DRAM価格の高騰が続いており、その影響がiPhone18 ProおよびiPhone18 Pro Maxの販売価格に波及するのではないか——。こうした懸念が、サプライチェーン関係者から伝えられています。

DDR5の卸価格が2カ月で約2.75倍に

Samsung製16GB DDR5の卸価格は、
9月末：約49ドル → 現在：約135ドル
と、わずか2カ月で約2.75倍に跳ね上がりました。

32GBモデルも同様に、
約114ドル → 約313ドル
と、大幅な値上がりを記録しています。

この急騰はサーバー需要だけでなく、AI関連製品に向けたDRAM需要が一気に加速していることが背景とみられます。

LPDDR6も高止まり？値下がりは2027年以降か

影響はDDR5にとどまらず、次期iPhoneが採用すると噂されるLPDDR6（Low-Power Double Data Rate 6）にも及んでいます。

中国系リーカーの情報によれば、
LPDDR6の卸価格が下落に転じるのは早くても2027年以降
との見方が強まっています。

また、複数のサプライヤーが製造ラインを高利益のHBM（High Bandwidth Memory）へ転換しているため、スマホ向けDRAMの供給が相対的に細り、価格上昇をさらに押し上げているとも指摘されています。

実際にiPhoneが値上がりする可能性は？

毎年のように「部品高騰 → iPhone値上げ懸念」の話題は出ますが、Appleは

• 大量仕入れによる価格交渉力の高さ
• 十分な利益率（マージン）の確保

により、最終製品の販売価格が上がらないケースが続いています。
（※日本での値動きは為替の影響が大きい点は別。）

そのため、今回のDRAM高騰が直接的にiPhone18 ProおよびiPhone18 Pro Maxの値上げにつながる可能性は低いと考えられます。

ただし長期的にはメモリ搭載量が確実に増える

一方で、将来的な懸念は残ります。

Apple Intelligenceの高度化に伴い、
iPhoneのメモリ搭載量は今後さらに増えることが確実
です。

メモリの重要度が上がるほど、製造原価に占めるDRAMの割合も高まります。今回のような価格急騰が続けば、将来的には値上げ圧力がかかる可能性は否定できません。

Photo:Apple Hub/Facebook

M3搭載13インチMacBook Airのボトムカバーの角が手に当たる際の不快感を解消するため、本体の角を紙やすりで削り、iPhone5のような光沢仕上げにしたという報告がRedditに投稿され、注目を集めています。

投稿には「自分のMacBookも同じ加工を依頼したい」といった好意的な反応も寄せられています。

ボトムカバーの角を削り、使用時の不快感を軽減

jurassic73氏によれば、M3搭載13インチMacBook Airを長時間使用しているとボトムカバー前面の角が手のひらや手首に当たり、不快に感じることが加工の動機となったとのことです。

そこで、

• 前面・側面の手前4cmほどを紙やすりで削り
• アルミニウム合金向けポリッシュ（コンパウンド配合）で磨き上げ

という手順で処理し、エッジを丸めつつ光沢を出す仕上げを行ったと説明しています。

陽極酸化処理が失われるリスクも

MacBook Airの筐体はアルミニウム合金の陽極酸化処理（アルマイト）により保護されていますが、加工によってこの層が削り落とされるため、以下のリスクが生じます。

• 光沢が時間とともに劣化する可能性
• 白錆など酸化による変色の懸念
• 傷がつきやすくなる

本来であればクリア塗装で保護するのが望ましいものの、jurassic73氏は「気にしない」としており、必要な時に磨き直すつもりのようです。

iPhone5のエッジ処理を思わせる加工に好意的な声

角を落とし、アルミニウム合金の地肌を磨いて光沢を出した仕上げは、かつてのiPhone5のダイヤモンドカット処理を彷彿とさせます。

Reddit上では

• 「iPhone5やiPhone5sみたいでかっこいい」
• 「自分のMacBook Proにも同じ加工をしてほしい」

なお、このような物理的な加工はメーカー保証が失われるリスクもあるため、実施する場合は自己責任が必須です。

Photo:jurassic/Reddit, Apple

IntelがAppleと製造受託契約を締結し、Appleシリコン「Mシリーズ」の一部を製造する見通しだと、アナリストのミンチー・クオ氏が報告しています。

クオ氏によれば、Intelは2027年からMシリーズの“基本モデル”を製造開始するとのことです。

M7 ProやM7 Maxの製造は引き続きTSMCが受託見込み

Intelが担当するとされるのは、Mシリーズの中でも標準モデル（＝無印のM7）になる見込みです。

M7のバリエーションとなるM7 ProやM7 Maxの製造をIntelが手掛けることはないようですので、これらは引き続きTSMCが担当すると予想されます。

2027年4月以降に量産開始

IntelによるMシリーズチップの製造受託契約は18AP PDK 0.9.1GAで結ばれ、2026年第1四半期（1月〜3月）が予定されているPDK 1.0/1.1の立ち上げを待っている状況とのことですので、量産体制が整い次第、TSMCの2nmプロセスに相当するIntelの18APで開始される見通しです。

具体的な時期についてクオ氏は、2027年第2四半期（4月〜6月）〜第3四半期（7月〜9月）と予想しています。

14A（14オングストローム）で受注数増加目指す

AppleがIntelに製造を委託する動きは、米国政府（特にトランプ政権）が進める国内製造の強化政策とも一致しています。

Intelとしては今回の契約を足がかりに、次世代プロセスである 「14A」（＝14オングストローム世代） において、さらに多くのAppleシリコンの製造受託を目指すとみられています。

このプロセスが安定稼働できれば、将来的にはAシリーズ（iPhone向けチップ）の受託に踏み込む可能性すらあります。Aシリーズは圧倒的な量を誇るため、Intelにとっては巨大案件となります。

実績次第ではQualcommやAMDとの契約も視野に

もしIntelがAppleシリコン製造で安定した品質・良品率を確保できれば、

• Qualcomm
• MediaTek
• AMD

など、他の大手チップメーカーとの製造契約獲得にもつながる可能性があります。

Intelがファウンドリ事業を本格的に拡大する上で、Appleとの協業は“最大の実績づくり”となる重要なステップと言えそうです。

Photo:Rozetked/X

iPhone Airの販売が想定を大きく下回ったことで、競合製品の開発を進めていた中国のスマートフォンメーカーが、相次いで薄型モデルの開発を中止したとサプライチェーン関係者が報告しています。

薄型スマートフォンは、軽さや携帯性を重視するユーザーをターゲットにした新たなカテゴリーとして期待されていましたが、実際には市場が大きく反応しなかったことが見えてきました。

Xiaomi、OPPO、vivoが薄型モデルの開発中止？

中国メーカーのXiaomi、OPPO、vivoは、iPhone Airに対抗する薄型モデルの開発を水面下で進めていたといわれています。

しかし、iPhone Airの販売不振を受け、これらのメーカーは薄型モデルの開発を中止し、従来路線のスマートフォン開発に戻ったようです。

一方でHonorのみは薄型モデルの開発を継続しているようですが、当初噂されていた「Air」の名称は採用しない見込みです。カテゴリーそのものに対する期待が下がっていることが伺えます。

Galaxy S25 Edgeも売れ行きが低迷

薄型スマホでiPhone Airに先行したのはSamsungのGalaxy S25 Edgeでした。

Samsung内部では同シリーズへの期待が大きく、次期モデルのGalaxy S26シリーズではPlusモデルを廃止し、“Edge”を中心としたラインアップに移行する計画があったとされています。

しかし、Galaxy S25 Edgeも販売は低迷しており、結果として、Samsungは急遽「Galaxy S26 Plus」の開発を再開したとみられています。薄型モデルが想定よりもニーズを獲得できていないことが明らかになりました。

iPhone Air後継モデルの噂：2眼化やサイズ拡大案も

iPhone Airの後継モデルについては、そもそもナンバリングモデルではないため、毎年モデルチェンジが行われない可能性が高いと指摘されています。

後継モデルに関しては以下のような噂があります。

• 2眼カメラ搭載案（現行は単眼）
• バッテリー容量増加
• 新方式OLEDディスプレイの搭載
• ディスプレイサイズを拡大する案

ただし、2眼カメラを搭載するGalaxy S25 Edgeですら販売不振であることを踏まえると、単純にカメラを強化しただけではiPhone Airの販売が改善するか疑問が残ります。iPhone16eとの差別化には有効ですが、市場全体として“薄型モデルが求められていない”可能性もあります。

薄型スマホ市場そのものが伸び悩み？

今回の動きは、iPhone Airの不調だけでなく、薄型スマートフォンというカテゴリー自体が想定以上に厳しい環境にあることを示唆しています。

軽さや薄さよりも、

• バッテリー容量
• カメラ性能

などを重視するユーザーが依然として多いことが背景にあるようです。

今後、AppleがiPhone Air後継モデルの方向性をどう見直すのか、そしてSamsungや中国メーカーが再び薄型モデルに挑戦するのか、動向が注目されます。

Photo:Private Talky（@privatetalky）/X

2025年9月下旬から在庫数が大幅に減少し続けていたApple Watchの整備済製品が、多数入荷しました。

昨日は同様に品薄が続いていたiPhone整備済製品の在庫も増加しており、iPad整備済製品も含めてやっと以前と同様の在庫状況になりました。

Apple Watch整備済製品のモデル名には、Apple Watch Series 8やApple Watch Ultraも掲載されており、入荷数が激減した理由はこれらのモデルの販売終了に伴う在庫整理ではなかったようです。

Apple Watchの整備済製品価格と在庫状況

2025年11月28日午後3時10分時点で販売されている、Apple Watch整備済製品の在庫と販売価格は下記の通りです。

Apple Watch SE（2022年9月発売モデル）

Apple Watch Series 10

Apple Watch Ultra 2

Apple品質認定の整備済製品とは

Apple品質認定のApple Watch整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。
 

• Apple Watch整備済製品は、すべてのモデルに1年間の保証が付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
• 完全な動作テストおよび徹底したクリーニング
• 出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
• 整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

Source:Apple Watch整備済製品/Apple

将来のiPhoneに搭載される可能性があるとして注目されている2億画素イメージセンサーについて、ソニーが2025年11月27日、有効画素数約2億画素のモバイル用センサー 「LYTIA 901」 を正式発表しました。

Appleがテストしていると噂されてきた “2億画素センサー” の正体は、この「LYTIA 901」もしくはその派生モデルである可能性があります。

iPhone向け2億画素センサーはソニー製濃厚？

AppleがiPhone向けに検証していると噂される2億画素センサーには、

• Samsung製
• ソニー製

の2説があります。

リーク的中率の高い定焦数码氏は2025年5月、「ソニー製のセンサーが採用候補」と投稿しており、今回の発表と整合する内容になっています。

「LYTIA 901」の主な仕様

「LYTIA 901」の仕様についてソニーは、次のように説明しています。

iPhone17 Proのセンサーよりさらに大型

iPhone17 Proシリーズに搭載されている広角センサー、 ソニー IMX903（1/1.28型） と比べると、LYTIA 901は 1/1.12型 とさらに大型です。

スマートフォンに搭載可能なサイズとしては“ほぼ最大級”であり、暗所性能・ダイナミックレンジの向上が期待できます。

搭載時期は2027年の「iPhone XX」か？

現時点でApple内部の採用時期に関する信頼性の高いリークはありませんが、センサーの量産スケジュールを考慮すると、可能性が高そうなタイミングは 2027年発売と噂のiPhone XX（20周年モデル）とみられます。

2027年はフルスクリーン化やデザイン刷新の噂も強く、象徴的な年になります。

Samsung製2億画素センサー採用の可能性も残る

一方で、AppleはiPhone18の広角カメラ向けにSamsung製センサーを検証しているとの情報もあります。

SamsungはすでにGalaxy向けに複数の2億画素センサー（ISOCELL HP3、HPXなど）を量産しており、実績では優位です。

ただし、

• iPhone向け高性能センサーを長年供給してきたのはソニー
• HDR性能や色再現などでAppleとソニーが最適化を積み重ねてきた歴史がある
  ことを考えれば、ハイエンドモデルに搭載される2億画素センサーはソニー製の可能性が高いと見られます。

Photo:Apple Hub/Facebook, ソニー

Appleが、毎年恒例のホリデーシーズンにあわせた、iPhone17 Proで撮影した広告動画を公開しました。2025年は、森の動物たちがiPhone17 Proの前で歌う、可愛らしいミュージカル作品に仕上がっています。同時に、撮影の舞台裏を紹介したメイキング映像も公開されています。

今年もAppleホリデーCMの季節がやってきた

Appleは毎年、ホリデーシーズンを前に特別な広告を公開しています。昨年は、耳の不自由な父親が、AirPods Pro2の聴覚補助機能を使ってクリアに聞き取れるようになった娘の声に涙する、感動的な作品でした。

2025年のホリデー広告「A Critter Carol（森の動物たちのクリスマス・キャロル）」は、森の動物たちが主人公です。全編がiPhone17 Proで撮影されています。

ハイカーが落としたiPhone17 Proに、アライグマが恐る恐る触れると、カメラが起動します。

アライグマは、iPhoneを雪にさして固定し、動画を撮影しながら歌い出します。

歌っていると、リスやクマたちも加わって、大合唱に。

友情をテーマにした歌を合唱しながらオオカミがネズミを食べてしまったり、ヘラジカが「お前が道路でトラックに轢かれたら、剥がして元通りにしてあげる」などのブラックジョークに静まり返ったりしながらも、友情を歌い続けます。

突然、iPhoneから音が鳴り出して、「人間だ！」と隠れる動物たち。

ハイカーが、Apple Watchを使ってiPhoneを見つけに来たのでした。

ハイカーが見つけたiPhoneのまわりには、松の葉や木の枝でハートが描かれています。

ハイカーたちを「気に入ってくれたかな？」と木陰からうかがう動物たちと「Friendship is a gift（友情は贈り物）」というキャッチコピーで締め括られます。

動画はこちらでご覧ください。再生時間は約2分24秒です。

撮影の舞台裏も公開

Appleは、本編と同時に「A Critter Carol」撮影の舞台裏を紹介したメイキング映像も公開しています。

動物たちは、リアルなぬいぐるみを、青い全身タイツを着た人間が手で操作しています。

映像に出てくる森は、操作する人間たちが入れるスペースを確保するため、高さ約90センチに浮いた構造で作られています。

メイキング動画はこちらでご覧ください。再生時間は約3分14秒です。

ベースは2009年の楽曲

「A Critter Carol」に使われている楽曲は、ニュージーランドのミュージカル コメディ デュオ、フライト オブ ザ コンコードが2009年にリリースした楽曲「Friends」をベースにしています。

YouTubeでは、楽曲のビデオも視聴できます。

Source: Apple/YouTube (1), (2)

コンゴとルワンダ周辺地域から産出された紛争鉱物を製品に使用したとして、Appleが米ワシントンD.C.を拠点とする非営利組織「IRAdvocates」から訴えられたことが分かりました。Appleは訴えの内容を「根拠に欠ける」と否定していますが、英ノッティンガム大学の最新の研究により、Appleとのつながりが明らかになっているとされています。

コンゴはスマホに欠かせない多くの鉱物を産出

「IRAdvocates」の訴えによれば、コンゴとルワンダ周辺地域から産出される紛争鉱物がAppleのサプライチェーンに入り込んでいるといいます。これに対してAppleは「強く反論する」と述べ、「根拠がない」と一蹴していますが、証拠として英ノッティンガム大学が2025年8月に公開した資料が挙げられています。

今回問題になっているのは、「紛争鉱物」と呼ばれる、劣悪で危険な労働環境や児童労働、武器の使用など、資源をめぐって生じるさまざまな紛争が関与する鉱物のことです。

コンゴは、モバイル機器の製造に欠かせないコバルト、スズ、タンタル、タングステンを多く産出しており、なかでもコバルトについては世界全体の約70%がコンゴ産とされるなど、重要な産出地となっていることは間違いありません。

問題となっているのは小規模の採掘

ノッティンガム大学の研究機関Rights Labが8月に公開した「血のバッテリー｜コンゴ民主共和国におけるコバルト採掘の人権と環境への影響」と題された資料では、Appleやフォルクスワーゲンなどの企業がサプライヤー監査や問題解決を公約しているにもかかわらず、零細採掘場から調達されたコバルトが依然としてグローバルサプライチェーンに入り続けていると記されています。

ここで特に問題になっているのは、零細採掘（英語：Artisanal mining／アーティザナル・マイニング）と呼ばれる小規模の採掘作業です。こうした採掘は手作業や小規模な道具を使って行われ、児童労働や人権問題、労働安全衛生などのリスクが指摘されています。

零細採掘は、より大きな企業が行う採掘作業と異なり、危険を伴うものの、成果物は少人数で専有できるため、給料制で働くよりも実入りが良い場合があります。

Appleが使用している鉱物にも、こうした零細採掘によって採掘されたものが含まれている可能性がある点が、大きな問題とされているわけです。

Appleは100%リサイクル素材への切り替えを目指す

Appleは、自社製品に使用しているさまざまな鉱物を認定済み再生資源から調達することに努めており、2023年の時点では、製品に使用しているコバルトの52%がリサイクル素材であったと、2024年の環境報告書で記しています。

Appleは2025年までに、100%リサイクル素材のコバルトを自社製品のバッテリーに使用する予定だとしています。一方で、異なる特性を持つ原料を混合して製品を製造する際に、特定原料の量に応じて製品の一部にその割合を割り当てるマスバランス方式を採用しており、このやり方では紛争地域で産出された鉱物が入り込む可能性があると、前述のIRAdvocatesは主張しています。

Photo: University of Nottingham, Apple

Appleオンラインストアで販売されているiPhone整備済製品において、入荷数が少ないiPhone14とiPhone15の在庫が増加しました。

iPhone整備済製品の在庫数が少ない状態がしばらく続いていましたが、その状況から回復すると安定した入荷となっています。

同様に在庫数が減少し続けている、Apple Watch整備済製品の在庫状況も回復することが待たれます。

iPhone整備済製品の在庫状況と販売価格（11月27日）

2025年11月27日午後6時25分時点での、iPhone整備済製品の在庫状況と販売価格は下記の通りです。

iPhone14

iPhone14 Pro

iPhone14 Pro Max

iPhone15

iPhone整備済製品とは

Apple品質認定のiPhone整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。
 

• iPhone整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
• 完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
• 出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
• 整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

Source:iPhone整備済製品

2026年モデルのiPad miniに搭載されるOLEDディスプレイについて、サプライヤーが確定したとET Newsが報じました。

また、採用される技術方式から、映像表示の滑らかさを向上させるProMotionテクノロジー（最大リフレッシュレート120Hz）には非対応となる可能性が高いことも示唆されています。

Samsung Displayが8.4インチOLEDを独占供給

ET Newsによれば、iPad mini向けのOLEDディスプレイはSamsung Displayが独占供給し、2026年7月から本格量産が開始されます。

なお、現行のiPad mini（A17 Pro）のディスプレイは8.3インチ液晶ですが、OLED版では0.1インチ拡大の8.4インチになる見込みです。

OLED搭載iPad miniの発売は2026年10月が濃厚か

Samsung DisplayはiPad mini向けOLEDディスプレイを、年産300万枚規模で量産します。

OLEDディスプレイを搭載するiPad miniの発売時期は、2026年第3四半期（7月〜9月）か第4四半期（10月〜12月）と予想されています。

第3四半期（7月〜9月）の場合は2026年9月に新型iPhoneと同時発表されることが考えられますが、注目度を高めるためにiPad Pro（M5）のように第4四半期（10月〜12月）である2026年10月の発表が濃厚です。

採用方式はLTPS、ProMotion非対応の60Hzに？

iPad mini向けOLEDディスプレイはiPhone16eと同じ多結晶低温ポリシリコン（LTPS：Low Temperature Polycrystalline Silicon）方式を採用するとET Newsは述べていますので、iPhone17 Proシリーズなどが採用する低温多結晶酸化物（LTPO：Low Temperature Polycrystalline Oxide）方式とは異なり、最大リフレッシュレート120Hzを実現するProMotionテクノロジーには対応しない見込みです。

この違いから、iPad miniの最大リフレッシュレートは60Hzになる可能性が非常に高いと考えられます。

また、2027年にOLED化が噂されているiPad Airも同様に60Hzになる可能性があります。

今後、OLED化による画質向上と価格のバランスがどのように最適化されるのか、iPadシリーズのラインナップ戦略が注目されます。

MacBook Pro向けOLEDを2026年4月以降に量産開始

さらにET Newsは、MacBook Pro向けOLEDに関して以下の情報も伝えています。

• 第8.6世代ガラス基板で製造予定
  　（タブレット・ノートPC向け大面積で低コスト化が可能）
• 量産開始は2026年4月〜9月

発売時期は2027年になるとの懸念もありますが、量産スケジュールのみを考慮すれば2026年中の発売も十分あり得ると推測されます。

Source:ET News

Photo:Private Talky（@privatetalky）/X

iPad miniへのOLEDディスプレイ搭載計画は順調に進んでいる一方、iPad Airには明確な動きが見られないとの予想が、中国SNS「Weibo」で報告されました。

このまま計画が進めば、iPad AirのOLED化はiPad miniより約1年遅れる可能性があります。

OLEDディスプレイの搭載により、iPad miniおよびiPad Air共に現行モデルより薄型化されることが期待できます。

iPad mini（A19 Pro）に初のOLED採用？

2026年に発売される次期iPad miniには、初めてOLEDディスプレイが搭載されると噂されています。

このモデルは現行のiPad mini（A17 Pro）に続く後継機となり、搭載チップがA19 Proにアップグレードされる可能性が高いとみられています。

また、iPad miniのデザインはこのタイミングで刷新され、ディスプレイサイズをディスプレイサイズを0.2〜0.4インチ拡大しベゼルが細くなる可能性もあります。

iPad AirのOLED化は2027年以降？

刹那数码氏によれば、iPad AirのOLED搭載については現在「目立った進展が見られない」とされています。

証券会社等も、iPad AirへのOLED搭載時期は2027年と予想しており、miniが先行する形になる見込みです。

2026年に発売されるiPad Airは、従来の液晶（LCD）を継続搭載しM4チップのみ更新される可能性があります。

2027年のモデルで初めてOLED化される場合、チップはM5に移行することが考えられます。

iPad Proとは異なる「フレキシブルOLED」採用へ

iPad miniとiPad Airに搭載されるOLEDは、iPad Proの「タンデムOLED（2層構造）」ではなく、発光層が1層のフレキシブルOLEDになる見通しです。その分コストを抑えられ、軽量化も期待できます。

また、両モデルに採用されるOLEDは、ガラス基板の大型化に対応する第8.6世代OLED製造ラインで生産される可能性があります。

この製造方式により、コスト低減と量産効率向上が期待されています。

BOEの製造開始時期が影響か

OLED化の時期差については、サプライヤーの生産能力と立ち上げ時期が関係しているとみられます。

特に、Appleへの卸価格が比較的安価な中国BOEの第8.6世代ライン稼働時期が影響している可能性があります。

Photo:刹那数码/Weibo, Apple Hub/Facebook

2025年のスマートフォン市場において、AppleがSamsungを上回り、世界シェア1位になる見通しが報じられています。

市場成長が鈍化する中、iPhone17シリーズの好調が大きく寄与しています。

iPhoneがGalaxyを上回り世界シェア首位へ

調査会社Counterpoint Researchによると、2025年のiPhone出荷台数は2億5,000万台に達する予測で、2024年の2億3,180万台から約10％増加すると見られています。

その結果、世界スマートフォン市場に占めるiPhoneシェアは 19.4％で首位に到達する見込みです。

Appleの強みは「高単価モデルでの圧倒的収益力」

一方、Samsungの成長率は約4.6％に留まり、伸び幅の差が首位交代の大きな要因となっています。

米T-Mobileの販売実績では、特にハイエンドスマートフォン市場におけるiPhoneのシェアが圧倒的で、2022年の72％から2025年は80%に増加するとCounterpoint Researchは述べています。

ハイエンドスマートフォンの分類は600ドル以上とされていますので、販売金額が高く1台あたりの利益が大きい機種でAppleは効率よく稼いでいることになります。

さらに、総出荷台数におけるブランド別でも首位になるということは、競合他社のようにローエンドスマートフォンをラインアップしない状態でそれが実現されることを意味します。

中国市場でのiPhone17シリーズ爆発的ヒット

2025年10月の中国市場では、iPhoneがシェア25%を獲得（前月から6%増）しており、このうち80%がiPhone17シリーズの販売によるもので、シリーズの人気が市場全体を押し上げました。

中国市場におけるiPhoneのシェアは、毎年新モデル発売により上昇する傾向が続いており、直近の伸びは特に顕著です。

iPhone Foldで次の市場を狙うApple

iPhone Airの販売不振が取り沙汰される一方、ブランド全体では過去最高水準の販売シェアを記録しており、この勢いが、2026年秋発表と噂される折りたたみiPhone「iPhone Fold」 にどこまで繋がるのか注目されています。

Source:IT之家

Photo:Apple Hub/Facebook

iPhone Airは製品ページの閲覧数が多く、注目は高いものの、実際の購入につながっていないとの指摘が出ています。

データ分析会社Similarwebによれば、購入率（アクセスのうち注文に至った割合＝コンバージョン率）が、他のiPhone17シリーズの約3分の1にとどまっているとのことです。

iPhone Airと17シリーズは、16シリーズより強い興味を集めた

Similarwebの統計では、2025年9月のiPhone Airの製品ページの閲覧数は100万回に達し、iPhone AirとiPhone17シリーズ全体では合計740万回を記録しました。

これは前年のiPhone16シリーズと比較して、28％の増加です。

つまり、ユーザーの関心自体は前年より高かったと考えられます。しかし、iPhone Airについては閲覧数が多いほど売れているわけではありません。

注目はされても、購入は別モデルに

Similarwebのデータでは、iPhone Airはページ閲覧後の注文率が極めて低く、閲覧はされても購入されていない状況が明らかになりました。

特に、「気になって見るが、実際にはProモデルやベースモデルを選ぶ」という傾向が強いようです。

miniやPlusと同じ“第四の立ち位置の難しさ”

IDCの調査によると、iPhone Airの販売台数は当初予測の約3分の1に落ち込んだとされています。

IDCのアナリストは、「AppleはiPhone Airに期待していたが、実際の売上はそれに応えられなかった」と指摘しています。

2025年秋モデルにおけるiPhoneラインナップの“4番目のモデル”として登場したiPhone Airですが、過去の例を見ると以下のように、長続きしにくい立ち位置と言えます。

■ “e”モデルとの統合、iPhone Fold追加で整理も？

iPhone Airは特にカメラスペックで廉価系の“e”モデル（iPhone16e）とも重なる点が多く、住み分けが曖昧です。

そのため、将来的に以下のような整理が行われても不思議ではありません。

• iPhone Airと“e”シリーズを統合
• 折りたたみiPhone（iPhone Fold）をラインアップに追加
• ⇒ モデルごとの役割を明確化

多様化が進むiPhoneラインナップですが、生き残るのは「売れるポジション」を作れるモデルだけなのかもしれません。

Source:IT之家

Photo:Apple Hub/Facebook

元Apple最高デザイン責任者のジョナサン・アイブ氏と、OpenAIの最高経営責任者（CEO）サム・アルトマン氏が、イベントにおいて現在開発中の人工知能（AI）デバイスについて、これまでになく多くを語ったことがわかりました。さまざまなキーワードが登場していますが、一体どのようなデバイスとなっているのでしょうか。

故スティーブ・ジョブズ氏のパートナーが主催のイベント

Appleの共同創業者スティーブ・ジョブズ氏のパートナーだったロリーン・パウエル・ジョブズ氏は、社会的インパクト組織であるEmerson Collectiveの創設者および幹部として知られています。今回のイベントは同組織の「DEMO DAY」というもので、アイブ氏とアルトマン氏がゲストとして招かれました。

アイブ氏とアルトマン氏といえば、現在開発中のAIデバイスが大きな話題となっています。アイブ氏はコマーシャルとみられる動画の撮影現場で目撃されるなど、着々と何かが進んでいる様子でしたが、イベントではより具体的なデバイスに関する情報が語られました。

AIデバイスは次の“iPhone”となるか？

イベントで語られた内容をまとめると、アイブ氏とアルトマン氏が開発中のAIデバイスは、「我々がずっと使ってきたコンピュータ」という制限を壊し、ユーザーがこれまで考えてきたこと、読んできたこと、話してきたことのすべてを熟知し、生活の中で積極的な役割を果たしつつもまったく邪魔にはならない存在を目指しているといいます。

また、「湖と山に囲まれた最も美しい山小屋に座り、ただ静けさと安らぎを楽しむ」という感覚を再現することを目標にしており、「触れたくなるほど、驚くほど知的で洗練された製品」で、「ほとんど無造作に」使うことができる、ユーモアにあふれたものだと説明されています。

パウエル・ジョブズ氏が同席したこの3人のやり取りからは、次の“iPhone”が生まれてくるのではないかという期待が湧いてきますね。

何型のデバイスなのか？

アイブ氏とアルトマン氏が開発中のデバイスは、一体どのような形態のデバイスなのでしょうか。

これまでのAIデバイスにはピンバッジ型、ペンダント型、たまごっち型などがありましたが、どれも社会に広く浸透するには至っていません。

ピンバッジ型のHumane AI Pinは、新規販売台数よりも返品台数のほうが上回る事態となり、Humane自体もすでに“過去の企業”のような扱いになっています。

ペンダント型のFriendは、いまだに公式ウェブサイトが閲覧でき、購入も可能となっているため、一応事業は存続しているようです。

たまごっち型のRabbit R1は、今年のRed Dotデザイン賞およびiFデザイン賞を受賞しており、販売も継続して行われていることから、まずまずの出来なのではないでしょうか。

ミニマリストでディスプレイはなし？

イベントの中で、現在のスマホを中心としたコンピュータは、ニューヨーク市マンハッタン区ミッドタウンにある繁華街・交差点「タイムズ・スクエア」を歩いているような感覚になるとの説明がありましたが、アイブ氏とアルトマン氏のAIデバイスは、それとは真逆のデバイスになるとのことです。

ここで、アイブ氏がメインでデザインを手掛けていることを考慮すると、白を基調としたミニマリストなデザインで、ディスプレイは搭載されない可能性も考えられます。

そうなると、前述のペンダント型とたまごっち型の中間のようなデバイス形態となるのかもしれません。

ディスプレイがないのであれば、音声ベースのインタラクションが中心になると考えるのが妥当ではないでしょうか。

折りたたみiPhone（仮称：iPhone Fold）の販売価格が、これまでの噂よりも大幅に高くなる可能性が浮上しました。

台湾の調査会社 Fubon Researchによると、販売価格は2,399ドルに達すると予測していることを、Investing.comが報じています。為替レートを踏まえると、日本では税込406,800円前後になる見込みです。

日本価格の根拠：iPad Pro（M5）と同額水準

比較対象として、米国で 13インチiPad Pro（M5）Wi-Fi/2TB/Nano-textureガラスモデルが2,399ドルで販売中です。

このモデルの日本価格は税込406,800円ですので、同じ計算式が適用されれば、iPhone Foldも税込406,800円になる可能性が高い、というわけです。

過去予想の約30〜37万円を大幅に上回る

これまでの複数のリークでは、価格は30万〜38万円程度とされていました。

しかし今回の予測が正しければ、最安モデル（256GBストレージ/広角＋超広角カメラ構成）でも40万円超え が有力です。

ライバル機の約1.5倍、優位性で勝てるか？

iPhone Foldは、折り目の見えないディスプレイ が最大の売りと言われています。

とはいえ、税込406,800円という価格は、ライバルの Galaxy Z Fold7 や Pixel 10 Pro Fold の約1.5倍 という超プレミア価格になります。

単に「折り目が目立たないだけ」でこの価格が受け入れられるかは、疑問です。ブランド力だけでは通用しない領域に踏み込む可能性があります。

とはいえ“税込299,800円”という線も捨てきれない

一方で、iPhone Foldの部品原価はGalaxy Z Fold7より低いとの情報も出ています。

そのため、Appleが初期から普及を狙う戦略を取るのであれば、税込30万円を切る価格設定（例：299,800円）も決して非現実的ではありません。

さらに、折りたたみ機構以外の多くを既存モデルと共通部品化している可能性が指摘されています。実際に、iPhone FoldとiPhone Airは 複数のパーツを共用する設計が採用されているとの噂があり、逆にiPhone AirはiPhone Foldの開発過程で得た技術を先行採用しているとも言われています。

この考え方に基づくと、折りたたみOLEDディスプレイのコスト増分と、ヒンジ部品の追加費用を加味しても、ベースはiPhone Air 2台分の原価に近づくと考えるのが自然です。

現在、iPhone Airの最安モデル（税込159,800円）を基準にすれば：

159,800円 × 2台＝319,600円（＋α）

つまり、折りたたみ専用ディスプレイとヒンジ分を追加しても、総額は320,000円台後半〜350,000円台程度に収まる可能性があります。

それでも最終販売価格が税込406,800円に達するのであれば、その差額はほぼすべて 「折り目のないディスプレイ」技術料 だと推測されます。

言い換えれば、折りたたみ部分の“見えない1本の線”が約5〜8万円分の差を生み出している可能性がある、ということです。

Photo:Apple Hub/Facebook

折りたたみiPhoneの開発が順調に進んでおり、まもなく技術検証試験（EVT：Engineering Validation Test）を終え、次段階である設計検証試験（DVT：Design Validation Test）へ移行する見通しであると、サプライチェーン関係者が伝えています。

iPhone Fold最大の特徴は“折り目が見えない”ディスプレイ

関係者によれば、折りたたみiPhoneの名称は「iPhone Fold」になる可能性が高いとのことです。

最大のポイントは、折りたたみOLEDディスプレイを開いた際に、「折り目が見えない」点です。現行の折りたたみスマートフォンでは、中心に“くぼみ”が残ることが多く、この課題を克服することで、ユーザーに新しい使用感を提供できると期待されています。

折りたたみディスプレイの基本設計はAppleが担当

折り目のないOLEDディスプレイはSamsung Displayが製造しますが、折り目を解消するためのOLEDディスプレイパネルの構造や素材の選択、基本設計はAppleが主導している模様です。

また、ヒンジ（折りたたみを支える軸部分）は台湾SZS（SHIN ZU SHING, 新日興）とAmphenolが担当し、折りたたみOLEDディスプレイと組み合わせることで折り目の解消に有効に作用します。

これらの基本設計には、Appleが取得済みの「折りたたみディスプレイにおける折り目を解消するための特許」が活用されている可能性があります。

サプライヤーはすでに決定、開発は計画通り進行か

一部のリーカーから「ヒンジのサプライヤーは未確定」との指摘もありますが、EVT・DVTに進む段階で基幹部品の供給企業が決まっていないケースは極めて稀のため、ヒンジについては関係者の「既に決定済み」という見方が合理的と言えます。

2026年9月、iPhone18 Proシリーズと同時発表か

iPhone Foldは、2026年春に生産検証試験（PVT：Product Validation Test）へ進み、順調に進めば2026年7月に量産が開始される見込みです。

量産が2027年へずれ込むとの懸念も一部で報じられていますが、現状のサプライチェーンの動きから判断すると可能性は低いと見られています。

そして、発表時期は2026年9月にiPhone18 Pro・18 Pro Maxと同時発表される可能性が高いと予想されます。

Photo:Apple Hub/Facebook, 経済日報

CIO（本社：大阪）のアルミニウムボディ採用の薄型軽量モバイルバッテリー「SMARTCOBY SLIM 5K」に、発熱を抑えて安心して使える「セーフティモデル」が登場しました。充電速度はやや控えめなものの、使用中の本体温度が上がりにくいのが特徴です。本記事では、iPhone17 Proを実際に充電し、「ハイパフォーマンスモデル」との充電速度と発熱の違いを比較してみました。

2025年11月23日〜12月1日午後11時59分まで開催中のAmazon ブラックフライデーセールでは、通常価格から23％引きの4,580円（税込）で購入可能となっています。

本記事には、メーカーからご提供いただいたレビュー用のサンプルを使用しています。

薄く美しいデザインに「安心」を強化

CIOの薄型軽量モバイルバッテリー「SMARTCOBY SLIM 5K（セーフティモデル）」は、モバイルバッテリーとは思えないような、8.7ミリという驚異的な薄さとアルミニウムボディのシンプルな美しさはそのままに、内部に組み込むプログラムの変更により、発熱の抑制を実現しています。

なお、2025年3月に発売された既存モデル「SMARTCOBY SLIM 5K」は、「ハイパフォーマンスモデル」として販売が継続されています。

製品番号や外観、ハードウェアスペックは「セーフティモデル」と「ハイパフォーマンスモデル」で共通です。型番まで同じなので、メーカー側ではどのようにモデルを識別しているのか、少し気になるところです。

CIOでは、希望する「ハイパフォーマンスモデル」購入者を対象に、「セーフティモデル」へのファームウェアの無償更新（送料1,500円（税込）は購入者負担）を実施しています。

なおCIOでは、他社製品を含むモバイルバッテリーや充電器を回収し、同社製品購入に使える割引クーポンを提供する回収サービスも実施しています。

「SMARTCOBY SLIM 5K セーフティモデル」のブラックの外観をチェック

この記事では、「SMARTCOBY SLIM 5K （セーフティモデル）」のブラックを実際に使用してみます。

セーフティモデルの製品パッケージ（左）は、ハイパフォーマンスモデルと同じです。

外箱の背面に印刷されている製品仕様も、セーフティモデル（左）とハイパフォーマンスモデルで違いはありません。

パッケージには、モバイルバッテリー本体、充電用USB-Cケーブル（50センチ）、取扱説明書などが入っています。

排熱性能に優れたアルミニウム合金製の本体表面は、メタリックでマットな質感で、高級感があります。手触りはサラサラしています。

iPhoneに触れる側は、ソフトなシリコンシートが貼り付けられています。

側面のボタンを押すと、バッテリー残量がLEDランプの点灯数で確認できるほか、充電中にもLEDランプの点灯・点滅する数で、充電残量を確認できます。

• 100％：4つ点灯
• 75％〜99％：3つ点灯＋1つ点滅
• 50％〜74％：2つ点灯＋1つ点滅
• 25％〜49％：1つ点灯＋1つ点滅
• 0％〜24％：1つ点滅

高級感あるアルミニウムボディがiPhoneによく似合う

iPhone17 Pro（シルバー）に装着してみました。iPhoneとモバイルバッテリーがともにアルミニウム合金で、質感がよくマッチします。

MagSafeによる吸着力は強めで、iPhoneを軽く振っても外れてしまうことはありません。

iPhone17 Pro用のAppleのテックウーブンケース（ブラック）の上から装着してみました。大きく張り出したiPhone17 Proの背面カメラ周囲のフレームとも干渉しません。

同じブラック系のカラーである、iPhone16 Pro（ブラックチタニウム）にも装着してみました。ダークカラー同士の相性も良好です。

充電速度と発熱をチェック

「SMARTCOBY SLIM 5K」の「セーフティモデル」と「ハイパフォーマンスモデル」で、充電速度と発熱を測定し、比較してみました。

バッテリー残量20％のiPhone17 Proを、ワイヤレス充電と有線充電それぞれ30分間充電し、どこまでバッテリーが回復するかと、表面温度がどのように変化するかを測定しました。

測定環境は以下のとおりです。

• 室内温度は20度に保ち、iPhoneは発泡スチロールフォームの上に伏せて置いた状態で充電しました。
• 1分ごとに表面温度を測定し、そのタイミングでiPhoneを持ち上げてバッテリー残量も確認しています。
• 実際の使用環境に近づけるため、機内モードなどは使用せず、画面の明るさは50％に固定しました。

セーフティモデル：ワイヤレス充電

「SMARTCOBY SLIM 5K（セーフティモデル）」で、バッテリー残量20％のiPhone17 Proをワイヤレス充電したところ、30分間で38％まで充電できました。モバイルバッテリーの残量LEDは3つ点灯していました。

表面温度は、測定スタート（21.8度）から30分間で13.2度上昇し、35.0度になりました。充電開始から6分後に37.0度まで上昇したものの、その後は温度が低下して34度〜35度程度に抑えられており、発熱抑制プログラムが動作していることが確認できました。

30分間充電した後のモバイルバッテリー表面に触れると、暖かさを感じる程度でした。

ハイパフォーマンスモデル：ワイヤレス充電

「SMARTCOBY SLIM 5K（ハイパフォーマンスモデル）」でバッテリー残量20％のiPhone17 Proをワイヤレス充電したところ、30分間で49％まで充電できました。モバイルバッテリーの残量LEDは3つ点灯していました。

表面温度は、充電開始（21.0度）から23分後に19.7度上昇して40.7度になり、その後はほぼ同じ温度のまま、30分後には40.1度（19.1度上昇）となりました。緩やかですが、温度が上昇し続けています。

30分間充電した後のモバイルバッテリー表面に触れると、セーフティモデルよりも温度が高いのを感じられますが、危険を感じるような熱さではありませんでした。

ハイパフォーマンスモデルは、セーフティモデルよりも充電が高速ですが、表面温度はやや高くなることがわかります。

セーフティモデル：有線（USB-C）充電

セーフティモデルに付属のUSB-Cケーブルを使って、iPhone17 Proを有線充電してみました。有線充電の最大出力は20Wです。

30分間で、iPhoneのバッテリーを20％から43％まで充電できました。差は5ポイントとはいえ、ワイヤレス充電よりも高速な充電が可能です。

表面温度は、充電開始時（22.8度）から12.3度上昇し、35.1度になりました。ワイヤレス充電と同じように、表面温度が35度程度に収まるよう調整する制御が有効であることがわかります。

ハイパフォーマンスモデル：有線（USB-C）充電

ハイパフォーマンスモデルでiPhone17 Proを有線充電したところ、30分間で20％から62％まで充電できました。今回の比較テストの中で、ハイパフォーマンスモデルでの有線充電が最も高速でした。モバイルバッテリーの残量を示すLEDランプは2つ点灯していました。

表面温度は、充電開始時（22.4度）から16分後に43.3度まで上昇した後に下降し、30分後には40.0度（17.6度上昇）になりました。セーフティモデルと比べて温度は高くなっていますが、ワイヤレス充電の時と同様、モバイルバッテリー表面に触れても危険なレベルの熱さだとは感じませんでした。

まとめ：発熱を抑えたい方向け、安心感重視のセーフティモデル

「SMARTCOBY SLIM 5K（セーフティモデル）」は、多少充電スピードが落ちても、本体の発熱を抑えて安心して使いたい人向けのモデルだと感じました。

より高速な充電が可能なハイパフォーマンスモデルも、安全面は十分に配慮されており、発熱も危険だと感じるレベルではありません。モバイルバッテリーには充電速度を求めたいという人には、ハイパフォーマンスモデルを選ぶのが良いでしょう。

普段は充電速度を優先しつつ、暑い日だけは発熱を抑えたい、といった使い分けをしたい場合には、容量8,000mAhの「SMARTCOBY SLIMⅡ Wireless 2.0 8K」も選択肢になります。こちらは少し厚みは増えるものの、側面のボタンでハイパフォーマンスモードとセーフティーモードを切り替えられるのがメリットです。なお、「SMARTCOBY SLIMⅡ Wireless 2.0 8K」は、通常価格7,680円が、Amazonブラックフライデーセールで14％オフの6,580円で購入可能です。

なお、CIOによると、「SMARTCOBY SLIM 5K」では本体サイズの小ささのため、モード切り替え機構を搭載するのが難しいため、ハイパフォーマンスモデルに加えてセーフティモデルを発売したそうです。

薄型軽量でいつでも持ち歩けるモバイルバッテリーで、発熱を抑えて安心して使いたい方は、「SMARTCOBY SLIM 5K（セーフティモデル）」をチェックしてみてはいかがでしょうか。

参照：CIO 製品情報, 回収サービス, 更新サービス, Amazon

Appleが2027年に発売すると噂されているiPhone発売20周年モデルついて、次世代メモリとしてモバイルHBM（High Bandwidth Memory）またはLPDDR6（Low-Power Double Data Rate 6）が搭載される可能性が指摘されています。

このうちLPDDR6の卸価格について、依然として高値が続いており、本格的な価格下落は2027年まで期待できないとの見通しが伝えられました。

iPhoneのメモリ仕様は、Androidより世代移行が遅め

現在のiPhone17シリーズおよびiPhone Airには、LPDDR5X（低消費電力DRAM）が搭載されています。

iPhoneでは、Android端末よりメモリ規格の移行が遅れる傾向があり、LPDDR5XについてもSamsungが2021年に発表しましたが、iPhoneでの採用は3年遅れのiPhone16シリーズでした。

LPDDR6は2026年も高価格続く？ ハイエンドAndroid限定採用か

今回の見通しを投稿したのは、中国SNS「Weibo」で活動するリーカーのDigital Chat Station（数码闲聊站氏）です。

同氏によれば、LPDDR6の卸価格が高止まりする状況は2026年まで続くとみられ、同年にLPDDR6を採用するのは、次のようなハイエンドAndroidスマートフォンに限られる可能性があります。

• Snapdragon 8 Elite Gen 6 搭載モデル
• Dimensity 9600 搭載モデル

この予想が正しければ、2026年に発売されるiPhone18シリーズにLPDDR6が採用される可能性は低く、iPhoneでの採用は2027年以降と考えられます。

LPDDR6かモバイルHBM、卸価格と供給体制で決定か

2027年は初代iPhone発売から20周年にあたる年で、Appleはベゼルが完全に見えないフルスクリーンディスプレイ採用モデルを準備しているとの噂があります。

このモデルは「iPhone19」ではなく、iPhone XX（iPhone20） として特別な位置付けになる可能性があると言われています。

次世代メモリとしてLPDDR6が採用されるか、より高性能なモバイルHBMが採用されるかは、次の条件が揃った時点で決定されると考えられます。

• iPhone向けの大量供給が可能であること
• 目標となる卸価格が実現できること

iPhoneのメモリ進化・年表（速度規格の採用時期）

Photo:Digital Chat Station（数码闲聊站）/Weibo, Apple Hub/Facebook, applesclub/Threds

Appleオンラインストアで販売されているiPhone整備済製品において、10月下旬以降、在庫が減少し続けていたiPhone14および15シリーズが販売されています。

昨日まで販売されていたのは、iPhone14 Pro Maxが数モデルだけでした。

Apple Watchの整備済製品は、Apple Watch Ultra 2が2モデル販売されているだけと、在庫減少が続いています。

iPhone整備済製品の在庫状況と販売価格（11月22日）

2025年11月22日午後11時28分時点での、iPhone整備済製品の在庫状況と販売価格は下記の通りです。

iPhone14

iPhone14 Pro

iPhone14 Pro Max

iPhone15

iPhone15 Pro

iPhone整備済製品とは

Apple品質認定のiPhone整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。
 

• iPhone整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
• 完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
• 出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
• 整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

Source:iPhone整備済製品

米Appleは現地時間11月20日、2025年のブラックフライデーセールの内容を発表しました。この内容は、日本で年明けに実施される「Appleの初売り」と密接に関連があります。そこでiPhone Maniaでは、米Appleのブラックフライデーセール内容とこれまでの「Appleの初売り」内容を踏まえて、2026年の「Appleの初売り」で何がどれくらいお得になりそうかを独自予想してみました。

米Appleがブラックフライデーセール内容を発表

米Appleのブラックフライデーセールは、2025年11月28日（金）〜12月1日（月）に開催されます。対象製品を購入すると、Apple Gift Cardでの還元が受けられます。

Apple Gift Cardは、Appleアカウントに登録することで、次回以降の製品購入や、iCloud+やApp Storeなどのサービス料金支払いに使用できます。

Appleが発表した対象製品と還元額は以下のとおりです。

個別の対象製品ごとの還元額は公開されていませんが、還元額が最大となるのは、それぞれのカテゴリで最も高額な製品を購入した場合です。

今秋の最新製品でもセール対象と対象外が分かれる

9月に発売されたiPhone17シリーズ、iPhone Airのほか、10月に発売されたM5搭載のMacBook Pro、iPad Pro、Apple Vision Proといった新製品はブラックフライデーセールの対象外となっています。

ただし、Apple Watch Series 11やApple Watch SE 3、AirPods Pro3は2025年秋の新製品でありながら、セールの対象となっています。

2026年「Appleの初売り」内容を大予想！

昨年までの米Appleのブラックフライデーセールの内容と、2025年までの日本の「初売り」の内容を踏まえると、以下のような傾向が当てはまると考えられます。

• iPhoneの最新のプレミアムモデルはセール対象外。エントリーモデル、継続販売中の1世代前のモデルがセール対象。
• Mac、iPadシリーズは最新モデルはセール対象外。ただし、対象モデルの還元額は手厚く、魅力的。
• Apple Watch、AirPodsは最新世代の製品もセール対象に。還元額は相対的に少ないものの、最新のApple製品をお得に購入できる貴重な機会。

以上を踏まえて、2026年の「Appleの初売り」の内容を以下のように予想します。

初売りの開催期間は、2023年までは1月2日〜3日の2日間でしたが、2024年からは4日間に拡大されています。2026年の初売りも、1月2日（金）〜5日（月）の4日間を踏襲すると予想します。

また、日本の「初売り」独自で実施されている、iPhone購入者を対象とした干支がデザインされた限定エディションのAirTagの提供（先着：2025年は50,000個）も継続されることが期待されます。ちなみに、2026年の干支は「午（うま）」です。

初売りの対象製品と、Apple Gift Cardによる還元額は以下のようになると考えられます。

初売りの詳細発表は12月27日？貴重なセールを見逃すな

日本のAppleは昨年、「初売り」の詳細を12月27日（金）に発表しています。今年も同様に、12月27日（土）もしくは26日（金）に発表があると予想されます。

2026年の「初売り」の利用を検討している方は、「Appleの初売り」攻略方法をまとめた記事もぜひ参考にして、貴重な機会を活用してお得に購入してください。

Source: Apple (US)

iPhone17eが2026年春に発表される見込みであるものの、セルラーモデムはiPhone Airに搭載された「C1X」に切り替わらず、現行モデルと同じ「C1」を継続採用する可能性が高いと、アナリストのジェフ・プー氏が伝えています。

プー氏はまた、同時期にiPad（A18）および廉価版MacBookも発表されるとの見通しを示しています。

iPhone17eはN1を搭載、C1Xを搭載せずC1を継続

プー氏が投資家向けレポートに記載した予想では、iPhone17eの主な仕様は以下のとおりです。

iPhone16eがiPhone14をベースに開発されたのに対し、iPhone17eはiPhone15ベースになると予想されており、Dynamic Island搭載が期待されています。

ただし、本件についてプー氏のレポートでは触れられていません。

iPad（A18）も2026年春に発表と予想

同じタイミングで、iPad（A16）の後継として iPad（A18） が発表されるとプー氏は予想しています。

Apple Intelligence対応デバイスを拡充する狙いがあり、ベースモデルiPadでもAI機能が利用可能となる見込みです。

2026年4月リリースと予想される iPadOS26.4 では刷新版Siriが搭載される見込みで、Apple Intelligence関連機能の利用範囲もさらに広がるとみられています。

廉価版MacBookの価格は税込114,800円〜税込144,800円

プー氏は廉価版MacBookの想定価格を 699ドル〜899ドル と予測しており、従来噂されていた599ドルよりも高くなる可能性があります。

この価格帯だと、M4搭載13インチMacBook Airの最安モデル（税込164,800円）との差額が小さく、教育市場向けとしては競争力に欠ける可能性があります。

Chromebookと戦うためには、税込10万円以下の価格帯が望ましいと考えられます。

Source:Wccftech, MacRumors

Photo:Private Talky（@privatetalky）/X

発売前にロシアのYouTubeチャンネル「Wylsacom」に流出した iPad Pro（M5） について、Appleが iPadOS26アップデート時にアクティベーションを無効化したと、Reddit上で報告されています。

これにより、デバイスは起動はするものの、正常に利用できない状態になりました。

「高価な文鎮」「高価なまな板」状態に

アクティベーションが無効化されたことにより、このiPad Pro（M5）はそのままでは操作ができない展示品同然の端末となり、Wccftechは皮肉を込めて「高価な文鎮」「高価なまな板」と揶揄しています。

違法流出品を市場に利用させないAppleの強硬姿勢を示す結果とも言えます。

画面には「このiPadには問題があります」と表示、操作不可

現在、該当端末の画面には 「このiPadには問題があります」 と表示され、選択できるのは 「もう一度試す」「戻る」 のみ。その後に進むことはできず、当然アクティベーションの再試行も無意味です。

Appleがサーバー側でIMEIまたはシリアル番号をブロックした可能性が高く、端末自体に制限がかけられていると考えられます。

今回の流出は買い控えを招いた？

Wccftechは、iPad Pro（M5）の詳細なデザインやベンチマークスコアが正式発表前に広まったことで、iPad Pro（M4）との差が小さいことが露見し、多くのユーザーが買い控えた可能性があると分析しています。

経済的ダメージはほぼゼロ？

ただし、YouTubeチャンネル「Wylsacom」側は、動画再生による広告収益によって デバイス購入費以上の利益を得ている可能性が高いとみられます。

2025年11月21日時点の再生数は 約45万回 に達しており、むしろ“話題化による恩恵”が大きかった可能性があります。

違法入手Apple製品の未来

今回のような例は、未発売Apple製品を 「入手しても、使えない」「価値が出ない」 ことを示しており、流出品を狙う行為への抑止力にもなります。

Appleは今後も、プロトタイプ管理とアクティベーション制御を強化していくと考えられます。

Source:Reddit via Wccftech

Google側からの発表により、Pixel 10シリーズがAirDropと互換性を持ち、iPhoneとAndroid間のファイル共有が容易になることが明らかになりました。このようなiOSとAndroid間のクロスプラットフォーム化の動きは近年高まっており、RCS（リッチコミュニケーションサービス）や、不審なトラッカーによる追跡アラートなどの実装で両社は協働しています。

AirDropのクロスプラットフォーム化は大歓迎

AirDropは、Bluetooth通信範囲内のデバイスと写真や書類などのコンテンツを共有できる機能で、特に動画などファイルサイズが大きい場合でも高速で送受信できるため、重宝するiOS／iPadOS機能の一つと言えます。

AirDropがGoogle Pixel 10シリーズ以降のAndroidで提供される同等機能「Quick Share」と互換性を持つようになるとのことで、iOS・Android間のファイル共有がこれまでになく容易になりそうです。

iOS18からRCSに対応

最近のiOS・Android間のクロスプラットフォーム化の例として、iOSのRCS対応が挙げられます。RCSは、2023年頃からGoogleがAppleに対して対応を強く求めていたメッセージング規格で、RCS非対応だったことから、iMessageの緑色の吹き出しが差別の象徴のように扱われてきたとされています。

Appleは、2024年9月に正式版がリリースされたiOS18からRCS対応を実現しています。ただし、RCSはiPhone間のiMessage上でのメッセージとは異なり、エンドツーエンド暗号化が施されていないため注意が必要です。

RCSは、従来のテキストメッセージと比べて、より高解像度の写真やビデオ、リンクなどを送信できるのが特徴です。

不審なトラッカー対策でも両社は協働

AppleとGoogleは2024年5月、「Detecting Unwanted Location Trackers（不要な位置情報トラッカーの検出）」という新たな業界規格の作成を発表しており、iOS・Androidを問わず、不審なトラッカーによる追跡が確認された場合にユーザーへアラートが発せられるようになりました。

これは、AirTagなどのBluetooth追跡デバイスを悪用したストーカー行為が横行していることへの対応であり、iOS17.5以降、Android 6.0以降で機能が導入されています。

コロナ禍でもAppleとGoogleは共闘

AppleとGoogleは2020年のコロナ禍でも、濃厚接触の検出・追跡機能のクロスプラットフォームAPIの実装において共闘していたことも忘れてはならないと思います。

このように公の利益が優先される場面では、通常の利益の枠を超えて企業同士が協力し合うのは、なかなか素晴らしいことなのではないでしょうか。

Photo: Google (1), (2)

韓国メディアが、Samsung Displayによる新型OLEDマイクロディスプレイの開発計画に関連し、同社が2027年にApple Vision Air向けに供給する予定だったディスプレイ開発を断念したと報じています。

ガラス基板採用の「G-VR」ディスプレイが計画停止

Apple Vision Airに搭載予定だった新型ディスプレイは、ガラス基板を採用した低コスト型マイクロOLEDで、開発コード名は「G-VR」だったとされています。

• Apple Vision Pro：シリコン基板を使用（高画質だが高コスト）
• 計画されていたApple Vision Air向け：ガラス基板を使用（低コスト）

G-VRは、ガラス基板を使用する仮想現実（VR）デバイス用途のディスプレイから命名されていたようです。

Apple Vision Airは税込約299,800円〜が目標価格だった？

Apple Vision Airは、初代Vision Proが普及しない最大の理由とされる高価格（税込599,800円〜）を改善するために開発されていたと噂されていました。

G-VR採用により販売価格はVision Proの半額以下となることが目標で、日本での販売価格は税込299,800円〜という期待もありました。

開発中止の原因はSamsungではなく「Apple側の事情」？

ただし、Samsung DisplayによるG-VRの開発の遅れや何らかの課題によってApple Vision Airの開発が見直しもしくは中止されたわけではなく、Apple側の事情によって本プロジェクトは中止された模様です。

Apple Vision Proは搭載チップをM2からM5に変更し、軽量化は出来ていないまでも装着感を向上させるためのデュアルニットバンドを用意しましたが、販売台数は引き続き低迷したままとみられています。

Appleは「Ray-Ban Meta対抗」のスマートグラスへ軸足を移したと噂

一部情報によれば、Appleはヘッドセット型のVisionシリーズではなく、Ray-Ban Meta対抗のスマートグラス開発に注力する可能性が高まっているとの見方もあります。

その場合、Apple Visionシリーズ全体が縮小または中止となる可能性も否定できません。

Photo:Phil Traut（@spatiallyme）/X

Appleは11月18日のNewsroom記事で、Apple Watch Ultra 3とApple Watch Series 11のケースを、すべて3Dプリンターを使って製造していることを明かしました。「ではiPhoneは？」という疑問がすぐに湧いてきますが、現時点では最新のiPhone AirのUSB-Cポートだけが、同じプロセスで作られているようです。

3Dプリンターでの製造でチタン使用量が50%減

Appleの発表によれば、Apple Watch Ultra 3／Series 11のケースを、再生チタン粉末を用いて3Dプリンターで製造することで、チタン原料の使用量を約50%削減できるそうです。これにより、年間400トン以上の削減になるとのことです。

3Dプリントでは、従来の鍛造プロセスでは実現できなかった方法でテクスチャを形成できるため、アンテナハウジング部分の防水加工も改善できたとしています。

なぜiPhone筐体もこれで全部作らない？

Appleは、3DプリントでApple Watchケースを作っていることを大々的にアピールしていますが、そんなに優れた製造方法なのであれば、なぜすべての製品を同じ方法で作らないのか、という疑問が湧いてきます。

まず、Apple Watchの筐体とiPhoneの筐体の大きな違いとして、求められる強度が挙げられます。Apple Watchはあくまで時計であるため、日常生活の中でそこまで大きな衝撃が加わる場面は、iPhoneと比べると多くないと考えられます。

一方でiPhoneの場合は、特に落下による衝撃を受けやすい状況に常にさらされており、一定以上の強度が強く求められます。

現在の技術では、3Dプリントでもかなり高い強度のパーツを作ることができますが、それでも鍛造には及ばない、というのが現時点での一般的な評価のようです。

コスト面が特に課題？

3Dプリントは鍛造と比べてコストがかさむと言われており、販売台数の多いiPhoneには不向きとも考えられます。

とはいえ、Appleが使用しているとみられるパルスレーザ蒸着（PLD）という手法は、高速かつ効率が良いとされているため、将来的にはiPhone筐体にも採用される可能性はありそうです。Appleは、このプロセスについて次のように説明しています。

それぞれの機械は6つのレーザーを搭載したガルバノメーターを備えており、それらすべてが同時に稼働して900回以上も層を積み重ね、1つのケースを完成させます。

iPhone AirのUSB-Cポートは、すでに再生チタン粉末を用いた3Dプリントで作られているとのことなので、来年のiPhoneでは、さらに多くのパーツが3Dプリント化されていても不思議ではないですね。

中国BOEが、韓国Samsung DisplayのOLED関連特許を侵害したとして米国国際貿易委員会（ITC：International Trade Commission）に提起されていた問題について、BOEが特許使用料を支払うことで和解に至ったと複数の海外メディアが報じています。

この結果、BOE製OLEDディスプレイを搭載するiPhone16eの米国への輸入販売停止措置の恐れは回避される見通しとなりました。

対象出荷数に応じて特許使用料を支払い

長期間続いていた両社の対立は、BOEがSamsung Displayに対象ディスプレイの製造量に応じた特許使用料を支払うことで解決した模様です。

和解金額やライセンス料の詳細は不明ですが、BOEが継続的に支払う仕組みとみられるため、Samsung Displayは今後も安定したライセンス収入を得ることになります。

iPhone16e/17eの米国出荷差し止めリスクも回避へ

紛争が長期化した場合、BOE製OLEDディスプレイを採用しているiPhone16eだけでなく、後継のiPhone17eの米国での販売にも影響が及ぶ可能性が指摘されていましたが、今回の和解でそのリスクはなくなりそうです。

BOE製OLEDでは品質問題も発生

ただし、BOEにとっては特許問題解決の一方で、iPhone17向けOLEDディスプレイに新たな品質問題が生じているとされています。

iPhone17シリーズでは、世界向けのiPhone17、および中国向けのiPhone17 ProにBOE製OLEDが採用されています。しかし、iPhone17向けのパネルで品質問題が発生し、現在はSamsung Displayが代替出荷していると報じられています。

iPhone17では、ベースモデルとして初めて低温多結晶酸化物（LTPO：Low Temperature Polycrystalline Oxide）ディスプレイが採用されており、それに関連する不具合の可能性が指摘されています。

BOEは以前、Dynamic Island周辺から光が漏れる問題を解消したと報じられていましたが、今回さらに新たな問題が生じたことになります。

Photo:Apple Hub/Facebook

Appleは、2025年3月に発表したiPad Air（M3）のApple認定整備済製品（以下、整備済製品）の販売を開始しました。

本記事では、新品と比べてどれだけ安いのかを確認します。

なお、2025年11月20日午前7時55分時点では、同時発表されたiPad（A16）の整備済製品はまだ販売されていません。

iPad Air（M3）の整備済製品の価格を新品と比較

現時点で販売が確認されたiPad Air（M3）の整備済製品の販売価格と、新品の販売価格は次の通りです。

いずれの整備済製品も、新品価格と比べておよそ15%安い販売価格となっています。

11インチiPad Air (M3)

下記赤字のモデルの整備済製品は、入荷していません。他のモデルの割引率から、今後販売が開始された場合の予想販売価格を試算しました。

13インチiPad Air (M3)

下記赤字のモデルの整備済製品は、入荷していません。他のモデルの割引率から、今後販売が開始された場合の予想販売価格を試算しました。

iPad（A16）の整備済製品の販売もまもなく開始か

同時発表されたiPad（A16）も、今後、整備済製品に追加されるとみられます。

iPad Air（M2）の整備済製品の価格に変更なし

iPad Air（M3）の整備済製品の販売開始に伴う、iPad Air（M2）の整備済製品の販売価格改定は行われていません。

iPad整備済製品とは

iPad整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。

• iPad整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
•  完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
•  出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
•  整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

販売ページ:iPad整備済製品

ロンドンやパリなどヨーロッパの都市圏では、いわゆる“Phone Snatchers”と呼ばれるスマホ盗難が多発しています。なかでも、Androidと比べてiPhoneが狙われやすいとされています。その理由は、iPhoneの中古販売価格がAndroidよりも高いからですが、「盗まれやすさ」もデバイス購入時に考慮すべきポイントなのでしょうか。

iPhoneではない場合は返却されることも？

ロンドン警視庁のデータによれば、2024年に盗まれたスマホの数は11万7,211台にのぼり、2019年の91,481台から約25％増加しています。

標的となっているのは、ほぼiPhoneだけと言っても過言ではありません。盗まれたスマホがiPhoneではないとわかった場合、持ち主に返却されることもあるそうです。とはいえ、その方法は歩道に投げ捨てるといった乱暴なもので、もちろん親切なやり方ではありません。

Phone Snatcherの見た目はだいたい一貫していて、全身黒ずくめの服装にバラクラバ（覆面）をかぶり、E-Bikeやファットバイクに乗って現れることがほとんどだそうです。

英紙The Independentは、ロンドンのスマホ盗難の実態を端的にまとめた動画を公開しています。

人気のないiPhoneモデルもある？

iPhoneが狙われやすいとはいえ、すべてのiPhoneモデルが同じように人気というわけではないようです。体験談として、「iPhone12 miniは一度盗まれたものの、価値がつかないためか結局返却された」という話もオンラインで見かけました。iPhone12 miniは2020年発売のモデルなので、市場価値があまり高くないのも納得できます。

SellCellが2024年1月に発表した2023年スマホ減価レポートでは、iPhone15シリーズと同年のAndroidフラッグシップ（Galaxy S23／Pixel 8／OnePlus 11）を「発売から3カ月後」の時点で比較していますが、iPhone15シリーズは他社フラッグシップより27.1％多く価値を維持していたことが分かっています。
こうした残価の高さが、iPhoneが盗難のターゲットになりやすい主な要因と言えそうです。

アクティベーションロックがあるのに、なぜ狙われる？

「デバイスが盗まれても、アクティベーションロックがあるから使えないのでは？」と思うかもしれません。しかし、ロックの回避はそれほど難しくないと指摘する声もあります。

そもそもスマホ盗難は、ユーザーがデバイスを使用中に発生することが多いとされています。そのため、犯人は少し距離をとってから、ロックがかかる前にパスコードを解除してしまったり、フィッシングや偽メッセージでApple ID情報を抜き取ったりするのかもしれません。

結論：日本では今のところ心配は小さいが、海外では要注意

日本では、どれだけ高価なiPhoneモデルを持っていても、日常的に盗まれるケースはまだ多くないと思われます。とはいえ、海外に行く場合はスマホ盗難がかなり横行しているということを頭の片隅に置いておいても損はありません。

具体的な対策としては、

• 通りなど人目に付きやすい場所で長時間スマホを構えない
• 道端で地図アプリを確認するときは、建物の中や人通りの少ない場所に移動してから行う
• 可能であれば、旅行中は古いスマホを持っていき、メイン機は自宅に置いておく

といった方法が考えられます。

なるべく怖い目にあわずに済むよう、工夫していきたいですね。

Photo: Apple

iPhone18に搭載されるCMOSイメージセンサーの製造に向け、Samsungが米テキサス州オースティン工場の製造ラインへ追加投資を行う見込みであると、韓国メディアなどが報じています。

Appleとの契約締結により大型投資を決断した可能性が高い

今回のSamsungによる追加投資は、既存のCMOSイメージセンサー製造設備の更新と、新規設備の導入に充てられる見通しです。

こうした動向から、iPhone18にSamsung製イメージセンサーが搭載されることはほぼ確実であり、大型投資を裏付けるAppleとの契約が既に締結済みである可能性も高いとみられます。

iPhone18/19の超広角カメラ用センサーは1/2.6インチ？

Samsungがオースティン工場で製造するとみられるのは、iPhone18およびiPhone19の超広角カメラ用イメージセンサーと予想されています。

噂されるセンサーサイズは 1/2.6インチ。iPhone17の超広角カメラに搭載されている ソニー IMX972（1/2.55インチ） とほぼ同等のサイズです。

iPhone18シリーズの主力センサーはソニーが継続供給か

Samsungが供給するのが超広角カメラ向けのみである場合、今回の投資規模を踏まえると同部品の全数を受注した可能性があります。

一方で、広角カメラやProモデル向け主要センサーは引き続きソニーが中心となる見通しです。折りたたみiPhone（仮称：iPhone Fold）向けも同様に、ソニー製が採用されると考えられます。

想定されるサプライヤー構成（予想）

フロントカメラ用センサーはソニーが継続供給か

iPhone17シリーズに搭載されたフロントカメラのイメージセンサーは、正方形に近い八角形という特殊形状を採用していました。

この構造の継続が想定されることから、フロントカメラは引き続きソニーが全数供給するとみられます。

Photo:Apple Hub/Facebook, 微机分WekiHome/YouTube

コンテンツデリバリネットワーク（CDN）やインターネットセキュリティサービス、DDoS防御、分散型ドメイン名サーバシステムを提供するCloudflareに問題が発生しており、多くの大手サイトにアクセス不可となっている、と報じられています。

【追記】大方の問題はすでに修正されており、現在は再び大手サイトにアクセス可能となっています。

X.comやChatGPTがアクセス不可に

Cloudflareに問題が発生しているようで、X.com（旧Twitter）、ChatGPTなどの大手サイトにアクセスできない状態となっています。

Cloudflareのサービスには、サイバー攻撃、特にDDoS攻撃（被害者に膨大な数のリクエストが集中する攻撃）に対する防御サービスなどが含まれます。

CloudflareのVPNは復旧済み

組織内のアプリケーションへのアクセスを保護するための、ゼロトラストネットワークアクセス（ZTNA）サービスである「Cloudflare Access」や、Cloudflareが提供する無料のVPN「WARP」はすでに復旧済みであることがわかっています。

問題の原因すでに特定

Cloudflareによれば、すでに問題の原因は特定されているとのことで、修正が現在行われているとのことです。

Source: TechRadar

Photo: Cloudflare/Wikimedia Commons