テスラ本社工場を見た 造った車が自走、巨大DCでAI開発
NIKKEI Mobilityは企業や業界動向に詳しい専門家による国内外の動向を分析したリポートをお届けします。今回は米テスラや独ポルシェの日本法人などで勤務経験のある前田謙一郎氏の寄稿を掲載します。 10月下旬、テスラの本社工場であるギガ・テキサス(米テキサス州オースティン)の内部を見学する機会を得た。グローバル生産拠点の中でも先進的なこの工場を目の当たりにすることで、同社が電気自動車(EV)の
Waymoが移動の主役になる日 高速道路での実現カギ
自動運転が新たな局面を迎えている。米国の都市部では自動運転タクシー(ロボタクシー)が急速に普及する一方で、「どこでも走れる完全自動運転」の実現は、技術的にもビジネス的にも、まだ時間を要するとみられる。 NIKKEI Mobilityは企業や業界動向に詳しい専門家による国内外の動向を分析したリポートをお届けします。今回は米サンフランシスコを拠点にベンチャーキャピタリストとして活躍する京極康信氏が自動
中西孝樹が読むトヨタSDV戦略 Areneは対中国の勝ち筋
NIKKEI Mobilityは企業や業界動向に詳しい専門家による国内外の動向を分析したリポートをお届けします。今回は長年、自動車業界のアナリストとして活躍する中西孝樹氏の寄稿を掲載します。 トヨタ自動車が10月に実施した知能化技術説明会では、ソフトウエア定義車(SDV)が実現する「安心・安全」など、多岐にわたるテーマが取り上げられた。今回は公開内容から一段と踏み込んで、同社のSDVバリューチェー
日本のショー、栄光再び トヨタ・クーペはエキゾチック
1世紀以上、自動車ショーは業界が集い、見せ合い、見られる場であった。最大規模の展示会では、メーカーが計50台以上の新型車を同時に発表することも珍しくなかった。主要なショーには常に100万人以上の来場者が集まっていた。 NIKKEI Mobilityは海外在住の専門家やジャーナリストによるグローバルな動向のリポートをお届けしています。今回は米デトロイトを拠点に40年以上にわたって自動車業界を取材して
ロボタクシーはもうかるか 初期投資から保険料まで試算
NIKKEI Mobilityは企業や業界動向に詳しい専門家が分析したリポートをお届けします。ロボットタクシーの商用化などが進む自動運転について、KPMGコンサルティングの専門家が分析する連載を掲載します。 自動運転を持続可能なビジネスにするために、何が本質的に重要なのか。最も納得感のある答えは総所有コスト(TCO)だ。 見えにくいコストが損益に影響 センサーの低価格化やSoC(System on
BYDが米国を席巻する日 フォードCEO「存続の脅威」
中国は世界最大の自動車輸出国だ。中国メーカーは2020年までは、国境を越えれば存在感はほぼなかった。それが、中国からの輸出は当時はわずか100万台だったのが25年の予測で750万台になるまで爆発的なペースで拡大している。 NIKKEI Mobilityは海外在住の専門家やジャーナリストによるグローバルな動向のリポートをお届けしています。今回は米デトロイトを拠点に40年以上にわたって自動車業界を取材
トヨタが日米貿易で担う役割 逆輸入・カローラ・新工場
トランプ米大統領は先日、来日し、高市早苗首相との友好的な会談を披露した。日本から多額の投資を引き出したことを強調した。実は、トランプ氏が日米貿易交渉で重要な役割を果たすと期待しているのがトヨタ自動車だ。 NIKKEI Mobilityは海外在住の専門家やジャーナリストによるグローバルな動向のリポートをお届けしています。今回は米デトロイトを拠点に40年以上にわたって自動車業界を取材しているポール・ア
シャープのEV、テスラとZeekrに学べるか 車内に静粛性
NIKKEI Mobilityは開催中のジャパンモビリティショー2025について、企業や業界動向に詳しい識者の寄稿を掲載します。今回はデンソーの米シリコンバレーや中国の拠点で働いた経験を持ち、最新のモビリティー事情に精通するスズキマンジ事務所の鈴木万治代表が分析します。 今回のジャパンモビリティショーでは2つの大きな潮流が見えた。1つは「拡張居住空間」としてのクルマの利用、もう1つは「小型モビリテ
EVなのにV8エンジン音 メルセデス、没入体験で創る価値
NIKKEI Mobilityは企業や業界動向に詳しい専門家による国内外の動向を分析したリポートをお届けします。今回はデンソーの米シリコンバレーや中国の拠点で働いた経験を持ち、最新のモビリティー事情に精通するスズキマンジ事務所の鈴木万治代表が、産業構造の変革を不定期連載で分析します。 連載の第1回では、米テスラや中国の比亜迪(BYD)など自動車メーカーが全てを自前でつくる「EV1.0」と、中国の華
EV挽回へインド産逆輸入、ホンダはBYD追えるか 湯進氏
NIKKEI Mobilityは10月30日から11月9日まで都内で開催されるジャパンモビリティショー2025について、企業や業界動向に詳しい識者の寄稿を掲載します。初回は中国の自動車業界に精通する、みずほ銀行上席主任研究員の湯進氏が分析します。 今回のモビリティショーは、日本勢から電気自動車(EV)のコンセプトカーや発売が見えている実車が相次ぎ発表された。前回開催の23年と比べて、真剣にEVに取