相場英雄（あいば・ひでお）氏のプロフィール 1967年新潟県生まれ。1989年時事通信社入社、経済速報メディアの編集に携わったあと、1995年から日銀金融記者クラブで外為、金利、デリバティブ問題などを担当。その後兜記者クラブで外資系金融機関、株式市況を担当。2005年、『デフォルト（債務不履行）』（角川文庫）で第2回ダイヤモンド経済小説大賞を受賞、作家デビュー。2006年末に同社退社、執筆活動に。著書に『株価操縦』（ダイヤモンド社）、『ファンクション7』（講談社）、『偽装通貨』（東京書籍）、『みちのく麺食い記者・宮沢賢一郎 奥会津三泣き 因習の殺意』（小学館文庫）、『みちのく麺食い記者・宮沢賢一郎 佐渡・酒田殺人航路』（双葉社）、『完黙 みちのく麺食い記者・宮沢賢一郎 奥津軽編』（小学館文庫）、漫画原作『フラグマン』（小学館ビッグコミックオリジナル増刊）連載。 「雑誌が売れない、まして書籍

一般の方向けの講演（滅多にないけど）で私も話すことの多い、業界の問題点について、「誠」というオンラインマガジンが、丁寧に報告しているのを、システム担当コセキが自主的にやっている社内メルマガで教えてくれた。 興味のある方は、こちら、「誠」をお読みいただくとして、私がその中で特に強調したい部分は以下。（茶色い部分が「誠」の記事からの引用） ①２大取次の寡占 4大出版社の規模や書店トップの紀伊國屋書店の規模は、大阪屋とほぼ拮抗（きっこう）しており、日販、トーハンに比べれば本当に小さな会社。出版社と書店はいわば中小企業の集合体であって、寡占とは真逆の群雄割拠になっているのだ。 つまり、川上と川下の企業数が多く、川中が寡占化された、砂時計のような特異な構造を出版業界は有している。他業界にはほとんど見られない構造だ。 日本型出版流通の大きな特徴は、このように日販とトーハンの流通寡占であり、出版社は全国

著者プロフィール 長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ） 兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。共著に『図解ICタグビジネスのすべて』（日本能率協会マネジメントセンター）など。 日本の出版流通の際立った特徴は、日本出版販売（日販）とトーハンという2大取次（出版業界では卸売業、問屋）が君臨していることである。この2社の売り上げがいかに突出しているかは、取次上位7社の直近の年商を見てみれば一目瞭然だ。 出版社上位4社の年商は『新文化』の決算記事によると、講談社1350億円、小学館1275億円、9月に新しい決算が出る集英社が1376億円、角川グループホールディングスが映像事業339億円を含んで1416億円。 書店上位5社の年

「熱い思いがある」――。2009年8月5日，日本雑誌協会は，「雑誌コンテンツデジタル推進コンソーシアム」の第1回総会を開催した。この総会の開会挨拶において，日本雑誌協会 理事長（文藝春秋 代表取締役会長）の上野徹氏は，冒頭の言葉を何度か繰り返した。 雑誌コンテンツデジタル推進コンソーシアムは，雑誌の電子配信を検討するために日本雑誌協会が設立した（Tech-On！関連記事）。出版不況と言われる現状を打破するため，出版社側が一枚岩となって電子配信による新たなビジネス・モデルの構築を図る狙いである。同コンソーシアムで検討が進められるのは，電子配信に適した入校・校了の仕組みから，コンテンツ販売のためのサービス・プラットフォームの構築，コンテンツのフォーマット策定。さらには，専用端末や海外展開の検討に至るまで，極めて幅広い。このためコンソーシアムでは，日本雑誌協会の会員である出版各社以外の，さまざま

iPadをパソコン代わりに iPadの共有シートでファイルの送り先を選択しやすく、候補アプリの表示順を変更 2025.07.18

取り次ぎの図書館流通センター（TRC）に始まり、書店大手の丸善、ジュンク堂書店、出版社の主婦の友社を傘下に収めた大日本印刷。出版業界へのM＆A（合併・買収）、出資攻勢は、今年5月、古本販売最大手のブックオフコーポレーションへの出資で、一応の幕を閉じた。 講談社、集英社、小学館の出版大手3社と協調した出資。合計、約29％を握り、そのうち大日本印刷グループは約16％と筆頭の位置につけた。 発売直後に新品同様の出版物が半値でブックオフの店頭に並ぶ様は、出版業界にとって目の上のたんこぶでしかなかった。株主の立場で取り引きを規制し、業界を守ろうとしているのか。大日本印刷の森野鉄治常務取締役に聞いた。（「大日本印刷がブックオフに出資した理由（前編）」を先にお読みください） （前編から読む） ――　メディア制作のプラットフォームだけではなく、流通の一大プラットフォームも作ろうとしていますよね。そのために

井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

最近、付録付きの雑誌が数多く出版されているが、20代～40代のネットユーザーはこのような雑誌についてどのように思っているのだろうか？ 雑誌を買うという人（63.7％）に「付録が目当てで雑誌を買ったことがあるか」と聞いたところ、61.2％が「ある」と回答。男女別で見ると、男性56.1％に対し、女性は67.3％と3人に2人が付録目当てで雑誌を購入したことがあるようだ。年代別で見ると、30代では7割（72.1％）を超えているものの、20代と40代は5割台（20台55.1％、40台57.5％）と開きが出た。 付録付き雑誌を購入したことがある人は、どんな付録を目当てに買ったことがあるのだろうか。最も多かったのは「CD-ROM」で36.9％、次いで「バッグ、ポーチ」（17.0％）、「筆記用具」（9.5％）、「アクセサリー、ヘアアクセサリー」（6.4％）、「靴下、下着」（1.1％）と続いた。 携帯電話を

ブックオフ株を大日本印刷、講談社、小学館、集英社らが取得へ（海難記） 仲俣さんの記事で知って仰天！＆新文化の続報。 講談社、小学館、集英社とＤＮＰグループがブックオフ株式約30％を取得へ(新文化） またしても筆頭株主としてＤＮＰがここで登場しているんですが、今回の主役は出版大手三社ではないかと思われます。出版大手三社がブックオフ株を取得するために、まずブックオフとＤＮＰの両方につながっている丸善に相談、丸善が影のフィクサーとなって、ブックオフの投資会社に話をもっていき、ＤＮＰに資金を出させたという構図っぽい気がします。ＤＮＰはＩＣタグの件で若干のメリットはあるものの、ブックオフとなると自社の主業務と直接的なシナジーは生みにくいので、今回は出版大手に恩を売るという感じだったのではないかと推測します。 これによって、大手三社は、断裁していた返品余剰在庫を堂々とブックオフに売ることができるように

2025年8月台湾・高雄ってまじいいんだよな～女一匹14日間（ちょっとだけ台中女二匹）記 みんな～～～～～～～！先に言うけど高雄は最高！！！！！！！！！ 可愛いアイスクリームも「そうだ そうだ」と言っています 台湾自体は何度も行ったことがあるんだけど、高雄は2度目です。 去年夏休みに初めて10日滞在してめちゃくちゃ好きになってしまったので、今年…

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