実だ。
デフレマインドが解消されても、余剰のマネーが直ちに「消費」へ流れるという因果は成り立たない。
家計はまず貯蓄を維持し、金融資産や投資へ振り向ける。増えたマネーは国内投資の受け皿が無ければ海外へ流れる（＝キャピタル・アウトフロー）、あるいは金融資産として滞留する。
マクロの恒等式（貯蓄＝投資＋純輸出）や資本移動のメカニズムを無視した「国債発行すれば即消費」という単純化は経済学の基礎を踏みにじっている自己放尿だ。
ここで起きるのが為替とインフレのダブルパンチだ。国内で資産利回りが魅力的でないまま大量の円が海外に回ると、円は売られて急落する。
実際、近年の日米金利差と政策運営の違いは円の大幅下落を招き、当局の為替介入を誘発している。
金利差→資本移動→円安、という動線を無視して「国債増発＝安全」などと言っている奴は現実を見ずに自己放尿している。
超円安になれば輸入物価が跳ね上がる。燃料や中間財を輸入に依存する日本にとって、為替による輸入インフレは致命的だ。
輸入物価上昇で消費者物価が上がれば、日銀は引き締め圧力に押される。つまり「積極財政でインフレをコントロールしつつやる」は、現実には非常に難しい。
急いで金を撒けば、最終的にインフレ制御に失敗して景気も賃金も痛める可能性が高い。国際機関も、為替ショックや急激な資本移動が起きた場合には当局介入や制約が必要だと指摘している。
おまえの言葉を借りれば「デフレマインドを破壊する」こと自体は目標になり得るが、その手段としての「無制限の国債増発＝即効で国民にカネが回る＝OK」は論理破綻の自己放尿だ。
実際はこう動く。
これで政策が裏目に出れば、最終的には金利上昇→財務コスト増→景気悪化という「自己放尿」的な自己破壊サイクルになるだけだ。
お前の主張は通貨発行の「権能」だけを切り取って、制度的制約・期待形成・国際資本移動・為替の逆作用を全部無視している自己放尿にすぎない。
そんなものは経済政策の素人芝居であり、現場を知らない詭弁の自己放尿だ。
NISAが流行ったので積立を始めた。証券とは？第三者割当増資とは？みたいなことを調べた。
日経平均が下落したのでリスクヘッジについて調べた。債券市場や為替市場、ゴールドなんかもあり、それぞれ性質が違うことを知った。
債券って何？という疑問から、企業が資金調達するとき銀行融資と株式発行と社債発行をどう使い分けるの？と調べた。
トランプが関税政策を発表したので、関税ってなに？関税で何をどうコントロールしようとするの？と調べた。
そして再度日経平均が大幅下落したので今度は日銀の政策金利について調べた。
以下は先ほどの“ドラスティックな構造改革＋高関税導入→2年間の深刻な不況→3～4年目に政策転換・飛躍”というシナリオを前提に、米国株（S&P500 / NASDAQ100）、日本株、ドル円が「ピーク（最高値）から底値まで」どの程度下落（％）し得るかの大まかな目安です。あくまで複数要素（金融政策、地政学リスク、マーケットのセンチメントなど）が絡むため、シナリオ上の“想定レンジ”として捉えてください。
1. 米国株（S&P500 / NASDAQ100）
S&P500
• 下落率の目安: ピーク比で -30%～-40% 程度
• 1～2年目にリセッションが深刻化し、関税ショックや企業収益の急激な下振れを織り込む過程で、30%以上の大幅な調整が起こる可能性があります。
• 歴史的にも、大きな景気後退や金融危機局面ではS&P500が**30～50%下落する事例（ITバブル崩壊、リーマンショックなど）があるため、-30%～-40%**は妥当な範囲といえます。
NASDAQ100
• NASDAQはハイテク株が多く、グローバルサプライチェーン分断や輸出制限の影響を受けやすい半面、マーケットが先行きの高成長を織り込むときは急伸しやすい性格があります。
• 下げるときはS&P500より深くなる傾向があり、-40%超の下落が発生するリスクも十分考えられます。
• ただし、政策転換後（3～4年目）には最も大きく反発するセクターでもあります。
2. 日本株
• 米国依存（特に自動車や電子部品の輸出）度が高いため、米国の景気後退や貿易摩擦激化の影響を強く受けます。
• 過去の急落局面（例：リーマンショック、コロナショック）でも20～30%超の下落は珍しくありません。米国株が-30%超下がるシナリオでは、日本株が**-20～-35%**下がる可能性は十分にあり得ます。
• ただし、日本株は海外投資家の売買比率が高いため、場合によってはマインド悪化で**一時的にもっと急落（-35%超）**するシーンも考えられます。
3. ドル円
ドル円レート
• シナリオ上、「関税ショック＋リセッション深刻化」が意識される1～2年目には、
• 結果的に、ピークのドル高水準から約15～20%程度円高が進み、最終的に100円付近まで下落するシナリオがイメージしやすいです。
• その後、3年目～4年目に米国経済が急回復→利上げ観測強まり→再度ドル高に振れる、という流れを考えると、「1～2年目の底値」で見るとピーク比-15%前後のドル安は起こり得るでしょう。
まとめ
• ドル円
• ドル高ピークから -15%前後（たとえば120円〜100円近辺）までの円高進行が視野。
このように、高関税＋大規模歳出削減＋リセッションという複合ショックは、株式・為替ともに相当に大きな下落圧力をかける可能性があります。一方、3～4年目の政策転換に成功し、景気回復が鮮明化すれば、そこからV字反発が起こり得るのも株式市場の特徴です。あくまで“想定される下落幅”としてお考えください。
以下のシナリオは、「米国が高関税を導入し、大規模な政府支出削減・効率化を短期間で断行し、4年後の飛躍を目指す」という仮説ストーリーを描いたものです。実際には政治・外交・社会の制約などで実行が極めて難しい部分が多々ありますが、ここではあくまで「もし遂行されたら」という観点で、米国経済・世界経済・米国株・日本株・ドル円がどのように推移するかを想定してみます。
全体の前提
1. 大統領：ドナルド・トランプ氏（強硬な保護主義・大胆な決断が特徴）
• 就任早々、輸入品に高関税（25～200%）を広範囲に適用。
• 「アメリカ第一」をさらに先鋭化させ、貿易相手国に強硬な交渉を迫る。
• ツイッターや演説を通じて相手国に対する威圧的・挑発的な言動が増え、国際関係は不安定化。
2. 政府効率化の責任者：イーロン・マスク氏（破壊的イノベーション志向・スピード優先）
• 1.5年で2兆ドル規模の歳出削減をミッションとして与えられる。
• 大胆なテクノロジー活用や組織改革を進め、官僚機構のデジタル化・AI活用・不要部門の廃止などを推進。
• 成功すれば大胆な経費削減＋行政効率アップが期待できるが、同時に大規模なリストラや既得権益との衝突が避けられず、社会不安や政治的混乱も大きい。
3. 最初の2年間は「深刻な不況」も辞さず、3～4年目での大幅反転を狙う
• “ドラスティックな構造改革”＋“高関税”＋“徹底的な政府支出削減”という三重のショックで、短期的に経済が落ち込むのを許容。
• 2年目後半以降に「段階的関税緩和」「大胆な金融緩和・投資減税」などへ政策転換し、4年目には米国経済を飛躍させるという“二段ロケット”戦略を想定。
1年目：政権発足と激震
• 高関税ショック
• 輸入品が大幅値上がりし、インフレ圧力が急激に高まる。一方、輸出先からの報復関税で輸出企業が苦境に陥る。
• 企業収益は減少、設備投資のマインドは急速に萎縮し、リセッションが加速。
• イーロン・マスク氏による「宇宙企業やEV企業での大胆な改革手法」を官庁に適用しようとするが、抵抗勢力や既得権益との衝突が激化。
• 公共部門やインフラ関連に依存する地域は、予算打ち切りによる失業増が顕在化。
• ただし、一部の先端技術活用やデジタル化が早期に成果を上げれば、行政業務のスピード向上・コスト削減は進む。
• 中国やEU、日本、メキシコなど主要国との関係が急速に悪化。世界の供給網が混乱し、投資家心理が冷え込む。
• 世界経済全体の成長率見通しが下振れ。リスクオフで新興国通貨や株式は大きく売られる。
• 急落
• トランプ氏の強硬発言＋マスク氏の大リストラ発表などによる不透明感で、株価はピークから20～30%下落する可能性。
• テクノロジー株(特にNASDAQ)はイーロン・マスク氏と親和性がある面もあるが、サプライチェーン混乱の影響が大きく、短期的には急落。
• 米国依存の輸出産業（自動車、機械、電子部品など）が報復関税の煽りを受け、大幅下落。
• 日経平均は米国株に連動する形で急落し、ピーク比で20～30%下落もあり得る。
• 乱高下の末、ややドル安に
• まずは「世界的リスクオフ」でドル買い（円安）に振れる場面もあるが、米国リセッション懸念が強まれば「米金利低下→ドル売り」が台頭。
• リセッション深刻化
• 企業倒産・失業率上昇が顕著に。公共部門の削減も進むため、内需が大幅に落ち込む。
• インフレと需要減退が同時に起こり、スタグフレーションの様相を帯びる。
• マスク氏はAIとロボット導入、官庁の再編・統廃合など従来型の役所文化を大きく破壊し、1.5年で2兆ドルの削減をほぼ達成。
• 行政デジタル化のインフラがある程度整い始める一方、大量の公務員・関連業者が職を失い、社会的摩擦が激化。
• 政策転換の準備
• トランプ氏は2年目後半から支持率低迷に直面し、選挙を見据えて「段階的な関税緩和」「大幅減税」「FRBへの利下げ圧力」を示唆し始める。
• 裏では主要貿易相手国との関税再交渉を模索するが、世界各国との対立は依然続く。
• ブロック化の進行
• 米国を除外した新たな通商圏や地域協定（アジアや欧州間、その他地域間）が進み、世界経済の分断が形作られる。
• ただし、米国と結びつきが強い国は、米国経済の早期回復に期待をかけつつ交渉を続ける。
• 下落余地は残るが、2年目後半に底打ちの気配
• ただし、トランプ政権が“関税緩和”や“減税”に言及し始め、マーケットは早期回復のシナリオを織り込みにかかる。
• 自動車・電子部品など対米輸出のウェイトが高い企業の不振が続くが、中国や東南アジアなどへの輸出・投資シフトが進む。
• 米国株の底打ちが見え始めるにつれ、日本株にも買い戻しが入り、年末にかけてやや回復。
• リセッション深刻化に対応してFRBが利下げ・量的緩和(QE)に動く見通しが強まり、ドル安圧力が続く。
• ただし、財政赤字の大幅抑制（政府効率化）が進んでいるので、国債市場はある程度安定しており、「過度なドル売り」にはなりにくい。
• トランプ氏が貿易交渉で譲歩を見せ、主要国との関税の一部撤廃・緩和を始める。報復関税も徐々に解除され、輸出産業に光が差す。
• イーロン・マスク主導の行政改革で浮いた予算の一部を、**減税やインフラ投資、技術投資（宇宙・AI・エネルギー）**などに再振り向ける余地が生じる。
• FRBは大規模な金融緩和を実施中のため、低金利環境が投資・消費を下支えし、景気が持ち直すきざし。
• 3年目に入り「米国と部分的に再連携しよう」という動きが出るが、すでに他国同士の経済ブロックがある程度進んでおり、米国が以前の覇権的地位をすぐに取り戻すのは難しい。
• 世界全体としては米国の回復が牽引役となり、株式市場や国際貿易の回復が見え始める。
• 本格的反発
• 2年目の底から大幅にリバウンドが続き、3年目後半には年初比で二桁台の上昇が期待できる。
• 特にテクノロジー・EV・宇宙関連など、マスク式改革で恩恵を受ける成長株の反発が顕著。
• 米国向け輸出のマイナス要因が解消に向かうため、自動車・機械セクターなどが反発。
• アジア市場との結びつき強化も進み、日本株全体としてリバウンド基調が強まる。
• FRBの量的緩和や低金利政策が継続する一方、米国経済回復期待で「ドル買い」も起こるため、レンジ内での変動が想定される。
• 大幅なドル高には行きづらいが、ドルが底堅く推移してやや円安方向に振れ始める可能性。
• “二段ロケット”の後半噴射
• 関税大幅緩和・税制優遇（投資減税、研究開発減税、法人税減税など）・FRBの低金利政策のトリプル効果で、企業収益・消費マインドが急回復。
• イーロン・マスク氏が推進した行政改革が一応の形となり、デジタル化や官民連携が進んだ結果、行政コストは低減。財政も一定の安定を見せている。
• 失業率が大幅に低下し、GDP成長率も一気に3～4%台（あるいはそれ以上）に跳ね上がるシナリオも。
• 米国の需要増と技術投資が、各国の輸出・イノベーションにも波及し、世界経済の成長率が高まる。
• ただし、前半2年の対立で生じた「他国主導の経済ブロック」は残存しており、以前ほど米国が圧倒的な主導権を持つ状況には戻らない。
• 3年目の勢いをさらに加速させ、IT・宇宙・EV・バイオテックといった成長セクターを中心に、株価は急伸。
• ドットコムバブルや金融バブル時並みの高騰を警戒する声も出るが、4年目後半までは勢いが続く可能性が高い。
• 米国景気の回復に伴う輸出拡大や、世界的な投資マネー流入で日経平均・TOPIXも高水準へ。
• 特に自動車・ハイテク・機械など、米国市場と連動しやすいセクターが牽引役になる。
• 米国経済が急回復するにつれ、FRBが量的緩和の縮小（テーパリング）や利上げを模索し始めるため、ドル高要因が強まる。
• 4年目後半には「100円割れ（円高）」から「110～120円台へ反転（ドル高）」 といったシナリオもあり得る。
• ただし、市場がいったん過熱すると、その後の反動安（株・ドルともに）リスクも常に抱える。
まとめと評価
1. 最初の2年（1年目・2年目）
• トランプ氏の強硬な高関税＋イーロン・マスク氏の大規模な政府効率化により、米国経済はリセッションがさらに深刻化。
• 米国株はピークから20～40%程度の急落を経験し、日本株も連動して下落。ドル円は乱高下しつつ、やや円高方向へ。
2. 3年目・4年目
• 関税引き下げ、減税、FRBの金融緩和など“反転攻勢”が本格化。大規模リストラと行政改革で一時的にスリム化した米国経済がV字ないしU字型回復を見せ始める。
• 4年目には株価が過去最高値を更新し、GDP成長率も高水準に回復する可能性。ドル円も利上げ観測を伴ってややドル高に振れ、**前半の不況から一転して“好景気”**のムード。
• 最初の2年で経済や社会が「ボロボロ」になるほどの衝撃を受けるため、政治的・社会的な軋轢が頂点に達し、政権が安定して改革を継続できるかは甚だ疑問。
• 世界各国との対立が長引くと、サプライチェーン・貿易ルートを恒久的に失い、後から関税を下げても回復が難しくなる恐れ。
• イーロン・マスク式の“破壊的改革”が官僚機構に適用され、すんなり2兆ドルの削減が成功する確率は低く、社会不安や政治的混乱も巨大化し得る。
4. 最終評価
• 仮にこのような“超強硬→超緩和”の二段ロケットが成功し、マスク氏の革新性とトランプ氏の大胆な政策がうまく噛み合えば、4年後には米国経済が“大きく飛躍”するシナリオは描ける。
• しかし、現実には政治・外交・社会面での大きなハードルがあり、失敗すれば長期的な混乱と国際的地位低下につながるリスクも大きい。
最終的なイメージ
1. 1～2年目: 米国・世界株とも大暴落、ドル円は乱高下後に円高圧力
2. 3年目: 関税緩和＆減税＆金融緩和で株価急反発、ドル円は底打ち
3. 4年目: 改革の成果が実体経済に波及し、米国株は史上最高値を更新。ドル円も利上げ観測でややドル高へ。
これはあくまで「うまくいった場合」の筋書きであり、トランプ氏の強硬路線とマスク氏の改革がスムーズに進む保証は皆無ですが、“最初の2年間で犠牲を払い、大きく構造転換をしてから一気に回復”というシナリオを、株式・為替の視点から描くと上記のような推移が考えられます。
酒が進んでから、先日の日経平均株価の下落のことが話題に上ったんだ。
「いやぁ、大変なことになったよなぁ。これ、やばくない？」って言ったんだ。
俺は株の知識もそこそこあるし、さすがにこの下落は見逃せないよな、と思ってたわけ。
ところが、その友人は全くピンときてない顔してるんだよな。
「え？株価下がったらなんか困るの？」みたいな顔してて。
「いやさ、株価が大きく下がるってことは、経済全体がやばいってことで、俺たちの生活にも影響出るんだよ」って。
でも、友人は「ふーん…？」みたいな感じで、いまいちピンときてない。
そこで友人が突然「いや、よくわかんないからVガンダムに例えてくれ」って言うわけだ。
はぁ？って一瞬思ったけど、まぁ俺もガンダム好きだから。とりあえず考えてみた。
「じゃあさ、株価が下がるってのは、こう…エンジェル・ハイロゥが地球に落ちてきてるようなもんだよ。経済っていう名のカテジナさんが暴走し始めてる感じっていうか、で、そのまま放っておくと俺たち一般市民がみんなやばくなるわけ。だからウッソ（若者や労働者）が必死に頑張って戦ってるけど、周りはどんどんやられていく、みたいな状況なんだよ！」
と力説したわけなんだけど、友人はまたも「ふーん？」って顔してる。どうやらVガンダムじゃいまいち伝わらなかったらしい。
そしたら「やっぱ、Zで例えてくれない？」とか言い出すんだよ。なんでZガンダムなんだよ！と思いつつ、仕方ないからZで例えたんだよ。
「じゃあ…えっとさ、日経平均株価の大幅下落ってのは、例えばティターンズがガンガン圧力をかけてきて、エゥーゴが大ピンチって感じだな。クワトロが『こんなはずではなかった…』って言いながらも、アムロ（一般投資家）とかカミーユ（企業のエース）が必死に戦ってるんだけど、どうにもティターンズの陰謀が止められない、みたいな。経済全体がティターンズの支配下に入っちゃって、どんどん損害が出てくるって感じなんだよ」
ここまで説明して、ようやく友人は「あ、なるほどね。要するにクワトロが悪いってわけか！」とか言って、納得してるんだよ。
……クワトロが悪い？って思いつつも、「ああ、まぁ…そうだな」って適当に流してしまった自分がいたんだ。
なんか無理やりでも納得してくれたから良しとするかと思って流して、その後にはなぜか「シャアはなぜ赤いモビルスーツにこだわるのか？」とか、そんなどうでもいい話に落ち着いてしまったんだけどさ、後々になって「あれ、本当に伝わってたのか…？」という謎の不安を覚え始めた。
でもたぶん大丈夫だろうと思うことにした。
この話題が目に入ったので
「KADOKAWA取締役の川上量生氏が株を突然大量に売却した」は誤り。2023年9月の情報（篠原修司） - エキスパート - Yahoo!ニュース https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/4a5e389386ec706c35fc910665f757d7a4c4402e
ブコメでも指摘されているとおりにカワンゴはKADOKAWA株を売却している可能性は低いし、むしろ株価が下落した6月27日深夜(28日早朝)のPTS取引でKADOKAWA株の買いの動きがあったんだよね
日立は、ランサムウェア被害出てまーす(2017年05月15日)って言ってから、完全復旧の見込みってリリース出したの2日後(2017年05月17日)だったね
でもまぁ、日立は被害出てまーすリリースを出すその2日くらいから前から問題を認識してたらしいので、あと2日待ってみるか
ただ、報告は早い方がええよね、気になる。はよはよはよはよはよはよはよはよ
一応待ってみたが、ニコニコ動画もといKADOKAWAは、日立みたいに2日で完全復旧の見込みリリースをしなかった模様
と言うかランサムで～すとすら、6月13日7時 時点では発表してないのよね。ただシステム全体を再構築しまぁす↑いつになるかわかりましぇーん↓って発表しただけ
『これでどうやって株主総会(6月18日開催)乗り切るんやろ？🧐』って気になってたが、
株価は下がってはいるものの、大幅下落ってほどでも無いし、株主誰も気にしていない説あるか？ワンチャン乗り切れる？
やっぱこれ、えらい人か、えらい人ウケの良い野心ある人が、無茶苦茶な事言って、それを反映した設計の結果の被害の拡大な気がするなぁ
ぜんぜんコスパよくなかったね・スピードアップにもなって無いね(なる訳ない)だし、
そもそもお立場的に、地方に仕事を作ったり、災害に強い企業の在り方を見せるべきだったりしません？どこのどなたのことだとは申しませんけど
まぁ、意外にもちゃんとしてて、今、増田書いてる13日7時以降に、完全復旧の目処が立ちました！ってバァァァァァンとかあるかもしれんし、
ぜんぜん設計には問題がなくて、これは想定できない・・・🧐っていう新たな事例になる可能性もあるけどね
いずれにしても、外野的には追加事例 1となり参考になるので！気になるので！報告はよはよはよはよはよはよはよはよはよはよはよはよはよ
ワイもニコニコ漫画のお気に入り使ってたけど全部は覚えてないやで
出版社個別でアプリも入れてるがニコニコ漫画でコメント見るのが好きなんよな
少女漫画で巣作りドラゴンのコメント出たのワロタやで。神話系の解説もすこ
https://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000346881.html
株価が25日も値下がりし、一時は4万1000円を超えていた日経平均ですが、その高値からは3000円以上、値下がりしていて、新NISAを始めたことを後悔する投稿も相次いでいます。 25日、日経平均株価は24日より831円余り下げて3万7628円。再び3万8000円台を割り込みました。 異変が起こったのは19日。終値が3年ぶりに1000円以上、下落したのです。要因は中東情勢の緊迫。イスラエルによるイランへの攻撃の報道を受け、一時1300円以上、下落しました。 今年に入って上昇を続け、一時4万円の大台を突破した株価。さらに、より投資が身近になる新NISAが始まり、投資熱が高まるなかでのこの大幅下落。SNSには悲鳴にも似た声が…。 Xへの投稿 「毎日、資産が減り続ける。NISAは何かの陰謀か？」 「貯蓄より投資と言われてだまされた。もうかるって言ったじゃないか」 資産運用の後押しは岸田政権の肝煎り
日銀は２０日、市場の意表を突く形で長期金利の許容変動幅拡大に踏み切った。
ゴールドマンはリポートで、今のところ日銀の動きは技術的な調整であり、「数カ月以内に政策金利が調整される可能性があるというサイン」だとした。
ただ基本シナリオでは、米国債の利回りは日本国債よりも「自由度が高い」状態が続き、米国債の短期ゾーンは「景気後退の確率を過剰に織り込む一方、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の引き締めサイクルを過小評価している」と指摘。このため、今後数カ月はドル／円は上昇するとの見通しを示した。
https://jp.reuters.com/article/global-forex-yen-idJPKBN2T51LW
商船三井、今日は寄り付きで窓を開けての大幅下落。50DMAから一旦緩やかに上げるが上げきれずに落ちる展開を想定していたので予想外だった。しかし、大きな出来高を伴って50DMAを割り込んだら売ると決めていたので寄り付き3420で再度ショート。
ショートポジションを取った後で知ったが、今日下落した理由は日本郵船社長の発言が昨晩報道されたことによるらしい。
日本郵船の長沢仁志社長は日本経済新聞の取材で、「2022年末に向けてリセッション（景気後退）が避けられない。コンテナ船の狂乱も今年いっぱいで平時に戻る」と述べた。そのうえで世界経済が今後失速し、高騰する新造船の価格も下落する可能性も踏まえ、「発注は慎重にみていく」と投資を抑える考えを示唆した。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC225080S2A820C2000000/
会社の業績の行く末を一番よく知っているであろう社長がバブル終了のお知らせと言ったなら、そりゃあバブルは終わるわ。
追記：
後場に入って3300を割り込んで下げ止まらず。大陰線で大出来高。勝算が高まる。
