  |
21世紀の社会では、表向き「差別のない平等な社会」を志向する価値観が広く共有されるようになった。
性差別・人種差別・階層差別――これらを公言することは、もはや社会的に許容されない。
しかしその一方で、「倫理よりも成功」「過程よりも結果」を重視する拝金主義的な価値観もまた、同じ社会の中で勢いを増している。
YouTubeやSNSでは「迷惑系」と呼ばれる過激な行動によって注目を集める人物が人気を得、
同時に「パパ活」や「ファンビジネス」によって性的魅力を資本化する若者が現れる。
社会はそれらを倫理的に批判するどころか、「稼げる才能」として賞賛する傾向すらある。
フェミニズムが目指した“女性の自由”と、資本主義が提供する“自由の形”が、同じ言葉を使いながら異なる方向を向いていることの表れである。
フェミニズムが掲げる「女性の自己決定権」は、本来、経済的・性的な自由を含む広い概念だった。
しかしSNS時代において「自己決定」は「自分をどう見せるか」「いかに注目を集めるか」といった承認経済の論理に取り込まれつつある。
そこでは、性的アピールや容姿の魅力までもが“資産”と化し、消費と競争の対象になる。
結果として、かつてフェミニズムが批判してきた「女性の性的商品化」が、今度は“自己決定”の名の下に再構築されている。
この構造の中で、若さや美しさは一時的な経済的価値として消費される。
だがそれが永続するわけではない。
一度その競争から降りざるを得なくなったとき、人は「自由のはずの社会」で自分の価値が急激に低下する現実に直面する。
それは、性差別というよりも、資本主義が人間の価値を消費期限付きの商品として扱うことの問題である。
フェミニズムやポリティカル・コレクトネスは、社会的弱者を守る理念として確かに重要だ。
だがそれらの理想が「資本と承認のシステム」に吸収されてしまえば、
“倫理的に正しい行為”と“経済的に成功する行為”が乖離し続けるという新たな矛盾が生じる。
「欲望と倫理」「自由と承認」「人間の尊厳と資本の論理」どう調和させるかにある。
9
