2025-01-13

コンサル人材の育成方法、あるいはコンサル業界展望

Xなどでは未だにコンサルの素晴らしさやコンサルによるマウンティング跋扈しているが、現役として違和感があるため、思っていることをまとめて記しておく。

なお、ここでの「コンサルになる」とは自称ではなく、なんらかのコンサルティングサービス提供する企業(戦コンとか総コンとか)に就職することを指す。

本件、主な読者として、コンサルに新たに就職した新卒あるいは中途、あるいはコンサルを頻繁に使っている事業会社に加え、業界に何らかしら物申したい現役/OBを想定する。

まず、前提としてこれらの企業に勤める人間は、論理的思考資料作成あるいはプレゼンに長けているので、一見スーパービジネスマンに見えるかもしれないが、個々人の能力値は大したことはない。また業界知見が豊富な人は稀。現代コンサルは、多かれ少なかれ人材派遣ビジネスに近付いているように思う。

一方、いわゆるコンサル企業は並の人間を「速く即戦力にさせる」仕組みはとりわけ秀でているように思う。最近コンサルは規模拡大に伴い、DXなどの大量投入系の案件が好まれる傾向があり、すぐにパッと見だけでもそれっぽく動ける人間を育成したいが故、この仕組みを作る(あるいはそれらしくするためのブランディング)ことに投資する傾向が強いように思う。

さて、前置きが長くなったが、コンサル企業人材育成の仕組みは主にカルチャーハードスキルソフトスキルに分解されると思われる。

一番重要な、そして最近働き方改革や急拡大で最も危うくなっているのが、カルチャーだ。

これはいわゆるプロ意識ストイックさ、それゆえのハードワークが挙げられる。

プロ意識についてはドラッカープロフェッショナルの条件」などに記載があるような、やりきる力、あるいはグリットとでもいうような気合い/根性がまず挙げられる。これが無い個人はまず伸びないし、入社してもお互い不幸になると思われる。

ストイックさは、論理的な正しさ、資料の細かさなど、兎にも角にもこだわり抜くこと。「神は細部に宿る」とはよく言われる通り。

ハードワークはこれらを実現する手段である。逆説的だが、仕事の成果が高ければハードワークは必ずしも必須ではない。

ハードスキルについては、論理的思考資料作成プレゼンテーションに大別される。これらについては各種書籍定型化されており、ここで詳説するまでもないだろう。入社時、あるいは入社数ヶ月以内に一定自学自習していることが前提であろうし、それが出来ないのであれば上述のプロ意識のように、入社しないことが懸命である

ソフトスキルは、論点発見キャッチアップ力、コミュニケーション力に大別される。これに関しては、一朝一夕には身に付けにくく、これこそがコンサルが徒弟制度的要素が強くなりがちな点であるし、ある意味醍醐味になる(あるいは、企業コンサルなどがあまりワークしなくなる)ところだと思われる。

論点発見については、仮説検証の繰り返しをして精度を上げていくことが肝要である。これは良い師、良いクライアントに恵まれなければなかなか育成しにくいと思うし、自身も育成に常に悩んでいる。

キャッチアップについては、いろいろな案件経験を積むことで、メタ的に課題解決の力を上げることであるコミュニケーションについてはその裏返しで、いろいろな上司部下、あるいはクライアントとの接点の中で関係性をメタ的に構築することである。これらについても能力や育成は個々人によるところが大きく、育成する側としていつも悩むところである自分場合は毎度抽象度の高いことしか言えないし、結局は自分なりに自分としてのコツを掴むほかないのかもしれない、とも思う。

さて、業界の今後の展望についても触れておきたい。コンサル自体は急拡大あるいはコンサル卒業生市場内増加に伴い陳腐化している。コロナ禍で少し延命されただけで、今後はコンサル価値も急速にデフレしていくだろう。

実際、戦コンも総コンも実態としてはクライアント人手不足に伴うアウトソース然とした案件が増えているのではないか。また、広告代理店総合商社メーカーなどもコンサル人材の育成やブティックコンサルM&Aすることでコンサル企業とそうでない企業の垣根も急速に無くなってきている。

中長期的にコンサルという仕事が無くなることはないが、今のように高い給与水準あるいはレア職能であり続けることは難しいように思う。

昨今蔓延自称コンサルの台頭に伴うバックラッシュもおそらく相当数あるであろう。

現役諸氏、あるいはこれからコンサルを目指す皆様については、「一人前」にはなるべく効率的になっていただいた上で、+αの味付けになるようなスキルセットや業界への洞察を得ない限りは陳腐化はやむを得ないだろう。

また、能力一定高い人が進む、モラトリアム的な「潰しが効くキャリアである時代はもう終わったと思われる。そういうつもりで今後参加を検討される方は、なおのこと超早期の「一人前」化、そして現時点での出口戦略の仮説立案お勧めする。

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