今、子供の間でさまざまな感染症が流行していて、小児科の発熱外来が混雑しているという。小児科医の森戸やすみさんは「マスクの着用や新型コロナワクチンのせいだといううわさが流れているが、根拠はない。マスクの着用や手洗いなどの感染対策が緩んだことが原因の一つなので、むしろそれらの見直しを」という――。 例年と違って小児科は発熱した子供でいっぱい 毎年、大型連休であるゴールデンウィークが終わると、小児科外来は患者さんが減ります。小児科は風邪やインフルエンザの流行する冬のほうが患者さんが多く、夏は少ないのが通例なのです。ところが、今年はどこの小児科クリニックの外来も、発熱した子供たちでいっぱいになっています。クリニックだけでなく、病院の小児病棟も満床になっていることが多いようです。 これは今、子供の間でさまざまな感染症が流行しているため。RSウイルス、溶連菌、ヒトメタニューモウイルス、アデノウイルス、

お産の痛みを麻酔で和らげる無痛分娩。 大阪大学医学部附属病院は無痛分娩の希望に応じてきた、関西有数の医療機関でした。 ところが、いま、その対応を休止しています。 その背景には日本の医療が抱える課題がありました。 （大阪放送局 記者 北森ひかり） こだわり続けた“安全” 痛みの程度に応じて麻酔を用いる無痛分娩。 主に、背中の脊椎の中の「硬膜外腔」と呼ばれるところに細い管を挿入して局所麻酔薬を注入する方法で行われています。 阪大病院では2016年から、希望する人に無痛分娩を行ってきました。 こだわってきたのは、“安全”。 無痛分娩をめぐってはまれに合併症などで妊婦が亡くなるケースも起きています。 阪大病院では、薬などで陣痛を起こすことはせず、自然な陣痛を待つ方法を維持してきました。 そのために必要なのは、24時間常駐する麻酔科医です。 陣痛が起きたら、痛みに応じて麻酔科医が麻酔を行い、万が一、

子どもの重度の鶏卵アレルギーに悩む研究者らの産学連携グループが、原因物質の一つであるオボムコイド（OVM）を除去した卵をゲノム（全遺伝情報）編集技術で作製した。孵化させ育ったニワトリを交配して生まれた卵もOVMが含まれず、遺伝子にも異常がないなど安全性を確認したという。今後、加工調理した卵を食べた際のアレルギー反応の有無などを調べ、製品化を目指す。医療用ワクチンへの応用も期待している。 加熱で消えない原因物質を遺伝子ごと除去 研究に取り組んだのは、広島大学大学院総合生命科学研究科の堀内浩幸教授（免疫生物学・動物生命科学）のグループと、キユーピー研究開発本部技術ソリューション研究所のメンバー。 広島大の堀内教授は家族が重度の食品アレルギーに悩んでおり、長男の場合、ごく微量の卵が混入しているだけで反応した。「家族旅行に行ってもお土産が買えないし、遠出のためのワクチンも接種できない。なんとかなら

厚生労働省は去年、茨城県内で心筋炎で死亡した70代の女性について、マダニが媒介すると考えられている「オズウイルス」というウイルスによる感染症と診断されたことを発表しました。 このウイルスに、人が感染して発症したり、死亡したりしたケースが確認されたのは初めてで、厚生労働省はウイルスの特徴や症状などについて、引き続き、調査や研究を行うことにしています。 厚生労働省によりますと、去年夏ごろ、茨城県の病院で発熱や倦怠感を訴えて受診し心筋炎で亡くなった70代の女性の患者について、入院時に右足の付け根にマダニがかみついていたことが確認されていたことなどから、検査を行ったところオズウイルスによる感染症と診断されたということです。

インフルエンザや麻疹など、いろいろな感染症のニュースが飛び込んできますが、「５類感染症」に移行した新型コロナは、現在どうなっているでしょうか？医療現場の目線で書きたいと思います。 一部地域で新型コロナが急増全国的にじわじわ感染者数が増加しています。インフルエンザや麻疹の報道が目立ちますが、多くの地域でインフルエンザよりも新型コロナのほうが２倍以上多いという現状があります。 学校でクラスターが起こるとインフルエンザか新型コロナのどちらなのか判断が難しいですが、高齢者施設ではいまだに新型コロナのクラスターが散発しています。 新型コロナの感染者数がとりわけ多いのが沖縄県です。沖縄県の定点医療機関あたりの新型コロナ感染者数は１５．８０人とかなりの数にのぼっています（図１）。私の知り合いが勤務している県内の医療機関では、すでに入院ベッドが逼迫しつつあるそうです。 図１．沖縄県の定点医療機関あたりの新

（ＣＮＮ） 夏の蒸し暑い夜に人を悩ませる蚊の存在。体臭のどんな成分が蚊を引き寄せているのかを調べた研究結果が、このほど学術誌に発表された。 研究チームはスケートリンクほどの大きさの実験施設にさまざまな人の体臭を送り込み、蚊の行動を観察することで、蚊を引き寄せている化学物質を特定した。この研究は１９日の科学誌カレントバイオロジーに発表された。 蚊はハエの仲間でほとんどは花の蜜を餌としているが、産卵を控えたメスはたんぱく源を求めて血液を吸う。 刺された場合、大抵は赤く腫れてかゆみを感じるだけで済む。しかし蚊が寄生虫やウイルスを媒介して、マラリアなどの感染症にかかることもある。 論文を執筆したジョンズ・ホプキンス大学のコナー・マクメニマン氏によると、世界では５歳未満の子どもや妊婦を中心に年間６０万人以上がマラリアのために死亡している。 そこでマクメニマン氏の研究チームは、マラリアを媒介する蚊がど

学校でインフルエンザの集団感染が相次いでいます。１校で５００人規模の感染が発生しているところもあります。なぜこの時期に集団感染が起こるのでしょうか。この理由について解説したいと思います。 現在のインフルエンザ流行状況2022～2023年シーズンのインフルエンザは、思ったほど流行しませんでした。コミュニティとして感染対策が講じられていたためでしょう。春を迎え、インフルエンザはそろそろ流行の波を終えつつある水準です（図１）。 図1. インフルエンザ流行状況（参考資料1より筆者作成） しかし、実はまだ流行している地域もあります。たとえば、新潟県は、定点医療機関あたりの報告数が全国平均より高い水準にあります。特に、柏崎市、上越市では注意報基準の１０を超えています。 学校で大規模な集団感染宮崎市の高校で、生徒と職員の合計約５００人がインフルエンザに集団感染したと報道されました。同時期に、大分市の高校

国内で「はしか」の感染が広がりつつあります。 はしかは感染力が極めて強く、発症すると重症化して命に関わることもあります。 最新の感染状況、症状の特徴、感染が疑われる場合の対応などをまとめています。 （5月23日現在） 東京都内では3年ぶり 全国で去年上回る感染者数 4月27日、インドから帰国した茨城県内の30代の男性の感染が確認されました。 茨城県は、この男性が乗車した新幹線の車両や、利用した医療機関を公表するなどして注意を呼びかけました。 その後、同じ新幹線に乗っていた東京都内の30代の女性と40代の男性の感染が確認されました。 東京都内で感染が確認されたのは、2020年以来3年ぶりです。 23日、国立感染症研究所が発表した速報値では、ことしの感染者数は5月14日の時点で7人となっています。 はしかの1年間の感染者数は、全数調査が始まった2008年には、国内で大規模な流行があり1万101

Published 2023/05/12 18:38 (JST) Updated 2023/05/12 21:28 (JST) 健康保険証とマイナンバーカードが一体化した「マイナ保険証」を巡り、医療保険を運営する健康保険組合などによる誤登録が2021年10月から22年11月末までに全国で約7300件あったことが12日、厚生労働省の調査で分かった。これが原因で、別人の医療情報を閲覧されたケースが5件あった。既に正しい情報に修正したという。厚労省は、関係機関に再発防止の徹底を求めた。 一方、総務省は12日、マイナカードを使って住民票の写しなどがコンビニで受け取れるサービスについて、別人の証明書が誤交付されたケースを東京・足立と横浜、川崎、徳島の4市区で延べ14件確認したと明らかにした。 保険証との一体運用は、カードの利便性を向上させるため21年10月から本格的に始まった。健保組合などが情報を登

東京都荒川区の産婦人科医院が突然閉院し、区に問い合わせが相次いでいる。8日以降で100件ほどに達しており、区は相談窓口を設け、転院先の紹介などの対応にあたっている。　区健康推進担当部によると、閉院し…

WHO＝世界保健機関のテドロス事務局長は、5日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて出している「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の宣言を終了すると発表しました。 これは、5日の会見でWHOのテドロス事務局長が明らかにしました。 WHOは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2020年1月、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、これを受けて各国は感染対策やワクチン接種などの対応を強化してきました。 WHOは、4日、専門家による委員会を開き、この宣言を解除できるか検討しました。 テドロス事務局長は死亡率が低下し、医療システムへの負担が減少するなど、多くの国で生活が通常に戻っていると指摘した上で委員会はこうした現状を踏まえて宣言の終了を勧告したということです。 これを受けて、テドロス事務局長は会見で「勧告を受け入れ、緊急事態の終了を宣言する」と述べました。 一方で、「これは

［ジュネーブ　２５日　ロイター］ - 世界保健機関（ＷＨＯ）は２５日、戦闘が続くアフリカ北東部スーダンの首都ハルツームにあるはしか、コレラ菌などの危険な病原菌を保管する国立公衆衛生研究所が占拠され、病原菌が外部に流出する「高いバイオハザード（生物災害）のリスク」があると警告した。戦闘を繰り広げているスーダンの正規軍と準軍事組織「即応支援部隊（ＲＳＦ）」のいずれかに占拠されたと明らかにした。 ＷＨＯのニマ・サイード・アビッド氏はスーダンからビデオでジュネーブの記者団に対して「主な懸念事項は、研究所の専門家が入って利用されかねない生体物質や薬物を安全に確保できないことだ」と指摘した。いずれの側が研究所を占拠したかについては特定を避けた。

米医療保険大手Kaiser Permanente（カイザーパーマネンテ）が運営するカリフォルニア北部サンタローザの総合病院で、マスクの着用を義務づける規定を撤廃してから3週間足らずで何が起こったかわかるだろうか。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の集団感染だ。そして、病院はマスク着用義務を復活させた。 カイザーパーマネンテは「サンタローザ病院で最近、約3500人いるスタッフのうちの十数人と一部の患者がCOVID-19陽性と診断された」と発表。「これを受け、ただちにサンタローザ病院と救急センターで患者に直接対応する医師・スタッフにマスク着用を義務づけた。すべての来院者に対しても、院内ではマスク着用を求めている」と続けた。 さらに「マスク着用をはじめとする公衆衛生的介入については、連邦・州・地域の当該規制をチェックし順守している」と強調。「これらの指針は2023年4月3日に変更され、

人工妊娠中絶を薬で行う「経口中絶薬」について、厚生労働省の専門家による分科会は国内で初めて承認することを了承しました。 今後、厚生労働省が正式に承認の手続きを行う見通しです。 2種類の薬を順番に服用することで妊娠の継続を止めるもので、手術など外科的な処置をせずに人工妊娠中絶を行うことができます。 対象となるのは、妊娠9週までの妊婦です。 ことし1月、厚生労働省の専門家の部会で承認することを認める意見がまとまりましたが、慎重に議論する必要があるとして、上部の分科会で改めて議論することにしていました。 そして、21日の分科会で、慎重に取り扱うことを前提に、使用を認めることが了承されました。 具体的には、薬を投与できるのは「母体保護法指定医師」として都道府県医師会に指定を受けた医師のみに限られ、服用した人が横になる場合に備え、ベッドがある病院や診療所のみで使用が認められます。 また、入院と外来ど

花粉症に効果があるなどとうたい大手通販サイトなどで「健康茶」として販売されていたお茶に、本来食品に使用できない医薬品の成分のステロイドが含まれていたとして、国民生活センターは事業者に販売中止を要請するとともに、飲用した場合は医療機関を受診するよう呼びかけています。 ステロイドの成分が含まれていたのは、大阪市都島区の「香塾」が「花粉症の症状が改善される」などとうたい健康茶として販売していた「ジャムー・ティー・ブラック」です。 ことし1月、4か月ほど飲み続けていたという10代の女性の血液検査の結果を見た医師が副腎機能の異常に気づき、飲むのを止めたところ、数値が改善したなどとする情報が国民生活センターに寄せられました。 これを受けてセンターが大手通販サイトで売られていた同じ商品を購入し、成分を分析したところ、医薬品の成分でステロイドの一種「デキサメタゾン」が、1グラムあたり3マイクログラム検出さ

WHO＝世界保健機関は中国南部の広東省に住む56歳の女性が鳥インフルエンザの「H3N8型」に感染し、先月死亡したと11日発表しました。 この型の鳥インフルエンザのヒトへの感染は、去年、中国の内陸部などで初めて確認されましたが、感染者の死亡が確認されたのは初めてです。 広東省の保健当局の発表によりますと、死亡した女性には多発性骨髄腫などの基礎疾患があったということです。 女性は発症前に家きん類に触れたことがあったということで、保健当局はできるだけ接触を避けるよう呼びかけています。 一方で、WHOはH3N8型について「このウイルスはヒトからヒトへ容易に感染する能力を持っていないため、感染が広がるリスクは低いと考えられる」と説明しています。

「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などと表示して、除菌用品の「クレベリン」を販売していたのは景品表示法に違反するとして、消費者庁は大阪の製薬会社「大幸薬品」に対して、6億円余りの課徴金を支払うよう命じました。景品表示法の課徴金としては過去最高額だと言うことです。 消費者庁によりますと大阪 吹田市の製薬会社「大幸薬品」は、「クレベリン」という除菌用品のうち、スティック型とスプレー型、それに「置き型」の5つの商品について、2018年9月以降、商品パッケージなどに「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などと表示して販売していました。 消費者庁は、表示の根拠となる資料の提出を求めましたが、密閉された空間でのデータなどは示されたものの、一般的な環境での効果を裏付ける合理的な根拠は示されなかったということです。 このため、こうした表示は景品表示法の「優良誤認」にあたるとして、消費者庁は会社に対して再発

欧米を中心に幼い子どもで報告されている原因不明の急性肝炎について、国内でも子ども1人が死亡していたことが、国立感染症研究所の発表で分かりました。国内で死者が報告されるのは初めてです。 原因不明の子どもの急性肝炎は、欧米を中心に去年4月からこれまでに1000例以上が報告され、肝臓の移植が必要になったケースや死亡したケースも報告されています。 国内でも、原因不明の肝炎で、子ども1人が死亡していたことが国立感染症研究所の発表でわかりました。 国内で死者が報告されるのは初めてです。 国立感染症研究所によりますと、ことし2月の時点で原因不明の子どもの急性肝炎は156例報告され、肝臓の移植が必要となったケースも3例あったということです。 また、患者の年齢は1歳4か月から9歳2か月、中央値では4歳6か月だったということで、症状は発熱のほか、腹痛や下痢、おう吐といった消化器の症状が多くみられたということで

抗生物質開発、次の一手がなくなりそう。WHOが警告2023.04.03 12:3038,418 Ed Cara - Gizmodo US ［原文］ （ 福田ミホ ） 抗生物質のない世界に逆戻り…は阻止したい！ 世界保健機関（WHO）が、抗生物質の開発状況についてヘビーな警告をしています。 新たな抗生物質、とくにいわゆる耐性菌への対抗薬の開発パイプラインが枯渇しそうなんです。 重要な感染に対する候補薬のうち、臨床試験中と考えられるものはあと2ダースちょっとしかありません。 しかも、その中で既存の抗生物質が効かないいわゆる｢スーパー耐性菌｣に使えそうな薬はごく一部です。 現在臨床試験段階の抗生物質はたった27種類WHOの抗微生物薬耐性部門のチームリーダー・Valeria Gigante氏は、欧州臨床微生物学・感染症学会議に新たな報告書を提出しました。 その報告書によれば、2017年から2021