モルヒネ匹敵の鎮痛薬開発　依存性など副作用なし―「医療現場に変革」・京都大 時事通信 社会部2025年08月05日04時05分配信 京都大の看板 京都大の研究グループは４日、がん患者に処方されるモルヒネに匹敵する鎮痛作用がある一方、依存性や呼吸抑制といった重篤な副作用のない鎮痛薬「ＡＤＲＩＡＮＡ」を開発したと発表した。 新型ウイルス薬、８割に効果　悪性黒色腫治験で縮小・消失―東大と信大 研究グループは、モルヒネなど合成麻薬（オピオイド）とは全く異なる仕組みで作用する画期的な鎮痛薬として、「医療現場での疼痛（とうつう）管理の方法を根本的に変革する可能性がある」と強調。過剰摂取により多数の死者が出るなど「オピオイドクライシス」と呼ばれる社会問題の解決にもつながるとしている。論文は同日、米科学アカデミー紀要電子版に掲載された。 研究グループによると、ヒトは生命に危機が及ぶ状況に陥ると、脳から分泌

ウクライナ「ロシア領になるかも」　トランプ氏、領土割譲示唆か 時事通信 外信部2025年02月11日15時51分配信 写真左から、ロシアのプーチン大統領、トランプ米大統領、ウクライナのゼレンスキー大統領（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】トランプ米大統領は１０日に放映されたＦＯＸニュースとのインタビューで、ロシアの侵攻にさらされるウクライナに関し、「いつかロシア領になるかもしれないし、ならないかもしれない」と語った。 トランプ氏「プーチン氏と電話会談」　ウクライナ停戦へ「進展」示唆 ウクライナ側はトランプ米政権が仲介を目指すロシアとの停戦交渉で領土の割譲を迫られることを警戒している。トランプ氏の発言は割譲もあり得るという認識を示したとみられ、波紋を広げそうだ。トランプ氏はウクライナでの戦闘終結に向け、各国への働き掛けを強めている。 インタビューでは停戦交渉の見通しに関し、「先週、大きな進展が

価値が変わった合わせ技一本 世界選手権男子６６キロ級４回戦でクリソストモ（左、ポルトガル）と戦う阿部一二三＝２０１７年８月２９日、ハンガリー・ブダペスト【時事通信社】 しかし、１７年施行のルールは試験運用と検証を経て再び大きく変わった。大きな変更点は、合わせ技一本が復活したことと、延長戦で指導を言い渡されても、反則負けとならない限り試合は続行される点だ。１８年から適用され、細部や不明瞭だった部分の修正を加えて、東京五輪に向けた現行ルールとなっている。 ＩＪＦで試合の判定の最終責任者となるスーパーバイザーを務める大迫明伸氏（全柔連審判委員長）は、合わせ技一本復活の背景について「試合時間が長くなりやすいという理由もあったと思う」と指摘する。１７年世界選手権の男子６６キロ級で優勝した阿部一二三（パーク２４）は、ポルトガル選手との４回戦で、技ありを３度奪って圧倒しながら一本にならないため、規定の４

治療難しい摂食障害、長引くコロナも影響 ～全国規模の相談電話、気軽に利用呼び掛ける～ 河合啓介・国立国際医療研究センター国府台病院心療内科診療科長 新型コロナウイルス感染症流行の影響で、摂食障害（拒食症、過食症）患者が増加している。国内では、10代、20代を中心に年間約22万人が受診しているが、患者本人が疾患であることを認めず、来院に消極的なケースも多いため、潜在的な患者数はさらに多いとみられる。こうした状況を受け、国立国際医療研究センター国府台病院（千葉県市川市）は全国の摂食障害患者を対象にした「摂食障害全国支援センター『相談ほっとライン』」を今年1月に日本で初めて開設。患者が抱えるさまざまな悩みをくみ取り、早期に受診、治療につなげる取り組みを始めている。 摂食障害治療の最新事情や課題について、河合啓介心療内科診療科長に聞いた。（聞き手＝長橋伸知・編集委員） ──国府台病院は摂食障害患者

同調圧力と「いじめの構造」 ナチス・ドイツによるホロコースト（ユダヤ人大虐殺）の舞台になったアウシュヴィッツ強制収容所跡地の入り口＝2015年1月、ポーランド・オシフィエンチム【ＡＦＰ時事】 そして、この「法的な裏付けがなくても」という点が一番の問題なのである。日本以外の国々で、罰則を伴わない「自粛要請」というのはほぼ機能しないと考えてよい。「法律で決まっているわけではないが、政府がそうしてほしいようだから、自粛しよう」という、良く言えば「協調性」、悪く言えば「忖度」は日本人の特徴の一つだと言ってよいだろう。 ここで重要なのが「同調圧力」であり、自粛要請が日本で機能するのは、「周りが自粛しているのだから罰則があろうがなかろうが自粛するのが当然だ」という圧力が日本では特に強いからである。「空気を読む」「あうんの呼吸」も同じ文脈で理解できよう。つまり、他人に合わせて行動するのに言語化は不必要、

政治ジャーナリスト・泉　宏 自民党の二階俊博幹事長（左）と東京都の小池百合子知事＝2016年10月11日、東京都内【時事通信社】 自民党ナンバー２の二階俊博幹事長が突然、小池百合子東京都知事の再選支持を表明したことが、永田町に波紋を広げている。小池知事と激しく対立する自民党都連は「絶対認められない」（幹部）と怒り心頭だ。 旧民主党出身の細野豪志元環境相の二階派入会など、ここにきての二階氏の「独断専行」には、自民党内から「やり過ぎ」（閣僚経験者）との批判が噴出していることもあり、様子見を決め込む安倍晋三首相も困惑を隠せない。 二階氏が２０１９年３月４日に、小池氏が次期都知事選に立候補した場合の「全面支援」を約束したのが事の発端。二階氏は同日、党本部での小池氏と会談後の記者会見で「小池知事が出馬するなら全面的に協力するのは当たり前。実績を見ても分かるじゃないか」と小池氏再選への協力を明言した。

まん延防止等重点措置の実施により、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の飛沫感染防止対策として、飲食店などにアクリル板やビニールシートの設置が求められているが、これらはどの程度有効なのか。電気通信大学i-パワードエネルギー・システム研究センター教授の横川慎二氏らは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のクラスター発生地点における換気状態を評価し、マイクロ飛沫の動きを分析。その結果、アクリル板やビニールシートによる空間の遮蔽が空気を滞留させ、換気状態が悪化、結果としてマイクロ飛沫感染のリスクを高める可能性があることを明らかにした。詳細は、査読前論文公開サイトmedRxiv（2021年5月27日オンライン版）に掲載されている。 クラスター発生現場を調査 SARS-CoV-2感染拡大の予防には、「接触」「飛沫」「マイクロ飛沫」という3つの感染経路に対して策を講じる必要がある。マイク

国際オリンピック委員会（IOC）のコーツ調整委員長は記者会見で、東京に緊急事態宣言が発令されている状況でも、五輪を開催する考えを示した。

資本主義に「緊急ブレーキを」　気候危機、格差が迫る転換―新書大賞マルクス研究者 2021年05月03日07時03分 取材に応じる「人新世の『資本論』」著者の斎藤幸平さん＝２月２４日、大阪市住吉区 「資本論」で知られる経済学者カール・マルクスの思想を新解釈した新書「人新世の『資本論』」が、異例の売れ行きだ。執筆した経済思想家の斎藤幸平大阪市立大准教授（３４）は、「気候危機や格差社会の根本原因である資本主義に緊急ブレーキをかけ、脱成長を実現する必要がある」と説く。 【詳報】気候危機、格差が迫る転換　「コモン再生」で脱成長を　斎藤幸平氏インタビュー 同書は昨年９月の出版から半年余りで２５万部を突破、今年２月に新書大賞（中央公論新社主催）を受賞した。斎藤氏の著作は世界的にも注目されており、現在英語版の執筆に取り掛かっている。 斎藤氏はマルクス全集を編集する国際的なプロジェクトに参加しており、手付か

【ジュネーブ共同】世界保健機関（ＷＨＯ）は６日付で、マスクの着用について新指針を公表し、健康な一般市民が日常生活でマスクを着用することで「感染を予防できるという根拠は、現在のところ存在しない」と改めて強調し、医療現場以外での過度のマスク使用を控えるよう求めた。 ＷＨＯはマスクを着用することで「誤った安心感」が広がり、せっけんを使った手洗いの励行や、他人との物理的距離を１メートル以上空けるという感染拡大防止の基本動作がおろそかになることを懸念。かゆみなどからマスクの下の顔や目の下を触る機会が増えるとみられ、感染の危険性が高まる可能性もあるとしている。

北海道知事、ＴＢＳ報道を批判　当該記事は削除―緊急事態宣言 2020年04月06日19時37分 北海道の鈴木直道知事は６日、インターネット交流サイト（ＳＮＳ）で、ＴＢＳが一時、緊急事態宣言の対象候補地に東京都などに加え北海道を挙げて報じたことについて「報道機関として北海道の状況を確認し、他県と比較検討して報道しているのか」と批判した。 安倍首相、緊急事態宣言へ　東京など検討、感染急増―今夕にも方針表明・新型コロナ 鈴木知事は２月２８日に週末の外出自粛要請を伴う法的根拠のない緊急事態宣言を発出し、３月１９日に解除した。道内感染者の増加ペースは鈍化傾向にあり、最近は１桁台にとどまっている。鈴木知事は「北海道に出すのであれば１カ月以上遅い判断だ」などと指摘した。 この後、鈴木知事はＳＮＳで「報道機関には、情報発信について慎重な取り扱いを心からお願いしたい」と注文。知事側は同じ趣旨の内容をＴＢＳ側

トランプ米大統領は13日、フィリピンのドゥテルテ大統領とは「偉大な関係」にあると述べた。フィリピン国内の麻薬撲滅に向けた戦いで数千人の死者が出ている問題について、両首脳は記者団からの質問には答えなかった。 トランプ大統領がドゥテルテ大統領との初の公式会談を前に発言した。記者団が両首脳に人権について質問を投げ掛けたところ、ドゥテルテ大統領は「これは報道声明」ではないと語った。同大統領はトランプ大統領に対しフィリピンは米国の「同盟国」であり、「重要な同盟国」だと述べた。

鹿児島県日置市で男女3人が殺害された事件で、県警は7日、うち1人を殺害したとして、同市東市来（ひがしいちき）町湯田、無職岩倉知広容疑者（38）を殺人容疑で逮捕した。 調べに対し、「間違いありません」と容疑を認め、ほかの2人についても関与をほのめかしているという。遺体が見つかった住宅に住む岩倉久子さん（80歳代）と次男（60歳代）とは連絡が取れておらず、県警は約70人態勢で捜査している。 容疑者は、久子さんの孫で次男の息子。発表によると、殺害されたのは、久子さんの長男の妻・岩倉孝子さん（69）（鹿児島県薩摩川内市天辰町）、孝子さんの姉・坂口訓子（くにこ）さん（72）（同市平佐町）、職業不詳の後藤広幸さん（47）（日置市東市来町湯田）の3人。 逮捕容疑は、知広容疑者が6日午後3時10分頃から25分頃までの間、久子さん方で、後藤さんの首を絞めるなどして殺害した疑い。 県警によると、次男の勤務先か

ことし１年の世相を漢字ひと文字で表す「今年の漢字」が京都の清水寺で発表され、北朝鮮が弾道ミサイルの発射を繰り返したことや九州北部豪雨の災害があったことにちなんで「北」が選ばれました。

スキー女子ジャンプの高梨沙羅選手（19）の実家が「セブン‐イレブンを経営しているのは本当か」と、インターネットで話題を呼んでいる。 2016年1月16、17日に行われたノルディックスキーのワールドカップ（W杯）ジャンプ女子・札幌大会の個人第5戦では、今季4勝目を挙げて絶好調の高梨選手だが、同時に放映がはじまったテレビCMが話題を加速させている。 実家のある北海道上川町にセブン‐イレブンは2店舗 スキー女子ジャンプの高梨沙羅選手が登場するのは、コンビニエンスストア大手の「セブン‐イレブン」を展開するセブン＆アイ・ホールディングス（HD）のテレビCM。同社は高梨選手とスポンサー契約を結んでいるが、1月16日から全国で放映されている今回の新CM「高梨沙羅選手 応援」篇で初めてのCM起用となった。 CMは、高梨選手の幼少期の初々しいスキージャンプの練習や大会で優勝したときの姿などを、写真と映像で綴