リモートワーク ハンドブック #このサイトについて #NTTコミュニケーションズ社内で製作したリモートワークハンドブックの内容を、 より一般化して広く公開するものです。 ソースコード #本書のソースコードは https://github.com/nttcom/remote-work-handbook で公開しています。 ライセンス #NTT Communications Corporation 作『リモートワーク ハンドブック』は クリエイティブ・コモンズ 表示 - 非営利 - 継承 4.0 国際 ライセンス で提供されています。 関連ハンドブック #オンボーディングに特化した オンボーディング ハンドブック や、チームビルディングのプラクティスをまとめたチームビルディングハンドブックも参照ください。 読み始める #こちらから本編に進めます。 本書について

NTTコミュニケーションズ(略称:NTT Com)は、急速に拡大するモバイルニーズに対応するため、NTTドコモのネットワークを利用したモバイルデータ通信サービス「OCN モバイル エントリー d」を、2012年3月1日より提供開始します。 本サービスは外出先や移動中でも、メール、Twitter、Facebook、Web閲覧などを中心に、終日、スムーズにインターネット通信をご利用になりたいお客さまに最適です。また、大量の通信を行う一部のお客さまに対する帯域制限を行うことにより、業界最安値クラス(*1)の月額基本料(定額)を実現しております。 1.サービスの特長 (1)　安価かつ定額制の安心料金 月額基本料2,460.15円(OCNの他プランと合わせてご利用の場合。本サービスを単独でご利用の場合は2,670.15円)の定額制のため、接続時間を気にせず、インターネット通信をご利用いただけます。

NTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は2011年1月19日、同社の複数の主要なWANサービスを統合・再編した新サービス「Universal One（ユニバーサルワン）」を発表した。このサービスはIP-VPNサービス「Arcstar IP-VPN」「Group-VPN」、広域イーサネットサービス「e-VLAN」「Group-Ether」の後継という位置づけ。さらに、専用線サービス「ギガストリーム」シリーズのなかで、イーサネットを利用するタイプを統合する。4月からサービスの受け付けを開始する予定だ。 同社取締役 ビジネスネットワークサービス事業部長の原隆一氏（写真1）は、「ネットワークの伝送技術が進化するごとにサービスを追加してきたため、現在、当社のVPNのメニューだけでも200項目以上になっている。ユーザーにとってサービスが選びにくい状態にある」と現状を説明。「レイヤー2（L2）の

【最大50%還元】Kindle本 プライム感謝祭秋の特別キャンペーンが開催中。「秋マン!!2025」青年マンガ 50%還元も

まずは，NTTグループがどのような形になっていると利便性が高いかを聞いた（図1）。その結果は，「ワンストップのサービスを提供できる1社体制のNTTに戻す」が29.5％でトップだった。2ポイント差の27.5％で「NTT地域会社を全国で1社にし，そのほかは現状と同じ」との回答が続く。 一方，グループの解体を意味する「持ち株会社を廃止し，資本関係がないNTT各社が互いに競争」は14.3％にとどまった。また，「現状と同じ持ち株会社の下にグループ会社」との回答はわずか3.7％だった。 この結果には，NTTの地域会社が東西に分かれていることに対するユーザーの不満が表れている。ユーザーの最も強い願いは「サービスのワンストップ化」だろう。ほとんどのサービスのワンストップ化を実現する「1社体制」と，少なくとも東西のサービスのワンストップ化を実現する「NTT地域会社を全国で1社」の合計が，過半数に達しているか

●アクセス・ポイントからシステムまでの遅延は2ミリ秒以下 ●WDMは1波10Gビット/秒，リング状にして耐障害性を向上 「数十Gビット/秒級の大容量でつなぎ，さらに帯域の拡張性も確保する」，「アクセス・ポイント（AP）から売買システムまでの通信の遅延時間は2ミリ秒以下」，「基幹ネットワークの障害時には10秒程度で経路を切り替える」──。 東京証券取引所（東証）は2009年7月，こうしたキャリア・グレードとも呼べる能力と拡張性を持つ新ネットワーク「arrownet（アローネット）」を稼働させた。各証券会社が東証の取引システムに接続するための基幹ネットワークで，証券会社が接続する2カ所のAPと，売買システムなどを置く正副2カ所のデータ・センターをつないだ。この新ネットワークが，東証が2010年1月稼働予定の次世代取引システム「arrowhead（アローヘッド）」を支える基盤になる。 近年の証券

NTTの再々編論議がスタートしたが、同業他社は早くも諦観ムード。総務相を筆頭にNTTグループ各社の再統合をにおわせる発言が相次ぐ。「日本郵政がひな形」。新しいNTTの組織形態をそう見る向きも出ている。 NTTの再々編論議がスタートした。総務省が10月30日、新しい情報通信政策のあり方を検討するタスクフォースの初会合を開催。目玉は1999年に4分社化されたNTTの組織のありようをどうするかという点だ。同省はタスクフォースの活動について1年をメドとしているが、NTTと競合関係にあるKDDIやソフトバンクなどの通信業者の間では、早くも諦観ムードが漂う。 「インターネット技術は米国の軍事技術が民生転換されたもの。日本も国を挙げて情報通信技術を磨く時期に来ている」（寺島実郎・日本総合研究所会長）、「なぜ日本には米グーグルやアマゾン（・ドット・コム）のような企業が誕生しないのか」（南場智子ディー・エヌ

NTTコミュニケーションズ(略称：NTT Com)は、いつでもどこでも、安心便利に業務ができるICT環境を提供する「BizCITY」コンセプトを実現する新サービスとして、ビジネスのコミュニケーション基盤として求められる高品質・高セキュリティ・大容量でコストパフォーマンスの高いクラウド型メールサービスである「セキュアICT　Bizメール(以下、Bizメール)」を平成21年10月1日より提供開始します。 1.提供背景 経済活動の更なるグローバル化、事業環境変化の加速、顧客接点としてのインターネット活用の浸透に伴い、ビジネスコミュニケーション基盤としてのメールシステムは事業活動における生命線となっています。また、固定・モバイルネットワークのブロードバンド化やクラウドコンピューティング技術が進化したことで、企業のシステム管理者や利用者から、メールを全てネットワーク上に保存し、「いつでもどこでも自分

IP-VPN，広域イーサネットといった通信サービスやソリューション・サービスで，互いに激しく競争しているNTTグループ，KDDI，ソフトバンクテレコム。これらの固定通信事業者に対してどのようなイメージを持っているかを，企業の情報システム部門を中心とした日経コミュニケーションの読者モニターにアンケート調査で聞いた。 まずは「技術力がある」というイメージだ（図1-1）。アンケート調査では，こうしたイメージに対して，「そう思う」「どちらかといえばそう思う」「あまりそう思わない」「そう思わない」の4選択肢から選んでもらった。その結果，技術力があるというイメージで最も多い回答を得たのはNTTコミュニケーションズ（NTTコム）だった。「そう思う」と「どちらかといえばそう思う」の合計で86.8％を獲得した。KDDIが同80.5％，NTT東西が同78.7％と続く。ただし「そう思う」という回答では，KDDI

NTTコミュニケーションズ(略称：NTT Com)は、企業のお客さま向けに、ブロードバンド回線を利用した低廉なエントリー型の広域イーサネットサービス「Group-Ether」の提供を平成21年7月17日より開始します。 NTT Comの広域イーサネットサービスにおいて、高品質なギャランティ型アクセスやバーストトラフィックに柔軟に対応するバーストイーサアクセスを提供するe-VLANに加え、エントリー型のGroup-Etherをラインナップすることで、お客さまの幅広いニーズに応えることが可能となります。

NTTコミュニケーションズ(略称：NTT Com)は、企業向けネットワークサービス「e-VLAN」、「Arcstar IP-VPN」、企業向けインターネット接続サービス「ビジネスOCN」において、SaaS/クラウドなど企業システムの利用形態の多様化による、急激かつ一時的なデータの増加に対し、コストを抑えつつ柔軟に対応できるアクセスメニュー「バーストイーサアクセス」の提供を平成21年7月1日より開始します。 1.提供背景 ICTの普及により、企業におけるメールやWebの利用増加、グループウェアなどの高機能アプリケーション導入や、内部統制・セキュリティ管理における情報リソースの集約などにより、ネットワークを流れるデータ量が増大しています。また、ICT利用の多様化により、企業におけるデータ量は、1日のうちでも大きく変動するため、単純にネットワーク帯域を拡大するだけでは、こうしたデータ量の変動に対

2009年4月9日，NTTコミュニケーションズ（NTTコム）の「Arcstar IP-VPN」を監視するシステムがウイルスに感染していたことが明らかになった。感染範囲はNTTコムの内部にとどまらず，Arcstar IP-VPNを利用する企業のパソコンまで被害が拡大した。NTTコムのシステム運用の甘さが露呈した格好だ。 Arcstar IP-VPNには，ユーザー企業のルーターを監視する「ルーター監視オプション・サービス」がある。ウイルスに最初に感染したのは，同サービス向けの監視端末である（図1）。 NTTコムが監視端末の感染を知ったのは，2009年4月9日の午前中。Arcstar IP-VPNのユーザー企業から「NTTコム側から不正なパケットが断続的に届いている」との報告があった。この申告に基づきシステムを調査したところ，監視端末のウイルス感染が見付かった。同日13時ごろに全監視端末をネット

NTTコミュニケーションズ（略称：NTT Com）は、アジア域内におけるトラフィックの急増と国際ネットワークの信頼性強化に対応するため、各国主要キャリアと共同でアジア地域を結ぶ新しい大容 量光海底ケーブル「Asia-Pacific Gateway」(略：APG)を建設することに合意し、その建設に関する覚書(MOU)を平成21年5月25日に締結しました。 東南アジアを含むアジア域内では、各国の市場拡大に伴い、インターネットや企業向けネットワークサービスなどの、広帯域な国際通信に対する需要が増 大しています。また、海底地震などによるケーブル故障が発生した際、お客さまの重要な通信に与える影響を最小限に食い止める為、複数のルートを有する信頼 性が確保されたサービス提供が求められています。 NTT Comは、APGの共同建設に参加することにより、アジア域内の保有ケーブル容量をさらに強化するとともに、