故意に患者の死期を早める措置をすれば、医師や看護師でも殺人罪に、本人同意があっても嘱託殺人罪や自殺ほう助罪に問われる。 【写真】逮捕された医師 判例では、医師ががん患者に塩化カリウムを注射した東海大病院事件の横浜地裁判決（1995年）が、「積極的安楽死」4要件で▽患者の耐えがたい肉体的苦痛▽生命の短縮を承諾する患者の明確な意思表示▽死が避けられず死期が迫っている▽苦痛の除去などのため方法を尽くし、他に代替手段がない―といった厳格な要件を示した。 川崎協同病院事件の東京高裁判決（2007年）は、治療停止について「自己決定権といえるかどうかや、どの段階を無意味な治療とみるかなど、いずれのアプローチにも解釈上の限界がある」と述べた。 富山県で患者7人が死亡した射水市民病院事件など、地検が医師を嫌疑不十分で不起訴にする例が相次ぎ、立件事例も近年は著しく減った。終末期の措置と死亡との因果関係を立証す

黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 全身の筋肉が動かなくなっていく神経難病の筋萎縮性側索硬化症（ALS）を発症した京都市中京区の女性に薬物を投与して殺害したとして、京都府警が、嘱託殺人の疑いで、呼吸器内科医の大久保愉一容疑者（42）＝仙台市＝と、医師の山本直樹容疑者（43）＝東京都＝を逮捕した事件で、大久保容疑者は、厚生労働省の医系技官として約7年半働いていたことが、関係者らへの取材で23日分かった。 また、医師2人のうち大久保容疑者は「高齢者は見るからにゾンビ」などとネットに仮名で投稿し、高齢者への医療は社会資源の無駄、寝たきり高齢者はどこかに棄てるべきと優生思想的な主張を繰り返し、安楽死法制化にたびたび言及していた。 大久保容疑者が記したとみられるブログ「高齢者を『枯らす』技術」やツイッターには、安楽死に賛同す

栃木県那須塩原市の小学校に侵入し、女子児童の体操服と下着を盗んだとして、４１歳の男が警視庁に逮捕されました。男は「女の子のパンツをはぎ取ってでも欲しかった」と供述しています。 逮捕されたのは東京・八王子市のアルバイト、須藤隆夫容疑者（４１）で、今年１月２９日の深夜、那須塩原市内の小学校に教室の窓ガラスを割って侵入し、女子児童の体操服や下着が入ったナップザック２点を盗んだ疑いが持たれています。 須藤容疑者は、今年２月に東京・台東区で女子児童のあとをついて行き、頭を触ったりしたうえで、マンションに侵入した疑いで逮捕されていて、自宅から児童用の下着が多数見つかったことから関与が浮上しました。須藤容疑者は容疑を認めたうえで、「女の子のパンツをはぎ取ってでも欲しかった」「小学校に行けばあると思った」と供述しているということで、警視庁は余罪があるとみて捜査しています。

回答 (11件中の1件目) ほぼ毎年Macを買っている敬虔なる林檎教の下僕である私のためにあるような質問ですね！ 長年Macを買い替えながら使ってるうちに、以下のようなコツを覚えました。 * なるべくデフォルトで使い、カスタマイズしない。 * セットアップの手順は全てメモしておく。 * データはほぼ全てクラウドに置く（ハード本体を盗まれてもノーダメージ） * macOSのアップグレードは常に全消去＆クリーン・インストール なお、私の場合には以下の3台のMacがあります。 * 自宅・母艦：iMac — 写真や音楽の元データを保管。Fusion Driveで2TB。バックアッ...

夢まぼろしどころじゃない人数！コロナを広めるCovidパーティーで苦情が殺到2020.07.22 22:0012,366 satomi コロナ終わる気がしない…。 ｢Covid-19パーティーなんて都市伝説｣と思いきや。やっぱり各地で盛大に開かれているみたいですよ？ フロリダの暴力団員らが水ぼうそうパーティーのノリでCovidパーティーまずこちらの映像をご覧ください。これはフロリダ州オセオラ郡保安局がヘリで撮ったCovid-19パーティーの模様。ウソ幻どころじゃない数の人が集まっています！ Video: WKMG News 6 ClickOrlando/YouTubeその数なんと50～400名。主に10代、20代の若者で、周辺地域からの流入組とのこと。警官が通報で駆けつけるだけでヤッベ～と散会になることもありますが、今月初めには警官らが花火を浴びて（独立記念日の花火の残り？）発砲と銃器押収

予約続々...“大人の発達障害”外来　結婚後40代で診断の男性を取材「部屋や机の片付けが苦手だった」　同じ悩みをもつ仲間たちと学び合いながら前へ

iPS細胞を使って、がんを治療する試みが進んでいる。iPS細胞からがんをたたく免疫細胞を大量に作って患者に投与する。千葉大学などが国内で初めてとなる治療に乗り出すほか、先行する米国では血液のがんなどで臨床応用を進める。iPS細胞を生かした効果的ながんの新しい治療法になると期待される。千葉大病院と理化学研究所は、iPS細胞から免疫細胞を作ってがん患者に投与する臨床試験（治験）を医師主導で8月にも

東京都の小池知事は、都庁で記者団に対し、23日、都内での新たな新型コロナウイルスの感染確認が366人にのぼることを明らかにしました。都内で1日の感染の確認が300人以上となるのは初めてです。また、100人以上は15日連続です。 小池知事は「検査数も過去最高でほぼ5000件に達している。検査体制も整えてきているという証左でもあろうかと思う」と述べました。 そのうえで「366人は非常に大きな数字だ。20代30代が6割と最も多いが、40代50代をはじめとする世代にも広がりがあり、地域的にも、23区内にとどまらず多摩地域にも広がっている」として、感染の広がりに危機感を示しました。 そして「この4連休は、外出はできるだけ控えていただき、感染しない、させないことをベースに行動してほしい。ここで止めていかないとまた経済活動や社会活動などにブレーキをかけてしまうことになる。それを避けるためにもご協力を賜り

東京都は23日、都内で新たに366人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。都内で一日の感染の確認が300人以上となるのは初めてです。 23日は、90代までのすべての年代で、22日より感染が確認された人が増えています。 ▽10歳未満は9人で1人増加、 ▽10代は15人で6人増加、 ▽20代は139人で53人増加、 ▽30代は93人で35人増加、 ▽40代は51人で20人増加、 ▽50代は23人で3人増加、 ▽60代は15人で1人増加、 ▽70代は15人で5人増加、 ▽80代は5人で3人増加しました。 ▽90代は、22日はいませんでしたが、23日は1人の感染が確認されました。 366人のうち、 ▽20代と30代は合わせて232人で、全体のおよそ63％を占め、 ▽40代と50代は合わせて74人で、全体のおよそ20％となっています。 また、366人のうち、 ▽およそ39％

無症状の感染者はどこにいるか分かりませんし、常に感染対策が必要であることに変わりありません。 「本来自分に必要のない情報」とか「正誤を知る必要のない(正誤が誰にも分からない)情報」を何とか知ろうとして、そして「知らせてもらえないこ… https://t.co/EoxBdiy1EB

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廃炉が決まったイタリアのガリリアーノ原発。建屋は文化遺産として残される予定だ＝イタリア・SOGIN社提供 国内外の原発は、電気を売るための商用炉だけでなく研究用の原子炉を含めると、約440基が稼働している。一方で、安全かつ効率的な廃炉の仕組みが整えられつつある。海外の廃炉事情を見ると、日本の課題が浮かんでくる。 ×　　　　× 国際原子力機関（IAEA）などによると、廃炉が終了または作業中の原子炉は、全世界で180基余りに上る（2020年1月時点）。このうち、既に完了したのは17基。米国の13基とドイツ3基、それに日本原子力研究所（現・日本原子力研究開発機構）の試験炉「JPDR」（茨城県）だ。 廃炉の方法は、主に2通りある。10～100年間、安全な状態を保ちながら放射性物質による汚染レベルが下がるまで放置するなどした後、解体を始める「遅延解体」と、運転が終了して間を置かずに解体する「即時解体

以下は、「薬物報道ガイドライン」を参考に、ひきこもり報道に「こうあってほしい」と望むことをまとめたテキストです。 【望ましいこと】 ・ひきこもりの当事者や家族、支援者などが、報道から強い影響を受けることを意識する ・ひきこもりは個人の要因のみならず、家族や社会などの複数の要因が複雑に絡み合って起こる「現象」であるという視点 ・ひきこもりの「異常さ」よりも「まともさ」に焦点をあてていく姿勢 ・社会的に排除され、孤立している当事者の苦しみや困難に寄り添う姿勢 ・支援としては、医療機関のみではなく、ひきこもり地域支援センターをはじめ、さまざまな公的相談機関、居場所、自助グループ、家族会などがあることを知らせ、時間はかかっても「リカバリー」は可能であると伝えること ・リカバリーはすなわち就労ではない。当事者が主体性や自己肯定感を回復していく過程のことである。リカバリーにおける居場所や対話の重要性を

中小企業に現金を支給する経済産業省の「持続化給付金事業」を巡る問題で、電通は22日、年内をめどに業務の見直しを進め、その間は同省が実施する新規事業への応札を見合わせると発表した。 電通は6月初旬から社内検証を進め、受託業務に関する審査や承認を適切に行うため、専門事務局を今月16日に設置。執行方法の見直しを進めている。見直し作業は、経産省が民間委託のルール見直しを議論している有識者検討会の報告書がまとまる年内をめどに終える方針で、それまで同省の新規事業案件への参加は控える。電通広報部は「経産省が掲げる調達の公平性・透明性の確保に努める」とコメントしている。 持続化給付金事業は、2020年度1次補正予算で2・3兆円を計上。769億円で受託した一般社団法人「サービスデザイン推進協議会」が749億円で電通に再委託し、さらに多数の下請け業者に外注され、税金の使い道が不透明との批判が出た。2次補正では

アメリカの警察はどの部隊も例外なく肩に身元が分かるワッペンをつけています。 この部隊はDHS(国家安全保障)傘下のCBP(国境警備隊)のBORTACと言われる部隊 コロナが流行り出す直後から大統領命令で元々各地で治安維持などで派遣… https://t.co/3XIWcLiQ4i

【台北=中村裕】半導体と電子機器の受託製造サービス（EMS）の2本柱で成長してきた台湾のハイテク産業が転機を迎えている。長年、台湾勢が独占した米アップルのスマートフォン「iPhone」の生産に、来年から初めて中国企業が参入する見通しとなった。半導体でも中国勢の追い上げが続く。中国に一大産業を奪われる、台湾の焦りが強まっている。「中国の立訊精密工業（ラックスシェア）、台湾の緯創資通（ウィストロン

フォロワーのオタクによる「放送事故起きてる」というツイートが、深夜テンションのオタクによって拡散され、衝撃の事実が判明して収束するまでの顛末を記録したものである。ゴリゴリの身内向け。ツイートはちまちま追加します。

黒川弘務前検事長と産経新聞、朝日新聞の記者らが賭け麻雀をしていたことへ批判が高まる等、マスメディアに対する人々の不信感は、かつてない程高まっている。それでなくでも、記者クラブ制度の閉鎖性やメディア幹部と首相の会食などの権力との癒着は、批判を浴び続けてきた。ネット上では「マスゴミ」と揶揄され、マスメディア不要論まで叫ばれる始末だ。 こうした中、有志のメディア関係者による「ジャーナリズム信頼回復のための提言」チームが、ジャーナリズムの再建、信頼回復のための提言をまとめ、今月10日付で、日本新聞協会に加盟する新聞・通信・放送129社の編集局長・報道局長に送付した（関連情報）。 また、この提言をもとに、今月18日には、現役のメディア人や研究者、市民活動家をゲストに報道のあり方を問うオンラインイベント「ジャーナリズムがやるべき6つのこと」が開催され、筆者も議論に加わった（関連情報）。 本稿では、18

富士フイルムホールディングスは新型コロナウイルス治療薬として承認を目指す「アビガン」を国内で安定生産するための供給網をつくる。原料メーカーのデンカやカネカなど約15社が協力し、9月からの月30万人分の生産にメドをつけた。海外からの原料調達は移動制限など物流面のリスクがあり、国内調達に移行する。アビガンは新型インフルエンザ薬として承認されており、政府が備蓄を完了した2018年を最後に生産を中断し

です。 この活動報告は新型コロナウイルス感染症の影響によって2020年2月のDroidKaigi 2020が中止した影響をまとめています。 DroidKaigi 2020の中止を受けて2020年7月の今もなお新型コロナウイルス感染症は社会へ大きな影響を与えています。技術カンファレンスも変化せざるをえません。本記事は今一度、開発者・企業・IT業界の関係各位がカンファレンスの有り様について考えるきっかけとなればという気持ちで公開します。我々の至らないところも目立ちますが、広く共有することで業界に役立ってほしいと考えています。 この中止でご迷惑をおかけした講演者、一般参加者、アプリ開発にコントリビュートした開発者、協賛企業、取引企業、カンファレンスに関わった皆さんにとって残念な結果となったことを改めて、お詫び申し上げます。 DroidKaigi実行委員会のボランティアスタッフは、一切の報酬がない

＜IT時代には不向きな言語との差別的言説で同化政策が一層進む＞ モンゴル語教育に安楽死を命じる――中国政府は6月末、そのような政治的目的を帯びた秘密文書を内モンゴル自治区に届けた。今秋の新学期から、学校におけるモンゴル語教育を停止するという内容である。 まず通遼市という地域から始まるが、誰もここだけで終わると思っていない。具体的には小学校では「道徳」の科目の授業を中国語で行い、中学以上では「モンゴル語」科目以外を全て中国語に切り替える。その口実も実に傲慢だった。 いわく、モンゴル語は先進的な科学技術や中国流の思想道徳を教えるのに不向きで、「優れた言語」である中国語こそがIT時代にふさわしいという。 最初は大勢のモンゴル人教師が失職の危機感から抵抗を始めたが、次第に民族文化そのものが消される同化政策に対する怒りが拡大している。特定の言語が現代の科学技術に適していない、という差別的な言説を信じ

新型コロナウイルスの感染症COVID-19の新たな治療法によって、集中治療を必要とする深刻な症状の患者が劇的に減少したとする臨床試験の暫定結果が出た。開発に当たった英企業が明らかにした。 サウサンプトンのバイオテクノロジー企業シネアジェンが開発しているこの治療法は、ウイルスに感染した際に体内でつくられるインターフェロンベータというタンパク質を利用する。

1年延期になった東京オリンピックの開催について、ＮＨＫが世界のオリンピック委員会や国際競技団体に取材したところ、できるかどうかの判断は半年前までにはすべきだとか、来年できなければ中止が適切だなどの意見が聞かれました。 ▼オリンピック委員会は206のうち19、 ▼国際競技団体は33のうち3つの、 合わせて22の委員会や団体から回答を得ました。 この中で、「いつまでに開催可否を判断すべきか」質問したところ、22の回答のうち16が、開催の判断は少なくとも半年前までにはすべきだとの意見でした。 具体的には、「選手が最高の結果を出すための準備期間として十分な時間がとれる」（スロベニア）として『9か月前の10月まで』、 「開催国とＩＯＣがウイルスの進展を見守るのに十分な時間がある」（デンマーク）として『年末まで』、 「延期の決定もこのころだったので、半年前の通知が公平だ」（柔道）として『開催半年前まで

（ＣＮＮ） 米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究チームが、人の老化を遅らせることにつながるかもしれないという研究結果を発表した。 研究チームは老化の仕組みを探るため、細胞が簡単に操作できるという理由でイースト菌を選び、細胞によって老化の進み方や老化の原因に違いがあるかどうかを調べた。 その結果、同じ遺伝物質から形成された同じ環境内の細胞であっても、老化の仕組みが異なることが判明。この研究結果を科学誌サイエンスに発表した。 イースト菌の細胞は、約半分が、細胞核の中にある球体「核小体」が徐々に衰えることによって老化していた。 一方、残る半分は、細胞のエネルギーをつくり出すミトコンドリアの機能不全が原因で老化していることが分かった。 細胞は、核小体またはミトコンドリアのいずれかの経路をたどって老化を続け、やがて衰退して死に至る。 研究チームは、この２つの老化経路の根底にある分子プロセスを特定

2020年7月20日、本学学生が新型コロナウイルスに感染していることが判明しました。（京都市公表の393例目の男性が該当します。） 当該学生は、7月13日に発熱、咳等を発症し、17日に医療機関を受診し、PCR検査を実施しました。その後、7月20日夕方に陽性が判明しました。 なお、当該学生は、7月11日および12日に屋外での課外活動に参加していました。 このため、保健所からの指導により、当日の課外活動に参加していた者をはじめ接触が疑われる者約50名に対して、自宅待機および体調の経過観察を行うとともに、PCR検査を実施することとしています。 また、7月21日より一旦すべての課外活動を停止することといたしました。 本学では、危機対策本部において、「新型コロナウイルスに対する本学の方針について」を定め、学生および教職員にも学内の掲示板やメール、本学ホームページ等で周知に努めています。 引き続き、国

若年層を中心に積み立て投資を始める人が増えているという。リスク分散が目的ならば大賛成だが、リターンを期待しているのならば、ちょっと待ってほしい。大半の投資信託や公的年金積立金の運用実績は、金融庁が唱える「年率3%」などにはまったく届いていないし、コロナ禍収束後の増税や企業の債務削減圧力を踏まえると、日本経済の浮揚は簡単ではないからだ。強気論も出回るが、その妥当性は綿密に検討する必要がある。長期

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Appleが、「Appleの事業全体、製造サプライチェーン、製品ライフサイクルのすべてを通じて2030年までに二酸化炭素排出量をゼロにし、完全なカーボンニュートラルを達成する」という公約を2020年7月21日に掲げました。 Apple、2030年までにサプライチェーンの 100％カーボンニュートラル達成を約束 - Apple (日本) https://www.apple.com/jp/newsroom/2020/07/apple-commits-to-be-100-percent-carbon-neutral-for-its-supply-chain-and-products-by-2030/ Appleが発表した(PDFファイル)2020年環境進捗報告書によれば、Appleの二酸化炭素排出量全体の4分の3が製造サプライ、すなわちApple製品の部品を作るために使われる電気によるものだそう

新型コロナウイルスの感染拡大は、これまで普通のことだった“たくさんの人々が同じ会場に集まって音楽を聴きながら盛り上がる”ということを困難にし、音楽イベントのスタイルを短期間で一変させてしまった。これに抗うように世界中のアーティストやイベンターが、音楽の楽しさをリスナーに届ける手段を模索し、現在では無観客ライブの有料配信が1つの流行となっている。 やむを得なしに始まったこの流行だが、それによって多くの人々が今後のライブのあり方を考えるようになり、パンデミック下でもライブができるように工夫を凝らしたり、急速に進化を遂げる演出の技術を現場に反映させたりするようになった。まだ粗い部分もあるが、将来振り返ったときに現在はコロナ以降のライブ演出の黎明期になるに違いない。 前後編のうち前半となるこの記事では、仮想空間を舞台にしたオンラインイベントの話題を中心に、世界中で開催された事例を紹介。さらにライブ