ディズニー映画に埋もれた名作などというものは存在せず、有名なやつは出来がよく、無名なやつは出来が悪い。 以下、備忘録をかねてウォルト・ディズニー・アニメーション・スタジオ制作の長編アニメ映画史を概観したい。 『メイク・マイン・ミュージック』以外はディズニープラスで全部見れる。 1. ディズニー黎明期 『白雪姫』（1937年）から『バンビ』（1942年）までおすすめの作品：『白雪姫』『ファンタジア』（ミッキーのやつだけ）『ダンボ』 ディズニー長編アニメの歴史はアニメ史に残る傑作『白雪姫』とともに幕を開ける。この作品はとにかく作画が凄まじく、戦後の日本人が衝撃を受けたという逸話も納得の出来である。著作権が切れているのでYoutube等でも見れるが、できるだけきれいな画質で見たほうがいい。7人の小人たちの非モテ自助コミュニティ描写もピカイチで、増田を見ているような人々は目を通しておいて損はないと

第46代アメリカ大統領にジョー・バイデン氏、副大統領にカマラ・ハリス氏が就任した。就任式で、二十二歳の青年桂冠詩人アマンダ・ゴーマン氏が自作の詩The Hill We Climb（わたしたちの登る丘）を朗読し感動を呼んだ。 就任式に詩人が自作の詩を朗誦するのは、一九六一年のジョン・F・ケネディ大統領就任式以来の慣わし。この時にはロバート・フロスト氏がその任につき、The Gift Outrightを詠唱した。クリントン氏の第一期大統領就任時には、黒人女性詩人のマヤ・アンジェロウ氏が招ばれ、On the Pulse of Morningを捧げた。 今回のアマンダ・ゴーマン氏の二十二歳というのは歴代最年少になるという。彼女はどんな詩を読んだのだろうか？　無数の読みを喚起する暗示や比喩や引用に満ちた詩であり、専門家による読み解きはたくさんあるだろうから、本稿では翻訳者として気になった点を見ていき

いまアメリカの政治報道で、おそらくトランプ大統領の次に話題にのぼる有名人がいる。重要閣僚でも、トランプ氏周辺に漂う疑惑に関係して追及されている人物でもない。 アレクサンドラ・オカシオ＝コルテス。29歳という史上最年少の女性議員として連邦下院議員の仕事をスタートし、1カ月にも満たない民主党の新人だ。ツイッターのハンドルネームから“AOC”と呼ばれている。 アメリカ政界の「台風の目」へ彼女のツイッターのフォロワーは270万人を超えている。12月中旬から約1カ月のリツイートと「いいね」を合わせたインタラクションは1430万件を超え、アメリカの政治家ではトランプ大統領に次いで2位。CNNやニューヨークタイムズなど大手メディア5社の合計を上回る驚異的な数字だ。 AXIOSというビジネスパーソンや政策プロフェッショナル向けのメディアなどが行った世論調査では、まだ大統領候補の資格がないにもかかわらず（就

「AOC現象」とは何かアメリカでは、今、小さな旋風が吹き荒れている。 その旋風の中心にいるのがAOC。この1月に女性では史上最年少の29歳で下院議員となった“AOC”＝アレグザンドリア・オカシオ＝コルテス（Alexandria Ocasio-Cortez）だ。瞬く間に彼女は2020年の大統領選のアジェンダセッターになりつつあり、「AOC現象」という、時代を象徴する文化的アイコンと化している。 実際、AOCは、一年生議員としては異例なことに、年明け早々、アメリカの伝統的な報道番組『60ミニッツ』に出演し、そこで「1000万ドル以上の年収のある層への所得税率を70％に引き上げる」という案や、気候変動対策として20年をかけて化石エネルギーから再生可能エネルギーへと完全転換を目指す「グリーン・ニューディール（Green New Deal: GND）」などを提唱した。 特にGNDは、AOCの看板政策

米国の大統領選挙も終わり、留学生・国際協力の立場からすると、バイデン次期大統領が誕生したのは大変喜ばしい事です。しかし、獲得代議員数だけを見るとバイデン次期大統領が圧勝したかのように映りますが、単純な票数だけ見れば、なかなかの接戦でした。 トランプ政権誕生の背景にはリベラルと反リベラルの分断があり、トランプ政権下でこの分断は一層深刻化したと言われています。では、バイデン次期大統領はこの分断を癒すことができるのでしょうか？ 私は、分断が一層深刻化することはあっても、これが癒えることはまず無いと思っています。それは、リベラルと反リベラルの分断はもっと根が深い所にあり、1980年代以降の教育政策がその悪化を加速させ、これが改善に向かう見込みがないからです。どういう事でしょうか？ まず、リベラルとは主に誰で、反リベラルとは主に誰なのかを確認しましょう。バイデン次期大統領の支持は、①都市部、②若者、

ACTIVE GALACTIC @active_galactic 恐竜がいた時代の沿岸に堆積した藻類の死骸が，1億年後の現代，綿花栽培の良い土壌となり，人口比で相当割合の黒人が奴隷としてつれてこられ，赤い南部州に民主党支持の青いバンドを作り出す。かなり遠大な政治物語だ。 twitter.com/RebeccaRHelm/s… 2020-11-04 06:42:04 Rebecca R Helm @RebeccaRHelm In the South, there is a political strip of blue in a sea of red, and that strip hints at a 100 million-year-old coast that still shapes our world today... [thread based on the article by

本日、10月31日はハロウィンである。近年は日本でも盛り上がりを見せているが、世間が浮かれるほどに「でも、アメリカの文化でしょ」と、ややナナメに見てしまうところがある。だが、それは昨年までの話で、今年はカボチャをくり抜いて素敵なランタンでも作ってみようかしらという心境に至っている。 なぜなら僕は最近、アメリカ人であったことが発覚したからです。

デトロイトの感想を書く前にデトロイトってどういう場所なのかまとめておこう。 ゴーストタウン 犯罪多発地域 音楽の地 黒人が多い 初日、到着 2日目、タクシー デトロイト関連書籍 デトロイトがロケ地になっている映画 その他旅行のまとめ記事 ゴーストタウン デトロイトの街は何よりGM本社があり、フォード、クライスラー発祥の地であり、自動車産業で栄華を誇ったことが有名だ。その後日本車の台頭により崩壊、2009年にGMは日本で言う民事再生、会社更生法適用のような状態となった。各社は大量の従業員を解雇せざるを得なくなり、多くの下請けも倒産、街は失業者で溢れかえったが新たな雇用の見込みもなく、人々はデトロイトを離れた。 デトロイトの人口は180万から90万人に減り、街の空き家率は1/3、多くの家は売るアテもなく朽ち果て廃墟と化し、街全体もゴーストタウンと化した。 犯罪多発地域 それよりもっと前から、デ

映画評論家の町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』月曜日に特別出演。マリファナが全面解禁となったコロラド州から、アメリカの大麻解禁・合法化がどうなっているのか？をお話されていました。 （赤江珠緒）さあ、町山さん。今日はご自宅ではなくて、コロラドのホテルからお電話をいただいているということなんですが。なぜコロラドで？ （町山智浩）はい。コロラド州ってアメリカのちょうど真ん中あたりにある、ロッキー山脈とかがあるところなんですけど。僕、前、住んでまして。2年ぐらい住んでたんですけど。標高2000メートルぐらいのところに町があるようなところなんですけど。それよりちょっと下のデンバーっていうところに僕、いまいるんですが。このコロラド州がですね、今年の1月1日からですね、マリファナを完全に解禁したんですよ。 （赤江・竹山）ええっ？ （町山智浩）完全に合法にしたんで。ちょっと偵察にきました。すいません

Your are seeing this error because the page you attempted to access was not found. If you think that's an error please inform the website owner.

この項目では、ここでは1992年のロサンゼルス暴動について説明しています。2025年6月ロサンゼルス暴動については「2025年6月ロサンゼルス暴動」をご覧ください。 ロサンゼルス暴動（ロサンゼルスぼうどう、英：Los Angeles Riots; LA Uprising[1]）は、1992年4月末から5月初頭にかけて、アメリカ合衆国のロサンゼルスで起きた大規模な暴動[2]。アメリカにおいて異人種間の対立という形を取って現れる「人種暴動（race riot）」の典型的なものとして知られる[3]。 単なる黒人と白人の対立にとどまらず、ロサンゼルスという多人種都市において様々な人種を巻き込んで広がったこと、また被害がきわめて大きかったことなどから、多くの映画や小説でも描かれ、現代アメリカ文化において頻繁に参照される重要事件のひとつとなっている[4][5]。 日本ではしばしば「ロス暴動」とも略称さ

今すぐお金が必要！でも他社で審査に落ちてしまった、そんな時におすすめの審査が柔軟なキャッシングサービスをご紹介します。

先週、ボストンに住んでいる日本人研究者が月一で集う異分野交流会があって、そこで講演させていただいた。 100人以上が集まる大盛況でした。 来てくださった方は本当に有難うございます。 講演の内容は、大企業が、どのように新しい技術に対して、経営の舵取りをしていくべきか、というもの。 前半では、日本の大企業が各分野で最近競争力を失い、シェアを減らしている、 でも実はそれは日本に限らず、世界中の大企業が陥る病なのだ、と言う話。 そして後半で、イノベーションのジレンマなどの先行研究と、私の研究内容を話した。 実際、日本の製造業は苦しんでいる。 講演でも紹介したように、かつてはブラウン管テレビでは世界の半分のシェアを持っていた日本企業は、 薄型テレビになってから、サムスンやLGにシェアを奪われてるし、 半導体も1980年代にはDRAM世界シェア80％近くを占め、NECがNo.1だったが、ここも韓国にや

米国労働省（Bureau of Labor Statistics）が、「年内にも労働者人口の過半数が女性になる」という予測を発表した。予測通りならば、もちろん米国史上初めての出来事となる。 女性の人数が増えるだけではない。世論調査によると、女性の4割が自分を一家の稼ぎ頭だと回答し、また、男性の9割が「妻（またはパートナー）の収入が自分より多くても気にならない」と答えている。 この世論調査は、労働者人口の過半数が女性になるという発表を受け、ロックフェラー財団とタイム誌が共同で行ったものだ。 男性の6割と女性の5割が、「職場において女性が昇進することに対する障害がなくなった」と答えている。「社会では男性の方が依然として有利だ」と感じる女性は2割で、男性は1割。女性の7割が、「1世代前よりも女性が経済的に自立した」と考えている。 たった40年前には、最高裁判事、閣僚、知事、FBI捜査官、アイビー

アフガニスタン・へルマンド（Helmand）州の上空を飛行する軍用ヘリコプターに搭乗した米海兵隊員（2009年10月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/DAVID FURST 【10月13日 AFP】高い税金や遠い異国での戦争に嫌気がさしたのか、それとも私腹を肥やす金融業界を救済する米政府への怒りからか、米国の各州で連邦政府からの離脱を主張する人びとが増加している。 州法の強化を訴える人びとと、州独立を唱える分離主義者は、1点で一致している。米政府による州政治への干渉を嫌う点だ。 米金融街ウォールストリート（Wall Street）の人間に牛耳られた米国政府に、もはや倫理規範はないといい、両者ともバラク・オバマ（Barack Obama）氏が米大統領に当選する以前から米国に存在している。 「1865年以降、米国で連邦法の無効化が、これほど話題となったことはない」と、サウスカロライナ（So