大手企業が厳選採用の傾向を強めていることを受け、就職活動の途中で志望先を中堅・中小に変える大学生は多い。こうした中、過酷な労働を強いる「ブラック企業」への不安から慎重な職探しが広がり、民間の調査では8割が「就職先に満足」と回答した。大学の支援や中小企業の情報開示の仕組みも拡充しており、ミスマッチ防止に一役買っている。■「はじめは警戒」法政大を今春卒業した宍戸勇太さん（22）は東京都内にある社員

いろいろあってから、派遣社員で落ち着いてるので、その間に何社も受けて何社かで働いてるという、わりと若いはずなのに面接経験だけは豊富なわたくしです。 面接系のお話がホッテントリに挙がっているのを見て、伝えたいこと書きたくなったです。 私は新卒のときは、このコツを知らずに就活本なんかたくさん読んでたせいで、落ちまくった。 ほんと、就活本、読まなきゃよかった。 絶対内定2014 作者: 杉村太郎,我究館出版社/メーカー: ダイヤモンド社発売日: 2012/09/07メディア: 単行本（ソフトカバー）購入: 1人 クリック: 5回この商品を含むブログを見る こういうのとか。 読んだら元気は出たけど、ほんとに失敗だった。 だって、面接って、結局面接官に、この子いいなって思ってもらえるか、ただそれだけなんだから。 それなのに、ボランティア活動で感動体験してうんぬんとか、なんたら大賞とりましたとか、 好

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ビジネス向けソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS) “LinkedIn”はご存知だろうか？LinkedInは2003年にシリコンバレーで誕生し昨年に比べて35％もユーザー数が急増した。 今やアメリカでは欠かせないSNSだ。2011年10月には日本語対応でのサービスが始まり世界中のプロフェッショナルの生産性を高めることを目的としている。 ところが日本では日々ビジネスで活用している人はおそらく外資系に勤める日本人だけでごく稀なようである。日本の就職活動に利用されている印象もない。なぜ日本では流行っていないのか？今回はその理由に迫ってみた。 ユーザー数２億人突破 先ほども申し上げた通り、LinkedInは昨年に比べて35％もユーザー数が増加しているビジネスに特化したアメリカでは欠かせない人気のSNSだ。2011年にはユーザー数が1億人を超え、2012年には約1億5千万人、今年1月には2

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Inc.：日々何千もの採用への応募が殺到するGoogleでは、もはやその選考自体が研究対象だそうです。優れた従業員がどういった資質を持っているか、そしてどのような戦略がそうした資質を持った人の採用につながるのか、あらいざらいデータを調べているとのこと。 米誌「New York Times」のGoogle人事管理部のシニアバイスプレジデントLaszlo Bock氏へのインタビューでは、同氏がこの調査を通じて学んだ効率的な雇用方法について語っていました。その中から興味深かった4つの話を紹介します。 1.謎かけ問題は無意味である Googleが何年にもわたって実施してきた「ゴルフボールはいくつ飛行機に入るか」や「マンハッタンには何カ所ガソリンスタンドがあるか」などの答えるのがほぼ不可能と有名な謎かけ問題。 これらは求職者の論理的思考を図るために存在していました。しかしBock氏によると、この方法

就活自殺問題について、薄らぼんやり考えてるけど、そもそも、就職活動とは、学生が企業に対して「自分を採用すべき必然性を証明する場」という気構えがある学生が少ないですよね。証明できない限り、デフォルトは「非採用」なんです。これは刑事裁判における「推定無罪」みたいな意味で，最近の採用活動を貫く無言のルール。だから悪いところなんか何ひとつなくても、「私を採用すれば、あんたの会社、儲かるかもよ」ということを...

学生たちの元気がない。いや、おびえている―─。そう、おびえていて、若者“らしく”ないのだ。 「みんな就活が怖いんですよ。大学で競うのは、いい会社に内定をもらえるかどうかです。大学は就活のために行く場所ではないはずなんですが、現実にはそうなっている。昔はうちの大学には、世の中を斜に見るような生意気な学生が多いのが特徴だった。私も卒業生なんですけどね（笑）。今は、そんな学生は天然記念物ものとなってしまった。素直とか、おとなしいといえば聞こえがいいですけど、日本のおかしな就活レースが、学生たちをがんじがらめにしてるんです」 知り合いの大学教授は、“らしく”ないという極めて感覚的な私の言葉を聞いて、こう話してくれた。 そういえば、つい先日も「東大に入学したばかりの新入生の6割が、就活に不安を覚えている」なんて報道があった。 在学生で作る公益財団法人「東京大学新聞社」が今春、全新入生3153人を対象

就活ナビサイトは「新卒一括採用のひずみを生み出す元凶」なのか：サカタカツミ「就活・転職のフシギ発見！」（1/3 ページ） 連載「就活・転職のフシギ発見！」とは？ 就活や転職、若年層を中心としたキャリアについて、仕事柄仕方なく詳しくなったサカタカツミが、その現場で起きている「当事者たちが気付いていないフシギ」について、誰にでもスルッと理解できるように解説するコラム。 使えない部下が毎年出現するのはなぜなのか？ その理由も、垣間見えるはずです。 著者プロフィール：サカタカツミ クリエイティブディレクター。1967年生まれ。長年、就職や転職、キャリアに関するサービスのプロデュースやブレーンを務めている関係で、就活や転職には詳しい。直近でプロデュースしたサイトは「CodeIQ」。著書に『こんなことは誰でも知っている！ 会社のオキテ』、『就職のオキテ』がある。 個人的に書いている就活生向けのブログは

去る５月７日に放送されたＮＨＫ視点・論点の「日本型雇用を考える」のスクリプトです。 http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/155509.html 昨年末の総選挙で自民党が大勝し、第二次安倍内閣が成立してから、経済財政諮問会議、規制改革会議、産業競争力会議など、官邸主導のさまざまな会議が復活･新設され、規制緩和をめぐる議論がかまびすしくなっています。その中でも、とりわけ解雇規制の緩和をめぐっては、マスコミでもややセンセーショナルに取り上げられる傾向があり、必ずしも正しい認識で議論が進められない恐れがあるように思います。本日は、賛成論からも反対論からも、ややもすると解雇を自由化するものであるかのように思い込まれている解雇ルールをめぐる議論の筋道を明確に解きほぐし、この問題をどのように論ずるべきかを示していきたいと思います。 この問題を考える出発点は、日本

なんか違和感がある。 3年で辞めないための「新入社員へのアドバイス」 | 日経 xTECH（クロステック） 3年で辞めないための「新入社員へのアドバイス」 3年で辞めないための「新入社員へのアドバイス」 | 日経 xTECH（クロステック） なんで「辞めるのは良くない」みたいなのが前提になっているんだろうって。3年で辞めるのは良くないことなの？ 俺はむしろ逆のことを言いたい。 3年で辞めるための「新入社員へのアドバイス」 「辞めないための」という発想が後ろ向きすぎる。「辞めるための」という前向き発想の方がいい。 なんで仕事を辞めないか。それは仕事が生活の糧であり、その糧がなければ生きていけないからであり、仕事を続けていくことが、生きていくことにつながる。 しかしながら、じゃあそれは今の仕事を続けていればいいの？ というとそうでもないわけで。今の仕事を続ける方が良いのか。あるいは辞めた方が良

ＥＳの〆切をブッチしたり、説明会の予約をブッチしたり、しまいには布団から出れなくなったり。 就活成功の唯一の秘訣は就活をやめないことだという。それさえできなかった私はなんなんだろう。 まあ体調が悪いわけではなかったので、要は甘えか怠けか……。 朝になると必ず目が覚めるのに布団から出ることができない。 起床しても家を出ることができない。 部屋が荒れる。 洗濯物が洗濯機に溜まり、食器がシンクに溜まる。 着替えがないという理由で風呂に入らなくなり、食器がないという理由でご飯を抜くようになる。 エントリーシートを書きながら「書かなくてもいい言い訳」を考え始める（「今更突貫工事で出すようなものが合格する筈がない」「受からないのならばがんばったところで仕方がない」など）。そして出さない。 まあ、本当にどうかしていたと思う。無駄な時間を送ってしまった。 せめて他人への損害が薄いとよいのだが。 今が健康か

いよいよ4月。今年はすでに桜は散り始めているが、初々しい新入社員が登場する季節となった。だが、当初は希望に満ちあふれた新人も3年後には中卒7割、高卒5割、大卒3割が退職する「7・5・3」現象が待ち受ける。 定着率の高さは働きやすい会社のポイントとされる。先週相次いで紹介したCSR企業ランキングでも、新卒定着率は人材活用の重要な評価項目の1つだ。では、CSRに積極的な会社の定着率はどうなのだろうか。 東洋経済CSR調査では、学歴にかかわらずすべての2009年4月入社の社員が3年後の12年4月に何人在籍しているかを聞いている（一部前年度になっている場合あり）。『CSR企業総覧』掲載1128社のうち、男女それぞれの人数を回答している799社のデータを使い、定着率の業種別集計と個別企業のランキングを作成した。 まずは全体像をご紹介する。全体の定着率の平均は86.0%。男性87.5％、女性84.8％

交流サイト（SNS）でつながる「友達」のつてで、転職情報を広く紹介する求人サービスが普及し始めた。企業側にとっては人材紹介会社や求人広告を利用するよりも安価なうえ、「社員の友達」「その友達」と信頼できる人脈をたどれるためミスマッチが起きにくいのが特徴。潜在的な求職予備軍の掘り起こしにもつながる。IT（情報技術）業界を皮切りに、新たな職探しのツールとして定着しそうだ。優秀な人材を人づてで確保

中小企業の人手不足が強まっている。財務省・内閣府がまとめた10～12月期の法人企業景気予測調査で、人手が「不足」と答えた企業の割合から「過剰」を差し引いた値が中小企業は10.3ポイントとなった。2007年10～12月期以来の高水準で、リーマン・ショックで雇用情勢が大幅に悪化する以前の水準に戻った。人手不足が強まっているのは非製造業で11.9ポイントと07年7～9月以来の水準だった。介護・医療な