この意見みて、擁護派の人はなるほどこの問題をビジネスや業界でなく従軍慰安婦のような政治的な部分が大きいと見てるのが理解できた。従軍慰安婦のような政治的要素が多めの問題ならステークスホルダー少なめで、経済的損失は韓国の会社が賠償請求かけてくる程度で裁判ぐらいで済む。なので無視作戦も有効なのは理解できる。（ただこの無視作戦今韓国は日本と喧嘩しても利を得ない保守政党が政権取ってるので表立たないけど野党がまた政権取ったらぶり返す可能性あり）

ただ男性むけ性的商品はビジネスや産業のウエイト部分も存在してて（なので比較対象として酒やタバコを揚げている）、業界で働く人や消費者以外に、制作プロダクション、販売する小売、決算するカード会社などビジネスなんでステークスホルダー増える。この間もカード会社かアダルト向けの決済からて引くことで表現規制が強まるって記事あった。

「強まる「クレカの表現規制」　“アダルトと決済”のこれからはどうなる？」

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2405/02/news110.html

カード会社の立場から見れば0.011％売上しかない業界と取引して裁判リスクとりにいくインセンティブないよなあ・・しかも他のコンプラうるさい他業界から取引ひかれるリスクある。https://b.hatena.ne.jp/entry/4752892730445116800/comment/poTracy（ちなこれ書いたの私）

こんな風に他業界の事情もビジネスとなると絡んでくる。女性や法務省のような純粋な利益造反サイドだけが規制かけてくるわけじゃない。

もちろん記事内にあるskebの開発者が取り組んでる独自決済など業界努力はあるけど、ビジネスなら他業界と連携できる方が市場広がるので選択肢増える。ビジネス部分では無視作戦が有効と思えない。何もしなければズルズル市場は縮む。引用記事の締めみたいに「あまりに野放図なアダルトコンテンツの流通は逆に（日本の）政府機関の介入を招く可能性があり、業界としてある程度の自主規制によるルール運用を行ったうえで、こうした権力の介入を未然に防ぐ必要があると考える。」みたいな考え方の方が、先にそれやってる酒やタバコみたいに業界規模大きくなって、業者も消費者も得すると思うって立場なんで「なるようになれ」は損すると思うけどなあ。って意見。脅しと思われたならすまん。

Permalink | 記事への反応(1) | 05:08

2024-05-08

■anond:20240508134013

「知ったこっちゃない」と言う態度はポルノ業界にもあまりいい結果は出ないんじゃないかなあ。少なくともポルノ業界と利益造反するフェミニスト業界と思われる人は、一応政府機関に食い込んでるわけよ。勝ち負けで言うと、どっちが有利かなあ。女性側の不利益だけで済むのかなあと思う。そもそも元記事の返信読むと「ポルノ業界が性犯罪に悪影響かは認められてはいない」「分かってない」って現状認識なら、そりゃ犯罪防ぐ確率の多い活動に金や予算は流れるよ。

調べる時間ないんで２例だけで申し訳ないけど、フェミニスト業界？の人は、エビデンスが弱くても、こうゆう人引っ張り出して今、現在の性犯罪という問題に対応できそうな人を引っ張るだけの政治力あるわけ。実は昔NPO 団体のメンバーだったキャリアあるんだけど、この手の省庁絡む活動、税金絡むからもうバッチバチにアカデミアやら公共団体の職員やら動員して用意してくるのよ。

最初の法務省に資料提出した大学の先生、認証心理士としちゃ結構なキャリアよ。そりゃ発言力あるよ。

「性加害者の再犯を防ぎたい」　性犯罪者治療の第一人者の思い

https://www.nhk.or.jp/minplus/0026/topic058.html

現場で犯罪被害の対策してるような団体だと「男性優位社会に過剰対応」って書いてあるのよ、完全に男尊女卑の構造がある！って感じで対策考えてる。

http://vsco.info/270725kouen5.html

「性犯罪　原因」でググったらこんなんばっか出てくるのよ？そりゃ政治力で負けてるポルノ業界不利じゃね？

政治力だけで物事が決まるのはまずい。その活動がエビデンスが弱い、問題があると思うなら、なぜ男性のポルノを守る活動に人や金、実際の活動につぎ込まないのなぜ？ておもう。フェミニスト業界の人はやってる。ちな女性団体って政治的なやつから草の根まで少なくとも戦後すぐぐらいから歴史あるから７０年はやってて、今この結果とは言っておく。

Permalink | 記事への反応(2) | 15:21

■anond:20240507202657

確かに、男性向けの性的 商品 広告に対する元記事の批判は、論理的な根拠が弱い側面があるが、問題はなぜそれが批判されやすいのかという点

１．恣意的に別条件付け足したらミラーリングじゃなくなるでしよ

２．「巨乳」のミラーリングは何になるか　

の記載内容に関して論理的根拠は問題ないと思う。ただ今時、女性向けの性的商品である BLが駅や新聞広告に頻繁に登場する中で、ネットの素人議論ならともかく「たわわ」に関しては、なぜ曲がりなりにもプロの報道機関や研究者が取り上げるんだろうか？

法曹や心理学の分野では性的 商品が性犯罪者の認知の歪みの影響を与えると認められているから

法務省「性犯罪者の現状」

https://www.moj.go.jp/content/001324318.pdf

P.12より

性的ファンタジーの反芻と強化

「◦ アダルトサイト（暴力的性行動，小児ポルノなど）などで逸脱した性的ファンタジーを強める

◦ 自分の犯行を頭のなかで反芻する」

法務省「性犯罪加害者の理解と対策」

https://www.moj.go.jp/content/001362700.pdf

P.16より

「アダルトビデオやアダルトサイトのようなことをみんなしたいと思っているはずだ」

日本心理学会大会発表論文集

「性犯罪の発生に関わる個人要因」

https://www.jstage.jst.go.jp/article/pacjpa/71/0/71_3PM012/_pdf/-char/ja

「モデルで導入された外敵潜在変数は「メディア興奮」「性的欲求」「性格特性」「女性認知」の４つである。強姦や暴力メディアに興奮しやすいほど、そして性的欲求が高いほど買春、違法ポルノやのぞきといった逸脱した性行動をしやすく、逸脱した性行動をしやすいほど、そして性的欲求が高いほど、および平等的性役割感が低いほど、悪質な性加害行為を執行しやすくなる。」

上記のように法曹や心理学の分野では、性犯罪者は男尊女卑的な価値観に影響されやすく、性的ファンタジーの反芻と強化が逸脱した性行動を引き起こしてると記載がある。性的商品が性犯罪者の認知に影響を与えることが認められてるよう。

なので言及元の記事にある「言われたことに反論出来なくなったらとりあえず『性暴力ガー』と絶叫しておけば最悪引き分けまで行ける」などの主張は、法曹や心理学の世界での根拠付きの議論と比べると弱いと思う。少なくとも、性犯罪の要因として根拠が示されていることを考えると、男性向け性的商品の批判はある程度根拠があると言えると思う。

では男性向け性的 商品が今より規制されることはあるのか

ポルノも酒と同様に、禁酒法のように全面的な規制が闇に潜り犯罪化を促す可能性があると思う。実際、フランスで買春を禁止する方向での規制が行われた結果、セックスワーカーの活動が闇に追いやられたという報告もある

「フランス買春処罰法がセックスワーカーの仕事と生活に及ぼした影響」

https://akaikasa.net/?p=999

引用記事はセックスワーカーの権利を推進する団体が書いた記事とはいえ示唆としては参考にできる。

ポルノや買春の極端な規制は性暴力の問題解決に効果がない可能性があるよなあ。結果として、男性向け性的商品がなくなることはないと思う。

では男性向け性的 商品が批判対象になりにくくするには、どうすればよいか

性暴力被害者側が多い女性（もちろん男性にも被害者はいる）だけでなく、性被害に遭っていない男性も「男性向け性的商品はファンタジーであり、性暴力衝動を肯定するものではない」って当たり前の考え方を広めることしかないかなあ。引用した法務省の二つの資料でも

「性犯罪者の現状」P.10より「性に関する認知のゆがみとは◦性犯罪者だけでなく，実は社会もその多くを共有してはいないか？」

「性犯罪加害者の理解と対策」P.5より性暴力を強要する側とされる側の力関係の発生について「この背景には日本社会の文化的背景も影響している」

と社会の性差別的な思考が性暴力の発生に影響を与えている可能性があると認識してるようなのよ。昨今例のジャニーズ問題で女性と思われる人によるセカンドレイプが問題になる中でさえ、「フェミニストはバカ」と同じくらい、いえそれ以上に「男性は性犯罪者になりやすい、統計的数値にもでてる。男性向け性的商品も影響ある」と思われてる。その認識を解消するしかないんじゃないかな。

ネットの匿名記事とはいえ、ジェンダーの話は、どの立場からも問題点の洗い出しや分析、解決案を考える気の無い素朴な記事が多いなと思うので女性の立場からちょっと書いてみた。

追記

https://b.hatena.ne.jp/entry/4753165127601855040/comment/frothmouth

この記事に対するエビデンスの弱さを指摘いただいた。ありがとう。ただブコメでも書いたけど、私のリテラシーのなさより、男性が法務省のような政府機関から弱い根拠で性犯罪と結び付けられる方が問題大きいと思う。その関係が弱いなら性犯罪の対策誤った認識で取られてるってことやん。ちょっと検索したけど性犯罪とポルノの因果関係が弱い証明の記事って本当に見つけにくいのよ。それを持って性犯罪とポルノの因果関係の強弱は決めれないけど、その辺り「女はばか」みたいな話より、ポルノの自由含め、ちゃんと洗い出しや議論する方がええと思う。

https://b.hatena.ne.jp/entry/4753165127601855040/comment/kishimoto0050

「法務省がそうなっているのも大学や言論人の偉い方々が様々な議会や勉強会なんかに参考人として出入りして色々言った結果でもありフェミニズム言説と法務省を切り離せる問題ではない気がしていますがどうなんでしょう」

法務省はフェミニストにロビイング受けている！と言いたいと思うけど、仮にロビイングがポルノ業界に悪影響与えてるなら、なぜネットでフェミニストに反対してる人筆頭に、エビデンス出して反論しないの？酒とかタバコ業界はある程度ロビイングしてるからこそある程度の規制で済んでるのに、なぜポルノ業界はネットの世論味方につけてそれをしないんだろう。ポルノ業界の味方の方々は、たとえネットでも、もっと実行力のある発言を心がけた方が良いと思う。

「法曹界でも意見が割れている」「根拠ない」なら頼む、本当にエビデンスを持ってちゃんと議論した方がいいと思う。少なくともポルノ業界と利益造反するフェミニスト業界と思われる人は一応政府機関に食い込んでるわけよ。勝ち負けで言うと、どっちが有利かは考えてみよう。

https://b.hatena.ne.jp/entry/4753165127601855040/comment/li_tide

「法曹の間でも意見が割れてるけどポルノが因果関係をもって悪影響を与えるとまでは認められてないかな。それとたわわや性的商品広告も資料にあるようなポルノとは全く違うので、これらを結びつけるのは雑過ぎる」

確かに雑だ、すまん。ただ規制する方はこちらの記事で２例ほど出したけど、大抵「性犯罪を犯す人は男尊女卑の価値観に過剰適応している」って前提で活動してると思う。

https://anond.hatelabo.jp/20240508152120

なんでポルノに限らず、たわわみたいな性的商品広告も少なくとも女性のモノ化みたいな意見で男尊女卑の価値観に沿ってる、てなロジックで槍玉に上がりやすくはなる。てかなってる。それが間違いだ、という意見はもっと言っていい。

たとえ雑とはいえ、私の稚拙な意見でも、ある程度考えたら批判意見でも煽りみたいな意見減って、論理立てた反論が返ってくるのよ。この調子で男性ももっと言葉を積み重ねてほしい。できれば根拠となる引用つきで。

Permalink | 記事への反応(6) | 09:49

2024-04-23

■政権交代どうやったらできる？何が起こる？

政権交代がどうやったらできる？　制度的な話

衆議院で過半数をとると政権交代ができる。これは一つの党単独では無くても、いくつかの党が協力することでも可能。

参議院で過半数をとっても衆議院で過半数を取らなければ政権交代にはならない。これは衆議院の優越性が憲法で保障されていて、衆参両院が対立した場合は衆議院の決定が優越する。

日本の場合は議院内閣制なので、議員を選び、その議員が総理大臣を選ぶ。

政権交代がどうやったらできる？　制度じゃ無くて、政治的に政権交代する条件は？

そのままズバリ示すことはできないが、日本の歴史的に見て、戦後、政権交代が行われたのは2回あるので、それぞれ見ておこう。

いずれも「経済の失速と何らかの象徴的な事件」によって発生している。

1回目 1993年 55年体制 終結

簡単に言うと、自民党の中道保守層が自民党離れを起こし新党ができて、それが旧来の野党と合併して政権交代した。

後は興味がある人だけ読んでくれ。

自由貿易協定ウルグアイランド、リクルート事件、佐川急便事件、そしてプラザ合意→バブル崩壊などにより、政治不信となり自由民主党が大敗。自民党と当時野党第一党だった日本社会党が同時に凋落。

それを受けて、政治改革が叫ばれる。主に小選挙区制への移行、政治資金規正などを含む政治改革法案が出るものの、宮沢喜一内閣で廃案。廃案に反発した自民党議員が造反して、新党がいくつもできる。

この時点で自民党は過半数を失っており、不信任可決→解散に追い込まれ選挙。

その結果、野党が結束して政権交代が行われ、細川内閣ができた。

なお、細川内閣は政治資金疑惑で失脚。その果てに日本社会党が政権与党から離脱。その後羽田孜が予算管理内閣で急場を凌いだ後、総辞職。

その後村山富市を首相とする自由民主党、日本社会党、新党さきがけの自社さ政権が発足し、自民党が与党に復帰している。復帰時点では日本社会党の委員長である村山が首相だったが、その後の選挙で日本社会党は勢力を落とす。そして社会民主党に改名などをきっかけに社会党が変節したとして分裂（分裂した先が現在の民主党である）。結果、その次の橋本龍太郎内閣で自民党の党首が総理大臣に復帰、さらに次の小渕恵三内閣では自民党単独与党政権になっている。

2回目 2009年 リーマンショック後の民主党大勝

簡単に言うと、小泉純一郎の人気を背景に強引に新自由主義的政策を強めたため各所に反発が燻る中景気が上向かず。ITバブルが崩壊するなどの経済情勢が見通せない中で軽度な政治的不祥事が続発。さらにリーマンショックによる急激な景気の冷え込みがトドメになって、選挙で民主党が大勝。それによって政権交代した。

後は興味がある人だけ読んでくれ。

元々、森喜朗政権では当時最悪の支持率を記録するなど、旧来の自民党政治への不信感があった。

そこで劇場型政治と言われた小泉政権ができてなんとか自民党を立て直したものの、小泉政権は敵も多く作る状態。一部の右派政治家が離反するなど、自民党の政治基盤が揺らいでいた。その中で支持率が高い首相であった小泉純一郎が政権から降りた。それを引き継ぐ形で当時若手のホープと見做されていた若き官房長官安倍晋三へと政権を交代したが、ちょうど安倍政権の後の菅政権のように噴出する問題の後始末に追われて失脚、さらに劇場型政治をやり替えされるような形で様々な問題が政争に祭り上げられ、支持率が低迷。福田→麻生と政権交代が繰り返される。

さらに、この間、衆議院解散するタイミングを逸していた。タイムリミットが近付く中、リーマンショック後の不人気麻生政権という、本来ならば解散権があるはずの自民党にとっては痛恨のタイミングで解散総選挙となった。

自民党が100議席以上失い、民主党が大勝するという結果となった。

その後、リーマンショックは比較的上手く処理できた日本だったが、2011年に東日本大震災が発生し、超円高による国内製造業の失速などから野党政権も維持できず、鳩山→菅→野田と続いた民主党政権は崩壊。再び安倍晋三が首相に登板することになる。

政権交代で何が起こる？

簡単に言うと革命期にあたるため、いろんなことがダイナミックに動きやすくなる。

実施が不可避だが利害関係が複雑すぎて進まない政策が一気に進む傾向がある
- 1回目の時は選挙制度改革が進んで、中選挙区制から小選挙区比例代表並立制へと大幅に変わった。また選挙資金改革も行われた。
- 2回目の時は「政治主導体制」が一気に進んだ。高級官僚の人事を官邸が抑え、大臣抜きの官僚会議を廃止などの刷新などが行われた。
政治手法が大きく変わる。
- 1回目の時は従来の「最も進んだ社会主義国家」と揶揄された方式（一部では経済独裁体制であったと言う評価もある）から、新自由主義へと経済政策が変化した。
- 2回目の時は従来の「新自由主義」から「社会資本主義」的な政策に大きく変わった。

そのほかにも、外交政策は特に政権交代に影響を受けやすいと言われる。日本も鳩山由紀夫による普天間基地移設合意の撤回を求める事件は、その一つだ。

外国の例では、トランプ大統領によるMAGA政策により世界の警察から降りて諸外国に軍事負担を求めると言ったものは分かりやすいし、韓国が政権交代の度に日本への政策をリセットしてきたことも分かりやすい。

また、教育政策も政権交代で変わりやすい政策の一つであると言われる。1回目の政権交代では狭義の「ゆとり教育」が導入され、2回目の政権交代ではそれが廃止されている。

また、政治の表に立つ人たちの顔ぶれも大きく変わるため、政治家にとってはまさにチャンスであると言える。

地方の首長選では常に政権交代しているようなもの。あからさまに変わるので、選挙には行こう

日本の場合、国会は議院内閣制で議員を選んで首相を選ぶが、地方は首長（市長や特別区の区長など）を直接選ぶと言う方式になっている。

そのため、実は政権交代みたいなどんでん返しが常に起きている場所でもあり、自分たちの暮らしに直結する。

例えば学校が統廃合されたり、水道料金が乱高下したり、若い人が出て行ってしまうようなクソ政策が繰り広げられたりする確率は地方の方が多い。

国会の方はほっといても、地方議会と基礎自治体の首長選には関心を持った方がいい。

Permalink | 記事への反応(5) | 19:30

2024-04-07

■

結果が出ない

→吉田さんへのヘイトがたまる

→西谷が1人で爆発、他の選手は吉田さんを信頼

→西谷1人が造反のため干す

→西谷が干されたことを報道される

→「西谷が干された」ことのみしか見れていないサポーターが低迷も相まってキレる

→フロントビビる

→ビビって解任の前約束しちゃう

→西谷以外の選手は吉田さんを信頼してるため動揺

→その後も低迷でサポーターさらにキレる

→約束した手前、吉田さん解任

→西谷以外の選手キレる

→島川、やる気がなくなり引退

→騒動を引き起こした西谷、1人での暴走だったため居場所がなく契約解除

Permalink | 記事への反応(0) | 05:14

2024-03-20

■アメリカで内戦が起きても

米軍は政府側につくから鎮圧されて終わりでしょ

造反したり実質クーデターみたいになったら分からん

Permalink | 記事への反応(0) | 22:36

2024-02-08

■

芦原先生以外の主要登場人物が今出てる情報だけだと、クソ外道から状況の犠牲者までありえて振れ幅が多き過ぎてどう考えていいか分からなくなるね。

事の発端の脚本家にしたって、同情的に考えたら芦原先生からの要望を伝えられてなくて理由も伝えられず何度も脚本を修正され最後には脚本家を降ろされた怒りで我を忘れてインスタ暴露してしまった人の可能性もあれば、全部知ってた上で原作者を小ばかにして自分の書きたいように書いて事が起こったら知りませんでしたって嘯いてる可能性もある。

プロデューサーも絶対にセクシー田中さんをドラマ化しろと上から命ぜられてスケジュールもタイトで追い詰められて板挟みになってたケースもあり得れば、原作者を小ばかにして許諾さえ得られればこっちのものだし真面目な調整なんてやってられるかって考えてたカスの可能性もある。

担当編集もセクシー田中さんがドラマ化されてコミックの売り上げが伸びなければ廃刊の危機みたいな状況に追い込まれててどうしてもドラマ化しなきゃいけなかったみたいな状況もありえれば、原作者を蔑ろにして全然寄り添ってなかったくせに小学館が叩かれだしたら上層部に造反して芦原先生に寄り添ったコメントだしましたって計算ずくで演じてる可能性もあるわけで。