ガストって飲食店で一番、水と氷が美味しいと思う。 こないだ友達も「ここの氷美味しいね」っていってたので、私の思い込みではないかも知れないけど どう考えてもガストの水と氷が美味しいんだよね。 ガストだけ異様に美味しい。 これって 気にしすぎ？

人の裁判をコンテンツにしてはいけない（建前） 量刑予想楽しいからみんなも遊ぼう！（本音） ちなみに参考になりそうなはてな村殺人事件ことhagex刺殺事件は懲役18年な！ 山上の量刑予想は考慮すべきポイントが多くて難しいぜ！ 山上が有利になりそうなポイント死者1人（最近の相場だと、死者が1人ならふつうは死刑にはならない）（戦後すぐの時代とかは死者1人でも割とカジュアルに死刑が出てた印象。波崎事件とか、今の相場なら無期にすらならんやろ……）被害者は即死（死者が1人でも、残酷な殺し方だと死刑になる場合があるけど、安倍晋三は即死に近かったので、殺し方で加重されることはなさそう）（ちな、最近1人だけで死刑が出た例としては、20そこそこの女の子を襲って縛り上げてレ◯プして火を付けて焼き殺した事件がある。そんな殺し方したらそらそうよ以外の感想がない）被害者は60代（年齢以外は同じスペックの被害者なら、未

1960年代の米国で使われ始めたとされる政治手法を指す「犬笛」という言葉が、兵庫県知事選があった昨年11月以降、X（旧ツイッター）上の投稿で多用されている。今年に入って増加が顕著で、県知事や政治団体…

LEGOを使った実験で、H形鋼（Iビーム）がなぜ効率的に強いのかを検証する。 梁（はり）の強さに関してガリレオが発見した「高さ」の法則と、 橋や骨にも共通する合理的な形状の秘密を、材料力学の視点から解説。 ニコニコ動画版 https://www.nicovideo.jp/watch/sm45582160 #材料力学 #LEGO #H形鋼 #構造力学 #科学実験

高市早苗政権は防衛力強化に必要な費用をまかなう財源問題に直面する。トランプ米政権は同盟国の防衛費について国内総生産（GDP）比5%目標を求める発言も出ている。日本は当面の目標である2%水準を達成した後にさらなる増額を求められる可能性がある。ヘグセス米国防長官は29日の記者会見で、日本がGDP2%目標を2025年度中に実現する方針を示したことを評価した。小泉進次郎防衛相の隣に立ち「大きな一歩だ」

高市総理の経済ブレーンの一人、本田悦朗氏がインタビューに応じ、高市氏に「財政余力は毎年10兆円ある」と提言したことを明らかにしました。 高市総理の経済ブレーン　本田悦朗 元内閣官房参与 「1か月ぐらい前でしょうか、複数名でレストランの食卓を囲んで、あとどれだけ財政を新規政策や減税に使っても、日本の財政は健全さを維持できるかに高市さんは関心をお持ちになっていて」 本田氏は第二次安倍政権で内閣官房参与を務め、安倍総理に直接、経済政策を助言してきた人物で、高市氏には自民党総裁選前に複数のエコノミストらが集まった会合で財政余力について説明したということです。 高市総理の経済ブレーン　本田悦朗 元内閣官房参与 「10兆円ぐらいは毎年使えます。新規政策や減税に使えますと（提言した）」 本田氏は、「個人的には食料品の消費税はゼロにすべき。必要な財源はおよそ5兆円なので、やろうと思ったらできる」と主張。高

今年6月に出版された藤井聡の『トランプ・ディールで日本復活！』を読んでみたが、例によっていい加減な記述が溢れていたので、何点か指摘する。 今回は「アベノミクスは積極財政だった」の誤りについて。 日本でも、積極財政を掲げるアベノミクスが2012年から始まりました。そして、安倍首相が退任した後も、積極財政を唱える党派が増え、その国民的支持が拡大し、今日においては積極財政を唱える右派においては国民民主党が、左派においてはれいわ新選組が大きな支持を得る状況となっています。 p.69積極財政と言うからには、 政府の支出が金額と対GDP比で増える 財政赤字が金額と対GDP比で増える はずだが、第二次安倍政権期（2012年12月26日～2020年9月16日）の国と地方の歳出は横ばいで、財政赤字も減少減少していたので、積極財政だったとは言えない。 総務省「地方財政白書」より作成総務省「地方財政白書」，内閣

それを言い出すと ヤマトガンダム世代は永野護や庵野秀明などのクリエイターを生み出したが その後のそれこそ90年代以降のアニメに影響を受けたビッグネームとかいる？

Togetter編集部 X（旧Twitter）に日々流れる情報の中から、編集部がさまざまなポストを選び出し、わかりやすい形でお届けすることを大切にしています。新たな視点や世間の反応を添えることで、読者の皆様にとって安心・安全で価値あるコンテンツとすることを目指しています。詳しくは編集方針をご覧ください。

高市はとどめを刺しただけで石破の頃から不満をつのらせていただろうし、 それも石破個人というよりは自民党全体に対してだろうからな

消費税や社会保険料の料率や金額の動向が話題だが、これは生活に直結するお金関連の話だからに他ならない。これらの国や社会全体のための個人や組織の金銭負担について、諸外国の実情の推移をOECD(経済協力開発機構)のデータベースOECD.Statの公開値(※)から確認する。 検証対象国はOECDの加盟国すべてでは雑多すぎるので、G7該当国であるカナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ合衆国、そして国民負担率の上で租税負担率と社会保障負担率の関係が特異な国(社会保障のほぼすべてを租税でまかなっており、社会保障の負担として別途徴収されることがほとんど無い)の例としてオーストラリアとデンマーク、さらに日本の近隣国として韓国を取り上げる。またG7の平均値を当方で独自に計算して併記する。 はじめは国民負担率の推移。G7の平均値は破線で、日本は影付きの線で記している。 ↑ 国民負担率(租税

経済対策というのはすぐに結果が返ってくるものではないからね。 少し遅れて結果が返ってくるものだ。 アベノミクスで円安誘導、インフレ誘導(デフレ脱却)した結果、 現在その「結果」が円安とインフレとして返ってきているだろう。

９月２６日、 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のミラン理事（写真）が、トランプ米大統領による移民取り締まり強化が住宅需要を低減し、インフレ率を鈍化させると主張したことを巡り、根拠として挙げられた研究を手がけたマサチューセッツ工科大の経済学者アルバート・サイツ氏は影響が誇張され過ぎていると反論した。米議会で４日撮影（２０２５年　ロイター/Elizabeth Frantz） Ann Saphir ［２６日　ロイター］ - 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のミラン理事が、トランプ米大統領による移民取り締まり強化が住宅需要を低減し、インフレ率を鈍化させると主張したことを巡り、根拠として挙げられた研究を手がけたマサチューセッツ工科大の経済学者アルバート・サイツ氏は影響が誇張され過ぎていると反論した。 ロイターからの問い合わせ後、ＦＲＢはミラン氏の２２日の講演原稿を修正し、住宅需要低減とインフレ率鈍化の推定値を「