新聞配達先住所・電子版登録住所の変更

宅配（日経ID決済）をご利用の方が転居される際は必ずお引っ越しのお手続きをお願いします。手続きされないと販売店からの集金とクレジットカードでの決済が二重になる場合がありますので、ご注意ください。毎月１日午前０時～午前６時はシステムメンテナンスのため、手続きができません。

宅配（日経ID決済）の方の住所変更

（１）「ご購読サポートトップ」画面の「新聞（宅配）の引っ越し手続き」を開きます。現在のお支払い方法選択画面で「クレジットカード（日経ID決済）」をお選びいただき、手続きを進めてください。

（２）お客様の日経IDでログインして次へ進みます。（ログイン済みの場合は省略されます）

（３）「引っ越し後の配達先情報の入力」画面が現れますので、旧住所への最終配達日、新住所、新住所へいつから配達するかなどを入力してください。

上記の手順で新聞の配達先住所を変更されると、日経IDにご登録のお客様情報も変更されます。

配達先住所変更のご注意

• 担当販売店への手配の都合上、午後６時までにお手続きの場合は翌日以降、午後６時～翌日午前０時の場合は翌々日以降をご指定ください。（沖縄県は時間に関わらず配達開始日が翌々日以降になる場合があります）配達先変更手続きは28日先まで入力可能です。


• 住所不明等により、担当販売店の決定が遅れた場合、配達再開希望日より遅れる場合があります。予めご了承ください。


• 配達先変更された地区が宅配（日経ID決済）を取り扱いできていない場合は、ご連絡させていただきます。

• 宅配（日経ID決済）をご契約中の方が転居にともない新聞の配達を一時停止した期間があっても、新聞購読料は返金いたしません。この間、「簡易紙面ビューアー」で紙面イメージを閲覧いただけます。一時停止期間中、お客様が転居先における配達開始日から7日以内に転居先を担当する販売店にお伝えいただければ、転居先での配達開始日からさかのぼって10日分を上限に未配達分をお届けします。
• 朝刊・夕刊から朝刊のみへ配達内容を変更され、新聞購読料に差額が生じた場合は、配達日数に応じた金額をクレジットカード決済で返金させていただきます。
• 朝刊のみから朝刊・夕刊へ配達内容を変更され、新聞購読料に差額が生じた場合は、配達日数に応じた金額をクレジットカード決済で追加請求させていただきます。

• 転居前に手続きが済んでない場合は、画面上のお引っ越し状況欄で「すでに引っ越し済み」を選んでお手続きください。二重に課金された分があった場合は原則クレジットカード決済で返金します。

配達先住所変更を取り消す場合／配達先住所変更ができない場合

日本経済新聞 カスタマーセンター 0120-21-4946（7:00～21:00）までお問い合わせください。

日経ＭＪをご購読中の方

「ご購読サポートトップ」画面で上記新聞の配達先住所の変更ができます。

電子版の登録住所の変更

日経電子版（有料会員・無料会員）をご購読中の方がお引っ越しされる際は、「日経IDラウンジ」から登録住所の変更をお願いいたします。

「日経IDラウンジ」トップ画面の「登録情報」にある「お客様情報の確認・変更」でお手続きください。

国内で購読されていた方が海外へ、海外でご購読されていた方が国内へお引っ越しの場合もこちらから変更いただけます。変更手続きページの「海外居住の有無」欄で日本国内に居住」または「海外に居住」で選択いただいた地域にあわせて、次ページの「ご自宅に関する情報」の入力フォームが変更されます。