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ＮＴＴグループが２０２２年に始めたリモートワークを基本とする働き方がコロナ禍後も浸透している。５... ＮＴＴグループが２０２２年に始めたリモートワークを基本とする働き方がコロナ禍後も浸透している。５月の在宅勤務実施率はＮＴＴドコモビジネス（旧ＮＴＴコミュニケーションズ）で７３・１％、ＮＴＴ東日本で６３・２％と主要グループ会社で軒並み５０％超となった。社員の自宅を勤務場所とすることで転勤や単身赴任を伴わない働き方の多様性を実現。ワークインライフ（健康経営）の推進につなげる。 「リモートで通勤時間もなく仕事ができる。社会とつながっていられる」―。小学３年生と３歳の子どもを持つＮＴＴ総務部門の中谷彩乃主査（３７）は、リモートワーク制度の利点をこう説明する。 中谷主査は６時に起床し、子どもたちの身支度を整えて朝食を用意。７時半に夫の付き添いで３歳の次女が保育園に登園し、７時５０分に長女が小学校に登校後、８時半から１７時１５分まで在宅勤務で働く。 ＮＴＴグループはコロナ禍を契機に在宅勤務制度の回数や
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2025/07/31 リンク