■広陵いじめ問題の追及が盛り上がらない構造的な理由

いくつかあるよ

1.加害者に現役高校生が含まれている

まずこれが大きい。大学生が加害者だった日大アメフト問題との最大の違いと言ってよい。高校生以下の犯罪行為に対するマスコミの追及はどうしても一歩引かざるを得ない。

2.追及によって発生するマスコミ側のデメリットが大きい

夏の甲子園はマスコミにとってほとんどタダで紙面やWebのスペースを埋められる特売コンテンツ。そのために記者も抱えている。

仮に広陵いじめ問題を仮に甲子園中断とかになったら、代わりの何かで埋めないといけないし、埋められなかったら記者は解雇だ。

それは避けたい。

デメリットが無いのは女性誌くらいであり、だから女性自身が追及に乗り出しているが、逆に言うと女性自身くらいしか追及できるメディアはない。文春は手を出したらNumberが休刊に追い込まれるし、新潮もスポーツは野球一辺倒（たまに別スポーツのコタツ記事）だから手を出せない。

その意味で「岩盤規制がある」と言っても良いだろう。

3.外圧がかからない

ジャニー喜多川問題は海外のメディアが「これおかしいよ」」と大々的に外圧を掛けてきたのが一連の炎上のきっかけだった。

しかし、部活動のいじめ問題に対して同じ手を下すことは出来ない。

なぜなら海外でも同様の事案は山のようにあり、海外メディアも追及に及び腰だからだ。例えば米国のハイスクール・カレッジスポーツは一大産業と化しており、いじめ問題を追及しようものなら1週間後には記者が謎の死を遂げてしまうようなお国柄だ。

彼等もブーメランは避けたいので、日本の野球部のいじめ問題に口出しすることは避けている。

結論

部活動のいじめ問題を告発するのはSNSが一番理にかなっていると言えるだろう。

Permalink | 記事への反応(3) | 08:45

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