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メインフレームに関するエントリは104件あります。 富士通、 システム、 IT などが関連タグです。 人気エントリには 『富士通の撤退する「メインフレーム」ってそもそも何？』などがあります。

メインフレームの関連エントリー

  • 富士通の撤退する「メインフレーム」ってそもそも何？

    はじめに 富士通がついに2030年にメインフレーム市場から撤退し、66年の歴史に幕を閉じるという話が出てきました。 富士通といえば国産大型コンピュータの先駆けであり、IBM互換機を作って巨人IBMに食らいついたベンダーでもあります。そんなわけで中々に歴史の転換点を感じる話題ではあるのですが 「ところでメインフレームって何？ 」 という方も多いでしょう。という分けで名前は聞いたことがるけど実態が良く知らない「メインフレーム」 に関して少しだけ解説をする動画を作りました。 この記事は動画では話しきれなかった事も含めて、もう少し深堀した解説をしていきたいと思います。ちょっと長くなりましたが、前半が歴史の話で後半がアーキテクチャの話になるので好きな所にジャンプして読んでみてください。 メインフレーム？ 汎用機？ ホスト？ メインフレームは他にも汎用機とかホスト機と呼ばれることもありますよね。Wik

      富士通の撤退する「メインフレーム」ってそもそも何？

    • 富士通メインフレーム撤退で業界激震！レガシーシステム問題の深刻、企業の半数が刷新断念!?

      富士通がついにメインフレーム事業からの撤退を発表。現在、同社のメインフレームを利用している企業に激震が走っている。しかし、レガシーシステムを刷新するには、単に新たなシステムを入れればいいというわけではなく、さらに2026年までに約半数の企業が刷新を諦めるという予測もある。特集『企業・銀行・官公庁・ITベンダー・コンサルが大騒ぎ！ ヤバいDX 2023』（全13回）の＃1では、レガシーシステムの大問題と、その「引っ越し需要」に群がるITベンダーやコンサルの思惑に迫る。（ダイヤモンド編集部　鈴木洋子） 「22年連続トップシェア企業」が 事業から撤退する超衝撃 富士通の顧客にとっては、ある意味「斬首」されるのに近い衝撃だったかもしれない。 2022年2月、富士通はメインフレーム（大型汎用コンピューター）の生産を30年で終了し、サポートも35年で終えることを発表した。「21年まで22年連続国内市場

        富士通メインフレーム撤退で業界激震！レガシーシステム問題の深刻、企業の半数が刷新断念!?

      • 富士通がメインフレーム製造・販売から2030年度に完全撤退へ、66年の歴史に幕

        富士通が2030年度（2031年3月期）末にメインフレームの製造・販売から撤退することが、2022年2月10日までに日経クロステックの取材で分かった。国内メインフレーム市場で首位（出荷台数ベース）を誇り、長年にわたり日本企業の情報化を支えてきた老舗メーカーが約66年にわたるメインフレーム製造の歴史に幕を閉じる。 併せてUNIXサーバーも2029年度下期に製造・販売を終了する。同社は縮む市場からの撤退を決断し、クラウドなどを駆使したサービス企業への転換を本格化させる。

          富士通がメインフレーム製造・販売から2030年度に完全撤退へ、66年の歴史に幕

        • PayPayカード、メインフレームの基幹システムをAWSに移行--業界で前例なき規模

          2015年にソフトバンクグループとなってからビジネスが大きく変わり、「『ネット屋の金融を目指す』というトップのビジョンの基でIT戦略も大きく変化した。あまり表明していないが、ITを大手ベンダーに丸投げせず自社でコントロールできるようにし、『ネット屋の金融』らしいプロダクトファーストな新しい金融サービスを目指すようになった。社内エンジニアでもシステム内部はベンダーにしか分からない状態で、エンジニアがものづくりに取り組むためにもシステム内部を理解していることが必要だった」（信太氏）という。 上述の経緯から同社の基幹システムは長年メインフレームで運用されてきたが、ビジネスが変わったことでモダナイズ（最新化）の必要性が高まり、まず2016年頃からアプリケーションを「COBOL」から「Java」に書き換える（リライト）改修を行った。このリライト作業は容易ではなく、「当時の担当者が既におらずドキュメン

            PayPayカード、メインフレームの基幹システムをAWSに移行--業界で前例なき規模

            • メインフレームの関連エントリー

          • 富士通製メインフレームが残り700台の衝撃、保守期限までの撤廃に求められる策

            「まだ700台も残っているのか」――。富士通と米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）の会見を聞いた筆者の感想だ。両社は2024年3月18日、グローバルパートナーシップの拡大と顧客システムのモダナイゼーション支援を発表した。その中で、富士通の島津めぐみ執行役員副社長COO （サービスデリバリー担当）（現職）が同社のメインフレーム残存数に触れたのだ。 島津副社長によれば、現在約700台のメインフレームと約9400台のUNIXサーバーが稼働しているという。富士通は2030年度末にメインフレームの製造・販売から撤退し、5年後の2035年度末で保守を終える。UNIXサーバーは2029年度下期に製造・販売を終了し、2034年度中に保守を終える予定だ。 脱メインフレームは間に合わない 果たして2035年度末までに700台あるメインフレームをすべて撤廃できるだろうか

              富士通製メインフレームが残り700台の衝撃、保守期限までの撤廃に求められる策

            • 銀行のシステムはどのような仕組みか、プログラマーがIBMメインフレームのCOBOLプログラマーだった母親にインタビューした結果を公開

              自身もプログラマーというトム・ジョーデルさんが、大手銀行でIBMメインフレームのCOBOLプログラマーとして働いているという自身の母親に銀行のシステムについてインタビューしました。 Interviewing my mother, a mainframe COBOL programmer https://ezali.substack.com/p/interviewing-my-mother-a-mainframe ジョーデルさんの母親は1991年にノルデア銀行で社内研修を始めました。研修の間にさまざまなテストが行われ、そのうちの心理テストやマルチタスクテストにおいてジョーデルさんの母親はひどいスコアを取ってしまったとのこと。一方、IQテストなどその他のテストでは非常に良いスコアを獲得し、研修後にはIBMメインフレームのCOBOLプログラマーのポジションを割り当てられました。 技術的な観点から

                銀行のシステムはどのような仕組みか、プログラマーがIBMメインフレームのCOBOLプログラマーだった母親にインタビューした結果を公開

              • 次期全銀システムは富士通メインフレームとCOBOLから脱却へ、何が変わるのか

                全国銀行資金決済ネットワーク（全銀ネット）が2027年の稼働を目指す次期「全国銀行データ通信システム（全銀システム）」の大枠が2023年2月8日までに分かった。動作プラットフォームは既存の富士通製メインフレームから脱却し、オープン基盤を採用する方針だ。合わせて既存のCOBOLプログラムをJavaなどで書き換えることを検討している。全銀システムのオープン化は、国内金融機関の基幹系システムに対する判断に大きな影響を与えそうだ。 銀行間送金を担う全銀システムは1973年の稼働で、現在は第7世代が稼働している。およそ8年ごとにシステムを刷新しており、第8世代に当たる次期全銀システムは2027年の稼働を見込んでいる。 全銀ネットは次期全銀システムの構築に向けて、2022年4月に銀行や金融庁、ITベンダー、有識者などで構成する「次世代資金決済システム検討ワーキンググループ（WG）」を設置し、方向性など

                  次期全銀システムは富士通メインフレームとCOBOLから脱却へ、何が変わるのか

                • 毎時660万件の処理さばくJRA基幹システム、急務は脱・富士通メインフレーム

                  「有馬記念をきっちりさばけるシステムをつくらねばならない」――。日本中央競馬会（JRA）の工藤栄治情報システム部トータリゼータ課課長は力を込める。 「トータリゼータ」とは、JRAの情報システムにおいて心臓ともいえる、勝馬投票券（馬券）の発売・払い戻しを担う基幹システムだ。そしてこのトータリゼータは、圧倒的な人気を誇るレースである有馬記念に照準を合わせて調整されている。実際、2022年に開催されたJRAのGIレースごとの売り上げ実績を見るとトップは有馬記念で約521億円、次点はダービーで約291億円だ。 JRAの売得金（ばいとくきん＝馬券の発売金から返還金を差し引いた額）のうち、85％が電話・インターネット投票によるものだ。場外馬券売り場（ウインズ）や競馬場の窓口販売など複数の販売チャネルがあるが、手作業で集計するのは現実的ではなく、システムが止まればレースを開催できない状況になっている。ト

                    毎時660万件の処理さばくJRA基幹システム、急務は脱・富士通メインフレーム

                  • メインフレーム老人の知恵をWeb青少年に伝えるのは至難の業

                    先日ある勉強会で「視野の縮小、視座の低下」と題して10分ほど話をした。ここ1、2カ月の間に見聞きして驚いたことを6点挙げ、いずれの事例も当事者の視野が狭い、あるいは視座が低いことが問題の原因だと述べた。 6点の具体的な説明はあえて省くが、何らかの業務を処理する情報システムを設計し、開発し、動かす際に当然やるべき基本的な取り組みがすっぽり抜けており、しかもそれに誰も気づかないという事例であった。 「メインフレーム老人の知恵」と書いたのは「当然やるべき基本的な取り組み」はコンピューターといえばメインフレームだった時代に既にあったからだ。メインフレームに固有の知恵ではない。いつの時代であっても業務システムの開発や運用に必須の知恵である。 例えばたばこを吸うときには灰皿を用意し、吸い終わったら火を消して灰皿に捨てるといった類の知恵だ。だが灰皿を用意せずに火の付いたたばこをそのまま床に捨ててしまい、

                      メインフレーム老人の知恵をWeb青少年に伝えるのは至難の業

                    • パナソニックら富士通メインフレームユーザーは「撤退宣言」をどう受け止めたか

                      日本のコンピューター史に、また1つピリオドが増える。富士通がメインフレームとUNIXサーバーの事業からの撤退を決めた。事業を始めて60数年。国内市場の縮小にクラウドの台頭、デジタル変革への対応と、激変した事業環境を前にした決断だ。同社はクラウド事業に経営資源を集中する方針だが、行く手は険しい。ユーザー企業は既存システムの切り替えや移行の決断を迫られる。 「あの時の我々の選択は間違っていなかったということだ」。大手金融機関の幹部はこう言って、安堵の表情を浮かべる。2010年ごろ、中核システムの動作基盤として富士通のメインフレームが選択肢の1つに浮上したが、結果的に見送った。もし富士通のメインフレームを選択していたら、どう「脱却」するかという難題を抱え込んでいただろう。 「移行は大がかりなプロジェクトで荷が重い」 2022年2月、富士通がメインフレームとUNIXサーバーの製造・販売から撤退する

                        パナソニックら富士通メインフレームユーザーは「撤退宣言」をどう受け止めたか

                      • ラスボス「メインフレーム」もクラウドへ、AWSã‚„Googleが移行支援に本腰

                        「メインフレームだから、基幹系だからとクラウド移行をためらうユーザーは少なくなってきた」。日本マイクロソフトの岡本剛和Azureビジネス本部マーケットデベロップメント部長は、最近のユーザー動向をこう話す。オンプレミス（自社所有）環境からクラウドへの移行対象は、サブシステムなどの軽いシステムから基幹系へと確実に広がってきた。 そうはいっても最後の難関といえるのが、ラスボスにも例えられるメインフレームである。COBOLなどでつくり込んだ業務ロジックは複雑化し、それを処理するインフラやミドルウエアも特殊なものが多く、求められる性能や可用性が高い。しかし、そうしたラスボスでさえクラウドに載せられる近未来のシナリオが見えてきた。今、メインフレームのクラウド移行を後押しする動きは大きく2つある。 1つは脱メインフレームのニーズの高まりだ。「2025年の崖」を覚えているだろうか。ひところよりトーンダウン

                          ラスボス「メインフレーム」もクラウドへ、AWSやGoogleが移行支援に本腰

                        • メインフレームを本気でAWSにマイグレーションする「AWS Mainframe Modernization」が発表されました！ #reinvent | DevelopersIO

                            メインフレームを本気でAWSにマイグレーションする「AWS Mainframe Modernization」が発表されました！ #reinvent | DevelopersIO

                          • AWSがメインフレーム移行でIBMに宣戦布告、世界5000社を巡るバトル

                            宣戦を布告したのは米アマゾン・ウエブ・サービス（AWS）だった。アダム・セリプスキーCEO（最高経営責任者）は2021年11月29日から米ラスベガスで開催したカンファレンス「re:Invent」の基調講演で「メインフレームは高価だ。複雑だ。COBOLのプログラミングを学ぶ人は少なくなっている。顧客の多くはできるだけ早くメインフレームから離れ、クラウドの俊敏性と弾力性を手に入れようとする」と述べ、IBM zの複雑なアプリケーションをAWSに移行するための多くの作業をリファクタリングとリプラットフォームの形で提供する「AWSメインフレーム・モダナイゼーション」を発表した。 この発言から1週間後の12月8日、米IBMはメインフレームzの顧客がオープン・ハイブリッド・アーキテクチャーのもと、アプリケーションやデータ、プロセスのモダナイゼーションを加速できるよう支援する「IBM zアンド・クラウド・

                              AWSがメインフレーム移行でIBMに宣戦布告、世界5000社を巡るバトル

                            • 明治が30年来のメインフレームを完全撤廃へ、「塩漬け」レガシーをJavaに自動変換

                              明治ホールディングス（HD）は2024年6月に約30年以上にわたって利用し続けてきたメインフレームを完全撤廃する。同社はこれまでメインフレーム上に構築してきたシステムを順次オープン系に移行してきたが、原料や包材（パッケージ）の調達システム、原価計算システムなどがメインフレームに「塩漬け」されていた。これらの移行を6月に終える。販売系基幹システムは2024年2月末にメインフレームから移行を完了した。

                                明治が30年来のメインフレームを完全撤廃へ、「塩漬け」レガシーをJavaに自動変換

                              • AWSが「とどめを刺した」メインフレームの終焉、市場を巡る富士通、IBM、NECの思惑

                                富士通は2030年度末（2031年3月）にメインフレームの製造・販売から撤退することを明らかにした。60年以上に及ぶとも言われるメインフレームの歴史が幕を閉じることになる。日本のコンピュータ業界の中心であり続けたメーカーの国産メインフレーム事業の終焉に期日が切られた格好だ。コンピュータ黎明期から築き上げられてきた“歴史あるシステム”から、時代の流れを受けてスムーズにクラウドに移行することは、基本的には建設的な話である。しかし、近年クラウド化によるメリットが強調される中、その流れに乗ることのできない事情を抱える業界も多くあるようだ。 製造業向け基幹系システムの開発を経験後、企業ITの編集、ライター業に従事。ファイナンス、サプライチェーンなど、企業経営の知識を軸にした執筆に強みを持つ。インダストリー4.0など新たな技術による製造業の世界的な変革や、Systems of Records（SoR）

                                  AWSが「とどめを刺した」メインフレームの終焉、市場を巡る富士通、IBM、NECの思惑

                                • 富士通、メインフレーム撤退　「雲」つかむいばらの道 - 日本経済新聞

                                  日本のコンピューター史に、また1つピリオドが増える。富士通がメインフレーム（大型汎用機）とUNIX（ユニックス）サーバーの事業からの撤退を決めた。事業を始めて60数年。国内市場の縮小にクラウドの台頭、デジタルトランスフォーメーション（DX）への対応と、激変した事業環境を前にした決断だ。同社はクラウド事業に経営資源を集中する方針だが、行く手は険しい。2030年度メインフレーム販売終了「社会課題

                                    富士通、メインフレーム撤退　「雲」つかむいばらの道 - 日本経済新聞

                                  • JCBが基幹システムをAWSへ、狙いはメインフレームのコスト軽減

                                    クレジットカード大手のジェーシービー（JCB）は、メインフレームで稼働する基幹システム「JENIUS」の一部をアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）上に構築した新基盤へ移行を始めた。2万MIPSを超える巨大システムの一部アプリケーションや処理をAWSへ移すことで、その分メインフレームの負荷を軽減。オフロードを通じてメインフレームのコスト削減を狙う。同時に、新基盤での開発生産性の向上にも取り組む。 JENIUSは、イシュアー（カード会社と会員とのやり取り）、アクワイアラー（カード会社と加盟店とのやり取り）、加盟店管理など、クレジットカード取引に不可欠なアプリケーションをメインフレーム上に構築したJCBの基幹システムだ。予備の2台を含む、IBM製のメインフレーム「IBM Z」シリーズ5台で運用する。 2008年に全面稼働して以降、システムの処理件数は右肩上がりで増えてきた。特に、2016年以降は

                                      JCBが基幹システムをAWSへ、狙いはメインフレームのコスト軽減

                                    • AWSは今や半導体メーカー、サーバーを「メインフレーム化」させた驚きの開発史

                                      米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）は、クラウドで使用する数百万台以上のサーバーハードウエアをすべて自社で開発・製造してきた。そのハードの中身が近年、市販のPCサーバーとは大きく異なり、メインフレームに近い構成になっていた事実が明らかになった。 AWSのサーバーが「IBMメインフレーム互換」になったわけではない。AWSは2012年、AWS専用サーバーハードの内部に、CPUとは別にI/Oやサービス管理を担う専用プロセッサーを自社で開発して搭載する方針を決断した。そうした専用プロセッサーを使う手法は、メインフレームを参考にしたものだったと、AWS幹部が2022年8月にオンライン講演で明らかにしたのだ。 その幹部とはAWSのJames Hamilton（ジェームス・ハミルトン）シニア・バイス・プレジデント（SVP）だ。ハミルトン氏はこれまでも、自社イベン

                                        AWSは今や半導体メーカー、サーバーを「メインフレーム化」させた驚きの開発史

                                      • 富士通メインフレーム撤退はいばらの道、雲をつかめるか

                                        日本のコンピューター史に、また1つピリオドが増える。富士通がメインフレームとUNIXサーバーの事業からの撤退を決めた。事業を始めて60数年。国内市場の縮小にクラウドの台頭、デジタル変革への対応と、激変した事業環境を前にした決断だ。同社はクラウド事業に経営資源を集中する方針だが、行く手は険しい。 「社会課題解決と新たな価値を創出できるコネクテッドな社会を実現するデジタルインフラ基盤の提供について」。2022年2月14日、富士通のWebサイトにこんな文書がひっそりと掲載された。一見すると新サービスの発表と見まがうこの文書こそが、富士通がメインフレームとUNIXサーバーの撤退について触れた公式声明だ。 サステナブル（持続可能）、レジリエント（強じん）、セキュリティー、データの信ぴょう性――。声明では富士通が目指す新たなITインフラを象徴する言葉が並ぶ。それを実現する一環として、メインフレームやU

                                          富士通メインフレーム撤退はいばらの道、雲をつかめるか

                                        • メインフレームの世界の面白さ。初めてのプログラミングは紙？！【Rubyistめぐり vol.4 ima1zumiさん 前編】 - STORES Product Blog

                                          Rubyist Hotlinksにインスパイアされて始まったイベント『Rubyistめぐり』。第4回はima1zumiさんをゲストに迎えて、お話を聞きました。こちらは前編です。 hey.connpass.com メイプルストーリーでタイピング力を鍛える 藤村：Rubyist HotlinksってコンテンツがRubyist Magainzeにあって、僕はそれを読んで「プログラマっていうのはこういう人たちなんだな」と、やや偏りのあるガイドを基に成長したところがあり、すごい好きだったんですけど、 また復活しないかなと思っているところでふと思いついてやり始めたのがRubyistめぐりです。なんと4回目ということで無事続いてて嬉しいなと思っています。 今回はima1zumiさんにお越しいただきました。Rubyコミュニティの方はご存知の通り、大活躍されているんですが、今日はどんなふうにima1zumi

                                            メインフレームの世界の面白さ。初めてのプログラミングは紙？！【Rubyistめぐり vol.4 ima1zumiさん 前編】 - STORES Product Blog

                                          • DockerでメインフレームOSを動かす - Qiita

                                            Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article?

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                                            • 富士通メインフレームを脱した勘定系システム、NTTデータが「MEJAR」をオープン化

                                              NTTデータは富士通メインフレームで稼働していた「MEJAR」をオープン環境へ移行した。MEJARは横浜銀行など地方銀行5行が共同利用する勘定系システムだ。3年弱に及ぶシステム移行は、ミドルウエア「PITON」を並行開発する異例のプロジェクトだった。NTTデータはMEJARを皮切りに、PITONを活用して勘定系システムのオープン化を進める青写真を描く。 「サステナビリティー（持続可能性）を考えると、オープン化に踏み切らざるを得ないタイミングだった」。NTTデータの三谷滋常務執行役員金融分野副担当第二金融事業本部長は、同社が支援する共同利用型の勘定系システム「MEJAR」をメインフレームからオープン環境に移行した理由をこう話す。 横浜銀行、北海道銀行、北陸銀行、七十七銀行、東日本銀行の5行が利用するMEJARは、富士通メインフレーム上で2010年1月に稼働した。2015年のメインフレーム更改

                                                富士通メインフレームを脱した勘定系システム、NTTデータが「MEJAR」をオープン化

                                              • 明治が国内第1号、AWS Mainframe Modernizationでメインフレーム完全撤廃へ

                                                明治は米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）の「AWS Mainframe Modernization」を採用し、メインフレームで稼働するアプリケーションのクラウド移行を進めている。2024年3月14日に発表した。AWS Mainframe ModernizationはメインフレームからAWSのクラウド上にシステムを移行する際の各種機能を提供するサービス。明治は同サービスの国内第1号ユーザーとなる。 明治はこれまでもメインフレーム上のシステムの「モダナイゼーション」を自社で進めてきたが、一部がメインフレームに「塩漬け」されていた。これらをAWS Mainframe Modernizationを用いて「完全撤廃」する。2024年6月に全面移行を完了する予定だ。 AWS Mainframe Modernizationは、AWSが2021年の年次イベントで

                                                  明治が国内第1号、AWS Mainframe Modernizationでメインフレーム完全撤廃へ

                                                • 三菱UFJがシステムの新会社、IBM陣営の地銀向けにメインフレームを一括調達・提供

                                                  三菱UFJフィナンシャル・グループがシステム関連の新会社を設立する方向で調整していることが2024年7月5日までに日経FinTechの取材で分かった。日本IBMが支援するシステム共同化に参加する地方銀行が利用するメインフレームなどのシステムリソースをまとめて調達し、コストを抑える。 三菱UFJは日経FinTechに対して「地域金融機関のシステム共同化に関して、日本IBMと共に検討していることは事実だ」とコメントした。 地銀と日本IBMは、「共同化の共同化」という構想を推進している。日本IBMが支援する複数のシステム共同化陣営をまたいで、データセンターやメインフレームといったシステム基盤を共同利用する枠組みだ。単一の勘定系アプリケーションを陣営ごとに利用するマルチバンク対応も進めている。 新会社は「共同化の共同化」で重要な役割を担う。メインフレームなどのシステムリソースを調達して、地銀に提供

                                                    三菱UFJがシステムの新会社、IBM陣営の地銀向けにメインフレームを一括調達・提供

                                                  • NHKに提訴された日本IBMの反論「富士通が受注しなかった」からいろいろ察しちゃう話…富士通はメインフレームから撤退してるのも関係あるのかな

                                                    リンク ビジネスジャーナル/Business Journal | ポジティブ視点の考察で企業活動を応援 企業とともに歩む「共創型メディア」 NHKに提訴された日本IBMの反論が生々しい…仕様書に記載ない仕様が満載 NHKがシステム開発を委託していた日本IBMに対し、開発の遅延による契約解除に伴い損害賠償などを求めて提訴。日本IBMはリリースを発表して反論。その内容が事実ならNHKはベンダーに対して内容的に不足のある仕様書を提示し、協議に応じなかったということになる。 652 users 422

                                                      NHKに提訴された日本IBMの反論「富士通が受注しなかった」からいろいろ察しちゃう話…富士通はメインフレームから撤退してるのも関係あるのかな

                                                    • 地銀5行が脱・富士通メインフレーム、鍵握るNTTデータの「フレームワーク」とは

                                                      富士通のメインフレーム撤退が波紋を広げている。同社はメインフレーム「GS21シリーズ」の製造・販売を2030年度に終了、既存ユーザー向けの保守を2035年度に終えると発表した。2022年9月には「モダナイゼーションナレッジセンター」を新設。センター長に就いた枦山直和氏は「メインフレームからの移行はリアーキテクチャーとなるが、ミッションクリティカルシステムのモダナイズ実績から得たナレッジを横展開する」と話す。 既に富士通製メインフレームからオープン系サーバーへの切り替えを表明しているのが、横浜銀行など地方銀行5行が参加するシステム共同化陣営「MEJAR」だ。2022年11月には、広島銀行が日本IBM陣営を離れMEJARに参画すると発表した。 MEJARの勘定系システムはNTTデータが開発した。現在は富士通のメインフレームで稼働しているが、2024年1月にオープン系サーバーへ切り替える。その成

                                                        地銀5行が脱・富士通メインフレーム、鍵握るNTTデータの「フレームワーク」とは

                                                      • 富士通製メインフレームは残り650台、アルムナイ活用しモダナイゼーション要員を拡充

                                                        複雑化・ブラックボックス化したシステムが企業のDX（デジタル変革）を阻害すると、2025年以降、最大で年12兆円の経済損失が生じる可能性があるとした経済産業省の報告書、いわゆる「2025年の崖」問題。老朽化した既存システムの温存が続くと、高度なデータ活用といったDXが進展せず、企業は事業機会を失うという。 複雑化・ブラックボックス化したシステムの代表格がメインフレームである。多くのメインフレーム上で稼働するCOBOLプログラムを保守・運用できる技術者は高齢化し、人材不足が深刻だ。しかも国内に多くのユーザーを抱える富士通は2030年度末までにメインフレームの製造・販売を終了すると発表した。老朽化したシステムを保持する企業にとってモダナイゼーション（モダナイ）に残された時間は少なく、「レガシーシステムのモダナイは難しい」と諦めている企業もあるのではないか。 しかし諦めるにはまだ早い。ITベンダ

                                                          富士通製メインフレームは残り650台、アルムナイ活用しモダナイゼーション要員を拡充

                                                        • NHKシステム再構築はなぜ“失敗”したのか　「メインフレーム大撤退」時代の課題をひも解く

                                                          本稿について メインフレームの主要ベンダーである富士通は2030年度にメインフレームの販売を終了し、2035年度にサポートを終了する。日立製作所も2017年にメインフレームの筐体製造から撤退しており、多くの企業がITシステムの見直しを迫られている。 こうした中、2025年2月3日付でNHKがITシステムの再構築のパートナー企業だった日本IBMに対し、東京地方裁判所に民事訴訟を提起した（注1）。「メインフレーム大撤退時代」を迎えようとしている今、ITシステムの再構築で起きがちな問題とそれを回避するために押さえるべきポイントについて、SIerのプロジェクトマネジャー（PM）として大規模案件のシステム開発に長年携わってきた室脇慶彦氏が考察する。 2024年に寄稿した日本通運がアクセンチュアを相手取って起こした訴訟に続き、ITシステム開発をめぐる問題がまた発生した。 「2025年の崖」がいよいよ始

                                                            NHKシステム再構築はなぜ“失敗”したのか　「メインフレーム大撤退」時代の課題をひも解く

                                                          • メインフレームが誕生60周年　クラウド時代でも廃れない納得の理由

                                                            メインフレームは2024年4月7日（現地時間）に誕生60周年を迎えた。この“疲れ知らず”の大型コンピュータは、まだ引退の時期ではない。メインフレーム技術の終えんが間近に迫っているというのが頻繁に話題になるが、実際は異なる。 クラウドが台頭する昨今でも、なぜメインフレームはなくてはならない存在なのか。世の中での利用状況やシステムベンダーの動向、アナリストの見解を基に解説する。 クラウド時代でも欠かせないメインフレームの存在 クラウドがメインフレームの支配的地位を脅かし、人材不足も課題となる中でも、メインフレームは金融業界の要として存在し続ける。世界中の銀行における1億5000万件以上のクレジットカード取り引きの大部分をメインフレームが処理している（注1）。 ITインフラサービスプロバイダー、Kyndrylのペトラ・グード氏（コアエンタープライズおよび「zCloud」担当グローバル部門リーダー

                                                              メインフレームが誕生60周年　クラウド時代でも廃れない納得の理由

                                                            • アクセンチュアが富士通メインフレーム撤退に照準、まずは塩漬けシステムから

                                                              富士通の「メインフレーム撤退」を受け、アクセンチュアが動いた。 富士通は2030年度末にメインフレームの製造・販売から撤退し、それから5年後の2035年度末で保守も終える。同社製メインフレームを使うユーザー企業は、何かしらの対応策を考えなければならない。 一方、アクセンチュアは2022年4月1日に韓国TmaxSoft（ティーマックスソフト）の日本法人である日本ティーマックスソフトと共同で、メインフレームマイグレーションの新サービスの提供を開始した。メインフレーム上のアプリケーションやデータをクラウド上に移行（リホスト）するサービスだ。 国産の移行には韓国ソフトが適している アクセンチュアが日本ティーマックスソフトと手を組んだ理由は、「富士通製のメインフレームをリホストできるソリューションは限られる」（アクセンチュアの中野恭秀テクノロジーコンサルティング本部インテリジェントソフトウェアエンジ

                                                                アクセンチュアが富士通メインフレーム撤退に照準、まずは塩漬けシステムから

                                                              • 移行方針が決まった富士通メインフレームの5割はリビルドへ、25å¹´3月には600台切る

                                                                IBMがメインフレーム「S/360（System/360）」を発表してから2024年で60年。「還暦」を迎えたメインフレームのモダナイズ競争が激しくなってきた。今回は2030年度末に販売終息、2035年度末に保守終了となる富士通メインフレームからの移行をテーマに解説する。 「2035年を越えて使いたいと要請をいただいたユーザーは今のところない。ぎりぎりではあるが、（移行完了の）道筋は見えた」。富士通の伊井哲也モダナイゼーションナレッジセンターセンター長は、富士通メインフレームからの移行に取り組んでいるユーザーの状況をこう話す。同社の調べでは2024年7月時点で320社、650台の富士通メインフレームが国内で稼働していたが「2025年3月には600台を切るだろう」（伊井センター長）。 この移行スピードが速いか遅いかは一概には言えない。600台を超えるメインフレームの中には10～20年稼働して

                                                                  移行方針が決まった富士通メインフレームの5割はリビルドへ、25年3月には600台切る

                                                                • 自社DC・脱メインフレーム・独自ソフト、シャープが仕掛ける怒濤のIT施策

                                                                  シャープのIT部門がここ5年間で激変している。2016年に台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下となって以降、ベンダー依存からの脱却を進め、情報システムを「内製」する体制に大きく舵（かじ）を切った。エンジニアの中途採用や社内育成を徹底し、IT人員は5年で9倍に拡大。ベンダー顔負けの開発力を着実に身に付けている。知られざるシャープIT部隊の全貌に迫る。 激変のシャープ、鴻海傘下で突き進む「システム内製」の覚悟（1）より続く 「IT部門はベンダーに注文を付けるだけの立場ではなく、本来は（内製開発により）自ら汗をかいて文句を言われる立場であるべきだ」――。シャープのIT部門を統括し、同部門によるシステム内製化を主導してきた柴原和年ITソリューション事業部事業部長はこう強調する。 情報システムの企画機能のみを持ち、開発をITベンダーに依存するユーザー企業が多い中、シャープは現在、企画、設計、開発、保

                                                                    自社DC・脱メインフレーム・独自ソフト、シャープが仕掛ける怒濤のIT施策

                                                                  • 富士通はメインフレーム顧客の離反を防げるか、モダナイゼーション支援の体制拡充

                                                                    富士通は顧客システムの「モダナイゼーション（近代化）」を支援すべく、体制の整備を急いでいる。関連サービスを再設計し、モダナイゼーションに必要な技術情報やノウハウ、知見を集約する「司令塔」も新設した。背景には、同社がメインフレームやUNIXサーバーの事業から撤退することに伴う既存顧客の離反を防ぎたい狙いがある。 「メインフレームやUNIXサーバーの顧客に移行パスを提供する」。富士通が2022年9月1日付で新設した「モダナイゼーションナレッジセンター」のセンター長に就いた枦山（はぜやま）直和氏は、同社がこのタイミングでモダナイゼーションの支援体制を拡充した理由をこう説明する。 同センターが冒頭の司令塔である。発足当初は10人程度の陣容だが、2025年に100人規模まで増員する計画だ。「（オール富士通で）これまでのベストプラクティスを集約し共有する」（ティム・ホワイト執行役員）。 関連記事： 富

                                                                      富士通はメインフレーム顧客の離反を防げるか、モダナイゼーション支援の体制拡充

                                                                    • メインフレームの寡黙な担当者がクラウドに「ノー」を宣告

                                                                      ダウンロードはこちら ITのさまざまな話題を紹介するPDF形式のブックレット「Computer Weekly日本語版+」。今回は、重要システムのインフラであり続ける「メインフレーム」の価値を再考する連載記事を再構成して、1本のブックレットにまとめました。 PCやタブレットなどのデバイスの画面でご覧いただくことも、印刷してお使いいただくことも可能です。ぜひダウンロードしてご活用ください。 中身を読むには、「中身を読む」ボタンを押して無料ブックレットをダウンロードしてください。 連載：メインフレームの価値を再考 Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

                                                                        メインフレームの寡黙な担当者がクラウドに「ノー」を宣告

                                                                      • NEC、メインフレームの新大型機「i-PX AKATSUKI/A100シリーズ」発売　最新プロセッサ「NOAH-7」搭載で性能や信頼性強化

                                                                          NEC、メインフレームの新大型機「i-PX AKATSUKI/A100シリーズ」発売　最新プロセッサ「NOAH-7」搭載で性能や信頼性強化

                                                                        • 日本IBMの山口社長が語る、「メインフレームは新幹線と同じ」の真意

                                                                          ユーザー企業のシステム全体の構成を再設計していく「ハイブリッド・バイ・デザイン」の、顧客にとっての価値を改めて教えてください。 これまで企業はオンプレミスのメインフレーム、中・小型機、クラウドなどをつなげ、積み上げて、業務システムに対応してきました。ただ現状だと、それぞれのシステムからデータが発生するのに、それらが散らばったままになってしまう。そこで現在、オンプレミスからクラウドまで全体を見て、システム構成を再設計していく「ハイブリッド・バイ・デザイン」と呼ばれる手法を提案しています。 今までのように「新しいテクノロジーが生まれたから追加しよう」ではなく、最初からきちんとデザインした上でシステムを整備しなければならないのです。アプリケーションを適切に配置したり、機能ごとに分割したりといったイメージですね。 ハイブリッド・バイ・デザインはIBMの成長戦略にも合致しているのでしょうか。 企業が

                                                                            日本IBMの山口社長が語る、「メインフレームは新幹線と同じ」の真意

                                                                          • 伊予銀行がIBMメインフレームを更改へ、次期勘定系システムの開発中止を受けて

                                                                            伊予銀行が勘定系システムの動作プラットフォームである日本IBMのメインフレームを更改することが2025年2月28日までに日経FinTechの取材で分かった。同行は日立製作所と進めていた次期勘定系システムの開発中止を決めていた。メインフレームを一旦更改することで、次期システムの検討や開発に必要な時間を確保する狙いがある。 日経FinTechの取材に対して、伊予銀行が明らかにした。同行は独自に開発・保守する勘定系システムを日本IBMのメインフレーム上で動作させている。 伊予銀行がメインフレームを更改するのは、日立と進めていた次期システムの開発が頓挫したことが大きい。同行は2023年10月、日立のオープン勘定系パッケージである「OpenStage」を活用し、次期システムを構築することで日立と基本合意したと発表していた。現行システムを30年以上利用しており、技術面で老朽化が目立ち、システム人材の確

                                                                              伊予銀行がIBMメインフレームを更改へ、次期勘定系システムの開発中止を受けて

                                                                            • 「生保にメインフレームは不可欠」ソニー生命が月1000件超のバッチ処理依頼を自動化

                                                                              「8割9割ではなく、100％自動化することを重視した」。ソニー生命保険の後藤聖央執行役員兼ITデジタル戦略本部長はこう語る。 ソニー生命は、2020年6月からメインフレームにおけるバッチ処理やアプリケーションリリースに関する作業依頼の自動化を進めている。「100％自動化」を重視するのは、自動化の例外を残せば、作業依頼にかかる人員を完全になくすことはできないためだ。 同社は2023年4月に自動化システムの本格利用を開始した。オペレーターが依頼書などで受け付けていた1カ月に1000件以上の作業依頼を自動化し、処理実行までの時間を短縮した。依頼書のチェックにかかっていた人手も削減した。 ソニー生命では基幹系がメインフレーム上で稼働している。メインフレームは米IBM製だ。その中で「バッチ処理を大量に抱えている」（後藤執行役員）。例えば、顧客の口座から保険料を引き落とすため銀行に対してデータを定期的

                                                                                「生保にメインフレームは不可欠」ソニー生命が月1000件超のバッチ処理依頼を自動化

                                                                              • 富士通、メインフレーム撤退の衝撃

                                                                                メインフレーム事業からの撤退を決めた富士通。60数年の事業に幕を下ろし、クラウド事業に経営資源を集中する方針だ。 一方、富士通のメインフレームユーザーを奪おうと、競合ベンダーが動きだしている。Amazon Web Services（AWS）やGoogle Cloudなどのクラウドベンダーが脱メインフレームに向けたサービス拡充を急ぐほか、アクセンチュアはメインフレーム上のアプリケーションやデータをクラウド上に移行（リホスト）する新サービスを始めた。 富士通のメインフレーム撤退は産業構造の変革を象徴する。それだけに、関連記事はメインフレームユーザーだけでなく、ITにかかわるビジネスパーソンにとって読む価値が高い。

                                                                                  富士通、メインフレーム撤退の衝撃

                                                                                • 「枯れたシステム」メインフレームが今も大量に稼働している理由…根強い需要

                                                                                  「gettyimages」より システムの領域でオープン化やクラウド化の波が強まるなか、日本IBMと三菱UFJ銀行がレガシーシステムといわれるメインフレーム（大型汎用機）に関する新たなサービスを立ち上げた。「時代遅れ」「枯れたシステム」というイメージがつきまとうメインフレームだが、いまだに底堅い需要が存在するとの声もある。そんなメインフレームの今とこれからを追ってみたい。 かつては大企業などの基幹系・業務系システムで広く使用されていたメインフレームだが、日本では1990年代頃からより小型かつ安価なサーバを複数接続してシステムを構築するオープン化の動きが拡大。加えて、現セールスフォース・ジャパンのセールスフォース・ドットコム、アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）、日本マイクロソフトのマイクロソフト・クラウド、グーグル・クラウドなどの外資系クラウドが相次いで日本市場に参入して普及し、高額なメイ

                                                                                    「枯れたシステム」メインフレームが今も大量に稼働している理由…根強い需要
                                                                                  1 2 3 次のページ

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