はてなキーワード: ユーザビリティとは
Webメディアやアドテクノロジーに携わる身として、Yahoo!ニュースに導入された「全画面広告」には大きな衝撃を受けた。
これまで広告掲載に慎重な姿勢を貫いてきたYahoo!が、ついにこの一線を越えたのである。私は、Yahoo!がこれで引き返せない"修羅の道"に足を踏み入れたのではないかと考えている。
これまでに複数のWebメディアにて、マネタイズ、編集、ディレクション業務などに従事してきた。「やれることはなんでもやる」をモットーに、コンテンツ編集からGoogle Ad Managerの設定まで幅広く手がけている。こうした複合的な業務経験を持つ人材は、業界でも珍しいだろう。Yahoo!ニュースには記事提供元としても関わってきた経験がある。
Yahoo!ニュースで導入された「全画面広告」とは、インタースティシャル広告やインステとも呼ばれる広告形式である。記事を読もうとしてページを遷移すると、画面全体に大きく表示される広告のことだ。現在はPCでのみ実装されており、スマートフォンでは確認していない。
この全画面広告は、現在パブリッシャー(媒体運営社)にとって目を背けることのできない重要な収益源となっている。数年前にGoogleが全画面広告の導入を推奨して以来、媒体社は恐る恐るながらも導入し、通常の広告枠よりも高い収益性を実感してきた。
その収益性の高さには明確な理由がある。第一に、画面を大きく占有するため視認性が極めて高い。第二に、クリック率が高い。これには閉じるボタンの誤タップも含まれるが、それでも数値として結果が出ているのが現実だ。
Googleはその後、発展型とも言える「オファーウォール」もプッシュしている。これは全画面広告に加えて「コンテンツを見たければ15秒間広告を視聴してください」という仕組みである。この手法も圧倒的にシェアを拡大している。媒体社にとって、ユーザーエクスペリエンスの悪化は承知の上だが、収益性の高さを無視することはできない現実がある。
重要なのは、全画面広告の収益性の高さに比例して、通常のディスプレイ広告における収益性が年々低下し続けている点である。歯止めがきかない状態と言ってよい。
従来、1枠あたりのCPMが下がった場合、媒体社は「広告枠数を増やす」「広告サイズを大きくする」「ヘッダービディングなどでより多くの入札者を接続し、収益機会を拡大する」といった対策を講じてきた。純広告は頻繁に獲得できるものではなく、一時期話題となったクッキー規制対応の確定ID活用なども、状況の変化により現在は下火になっている。
そうした中で、全画面広告は「最後の砦」なのである。これ以上大きいサイズの広告は基本的に表示できない。ユーザー体験は悪化するものの、媒体社には「10年前に嫌がられていた下部オーバレイ広告も、今では市民権を獲得している」という実体験がある。つまり、「批判されても継続すれば、やがてユーザーは慣れる」という考えが根底にある。
事実として、国内のニュースメディアのほとんどで、オーバレイ広告も全画面広告も導入されている。
しかし、Yahoo!ニュースが導入に踏み切った意味は、他の媒体とは根本的に異なる。
Yahoo!ニュースはこれまで、圧倒的なページビュー数を誇りながらも、広告を増やすことに一貫して慎重な姿勢を崩さなかった。記事中広告は掲載せず、オーバレイ広告も一定の位置までスクロールしないと表示されないなど、他社ポータルサイトよりも明らかに意図的なブレーキをかけていた。
そのYahoo!ニュースが、PCのみとはいえ全画面広告を導入したのである。
この背景には、いくつかの要因が考えられる。
まず、収益性向上への切実な必要性である。広告市場の競争激化により、従来手法では十分な収益確保が困難になっている可能性がある。
次に、コンテンツ戦略との関係である。「1記事100円程度の価値しかないコンテンツは誰も購入しない」という現実がある。SNS発のいわゆる「こたつ記事」に対してヤフーコメントで「こんな記事でよいのか」という批判が集まることもあるが、結局こうした記事が最も読まれている。媒体社も掲載を減らさず、Yahoo!側も実質的な規制をかけていない。「どうせこの程度の記事なら、全画面広告で収益化してしまおう」という開き直りがあるのかもしれない。
さらに、Yahoo!広告としての事業判断も影響していると推測される。Yahoo!の全画面広告パフォーマンス(クリック率など)は非常に優秀で、アイモバイル、GMOなどのSSP(サプライサイドプラットフォーム)を介した媒体社への導入がここ数年で急激に増加していた。今年に入って条件をさらに緩和し、プッシュしている状況もある。「自社商品が他社で収益を生んでいるのだから、自分たちの媒体で活用しない手はない」という社内での議論があったと想像される。
これらは推測に過ぎないが、的外れではないだろう。Yahoo!の言い分としては「ユーザーシェアの多いスマートフォンでは表示していない」「ユーザーあたりの表示回数はコントロールしている」「品質の低い広告クリエイティブは除外している」といった反論が出てくるはずだ。つまり、ユーザーと事業者双方の妥協点を探っているということである。
また、GoogleにもYahoo!にも、プラットフォーマーとしてのジレンマがある。広告事業とメディア事業を両方手がけている以上、自社メディアは自社広告商品の格好の実験場でもある。
象徴的な出来事として、今年初めにGoogleのあるチームが媒体社に対して「広告が占めるスペースが多すぎるため、ペナルティを課す」という強気の警告を出した。しかし並行して、全画面広告やスマートフォン画面の50%近くを占有する「折りたたみ式オーバレイ」の導入を推奨するなど、非常に困惑するダブルスタンダード状態となった。
Yahoo!の場合、全画面広告のパフォーマンスの良さが他媒体での実績として明確に示されている以上、「自社だけ導入しない」という判断は社内政治として成立しなかったのだろう。Yahoo!ニュースこそが、日本屈指の広告媒体なのだから。
しかし、ここ数年の他媒体の状況を見れば明らかなように、全画面広告を一度導入してしまうと、それを停止するのは非常に困難である。目に見えて収益性が向上するため、その売上を失ってまでユーザー側に歩み寄るのは現実的ではない、という意見が必ず出てくる。
週刊誌のウェブサイトやデイリースポーツなどを見れば、全画面広告に限らず「広告を適切に間引く」ことがいかに困難かが理解できる。もはやコンテンツが見えない状態になっている媒体も少なくない。権威あるメディア、例えばNumberWebのようなサイトでも、全画面広告は欠かせない収益源となっている。
これはまさに、引き返せない修羅の道である。一度この道に足を踏み入れると、ユーザビリティが最優先される世界ではなく、「広告をいかにユーザーに馴染ませ、表示頻度を調整するか」という発想が支配的になる。
個人的には、スマートフォンでもYahoo!ニュースに全画面広告が表示される日は、そう遠くないと感じている。
無料でユーザーが閲覧できるWebメディアの運営を成立させるには、広告やアドテクノロジーが必要不可欠であることは紛れもない事実である。しかし、収益追求の果てにある「節操のなさ」は、もはや天井知らずの状況に近づいているのかもしれない。
Yahoo!ニュースの全画面広告導入は、単なる一企業の戦略変更ではない。日本最大級のニュースプラットフォームによる「ユーザー体験よりも収益性を優先する」という明確な意思表示なのである。この選択が業界全体に与える影響を、我々は注意深く見守る必要がある。
自戒の念も込めて、この現状に一石を投じたい。
日経が「デンソーが走行中ワイヤレス給電で約50時間かけ500km達成」と報道した。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO90879320V20C25A8TJK000/
https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/26160791d5b00e5619bf133ca6878fb817032097
デンソー公式の距離・時間の一次リリースは未確認だが、真偽は「距離数値は準公式、技術実証自体は整合」扱いが妥当だ。
この技術の優位は「停車充電の削減」「電池小型化」「フリート用途の稼働率向上」にある。
一方で課題は、「インフラ初期費用」「標準・相互運用」「保守耐久」「ビジネスモデル設計」で、とてつもなく大きい。
世界での実証は加速中で、米デトロイトの公道パイロット、伊A35の“Arena del Futuro”、ENRXの高出力実証などがある。
まずはバス、配送、シャトルなど限定ルートでの面展開が現実解だ。
日経のスクープを金融メディア等が伝聞形式で要約。デンソー広報コメントは「実用化に向けた水準引き上げ」程度で、距離の一次公表は見当たらず。よって「走行中給電による長時間連続走行の実証」は整合性が高いが、「500km」の数値は準公式扱いが適切。
世界のパイロット(米・伊・他)やENRXの実測レンジから、長時間連続運転・高効率・高出力は技術的に十分射程内にある。
広域展開の主役。停車は必要だが既存インフラ・標準・課金が整備済み。ピーク電力対策と系統強化がカギ。
ガレージやバス停、信号待ちの「セミダイナミック」に相性が良い。位置合わせ精度が実効効率の鍵。
停車時間は短いが規格統一や在庫・資本コストが重い。限定地域や限定車種に向く。
配車が固定的なフリート(バス・シャトル・配送)で稼働率を最大化。限定ルートへ段階的に敷設し、静止型と組み合わせて面を拡大する戦略が合理的。
都市シャトル、空港・港湾、工場内搬送、BRTや路線バス、定期配送の幹線ルートであろう。これらは「ルート固定・滞在時間制約・回送削減メリット」が大きく、職業ドライバーの稼働を最大化できる。公道パイロットの設計思想は、まず短区間からの段階導入である。
SBI証券の新ログイン方式は、単なる「不便」や「ユーザビリティの欠如」では片付けられない。ここには金融機関としての役割と責任を根本的に誤解した設計思想がある。
長年かけて「メールURLは踏むな」「急かすな」という啓蒙が積み上げられてきた。その基本を金融機関が真っ向から裏切る行為は、個別の不便以上に社会的なダメージが大きい。詐欺対策の文化資本を自ら崩している。これは一企業のミスではなく、セキュリティリテラシー全体を毀損する公共害だ。
40秒カウントダウンでURLを踏ませ、同意チェックをさせ、コード入力を急がせる。これはセキュリティ向上どころか「詐欺的UX」を制度化したものだ。人間心理を逆手に取る詐欺の手口を、大手が正規プロセスとして定着させれば、本物と偽物の区別は不可能になる。ユーザーは「考えるな、急げ」と刷り込まれる。
SBIは「パスキー導入までの一時的措置」と弁解するが、数カ月でもユーザー行動に影響するのは明白。セキュリティ体制の穴を埋める責任を「急ごしらえのUX実験」で代用している。この姿勢は「公共インフラの担い手」という金融機関の前提を忘れ、「ただのITサービス企業」感覚に堕している証拠だ。
指摘されている通り、真に必要なのは「URL目視確認」ではなく「パスワード管理ツールやパスキーの普及」である。人間の注意力や記憶力に依存する設計は限界であり、技術的解決が既に存在するのに、それを啓蒙せず逆行するUXを押し付けるのは怠慢としか言いようがない。
結論を言えば、SBIの新ログイン方式は「セキュリティ対策を装ったリスク増幅装置」だ。利用者は混乱し、詐欺師は笑う。セキュリティは利便性とのトレードオフだとよく言われるが、今回の方式は利便性を捨て、セキュリティも削るという最悪の選択になっている。
撤退以外に選択肢はない。今すぐ旧方式に戻すべきだし、その上でパスワード管理ツールやパスキーの導入こそを大々的に推進すべきである。
あらゆる技術ツールの存在意義は「人間の課題を解決すること」にある。
どれほど理論的に優れていても、使われなければ社会的影響はゼロであり、開発・保守・学習のコストに対するリターンも生まれない。
ツールは道具であり、「賢い者だけが扱える道具」は、実際の現場ではほとんど役に立たない。
例えるなら、戦場において「取り扱い説明書を10回読まないと撃てない銃」は、正確でも美しくても役立たない。
瞬時に理解され、即応可能であることが、実用の第一条件である。
ここで言う「馬鹿にもわかる」とは、知識レベルが高くないユーザーでも直感的に使える・理解できるという意味である。
これはユーザビリティ、学習曲線の緩やかさ、エラー時の挙動の親切さなどに現れる。
この観点からすると、「馬鹿にもわかる」設計は、実は賢い設計である。
人間の認知限界や行動パターンを理解し、誤操作を予防し、意図を汲み取って補完できるシステムは、万人にとって有益であり、結果として普及しやすく、フィードバックループによってさらに改善される。
Haskellは、理論的には極めて美しい言語であり、型システムの厳密さ、関数型の純粋性、抽象化の高さなど、形式的な正しさにおいて群を抜いている。
つまり、Haskellは「形式的正しさを最優先した結果、人間の直感と乖離し、現実世界との接続性が弱まった」道具である。
実際のソフトウェア開発現場では、エンジニアの入れ替わり、ドキュメントの不備、締切、バグ対応など、理想とは程遠い要素が日常的に存在する。
したがって、ツールは「賢い人が完璧に使いこなせば強力」ではなく、「凡人が雑に使っても一定の成果が出る」ことが求められる。
この点で、PythonやBashは「馬鹿にもわかる」ことを最優先し、結果として世界中で圧倒的に使われている。これは単なる偶然ではなく、設計哲学の勝利である。
道具は使われて初めて価値を持つ。そして「馬鹿にもわかる」ことは、使われるための最重要条件である。
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イオンカードを作ったぞ!
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ふむふむ。支払いしたいからウォレットとついてるイオンウォレットをダウンロードするぞ!
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イオンウォレットにログインするのにイオンスクエアIDって何?イオンカード作った時にそんなの登録してなかったんだけど。新規登録すればいいの?
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イオンウォレットにログインできて支払いできるようになったぞ!
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イオン「iAEONアプリ支払い限定で割引しまーす!」 何そのアプリ?イオンウォレットじゃダメなの!?
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iAEONアプリにログインするのにiAEONのIDを求められたぞ!スクエアIDでは拒否されたぞ!何それ新規登録すればいいの?
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iAEONアプリにログインできて支払いできるようになったぞ!
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イオン「イオンお買い物アプリ限定で値下げクーポン発行しまーす!」 は?何そのアプリ?iAEONアプリからクーポン発行できないの!?
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イオンお買い物アプリをダウンロードしたぞ!クーポン発行できたぞ!セルフレジで会計するぞ!コードをピッ
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イオンセルフレジ「エラーです!従業員を呼んでください!」 はわわわわわわわわわわ;;;;;;
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会員コードが読み取りできないんですが… イオン従業員「(面倒くさそうに画面を前に戻して)ここで読み取ってください」
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えっ?この画面のどこにここで会員コードを読み取れって指示が書かれてるんですか? イオン従業員「ここですね。(画面左下隅に小さく書かれたマークのボタンを指す)」
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なるほど。
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買い物終了できたぞ!
岡田はパーティしてる暇あるなら実家にイオンアプリ統一とセルフレジのユーザビリティアップを提案してろ!なお商品は安くて良い。
3年前くらいかな、ホテルを検索するとホテル検索モードになるようになった
俺はラブホテルを検索したかっただけなのに、「ラブホ」でもホテル検索モードになるのでマジでクソだった
唯一使えるのは具体的なホテル名を入れた時くらいだ
それで昨日また検索する機会があったのだが
ってことは、普通にビジネスホテルを探す人もしんどい思いをしているのかもしれない
いやビジネスホテルって検索すれば出るんだろうか?ラブホテルって検索するとホテルモードだけど
ということは、これはGoogleのビジネスだということだ、仲介料が発生している
Jeff Bezos は悪名高きマイクロマネージャーだ。彼は Amazon の小売りサイトの1ピクセルまで管理する。彼は以前 Larry Tesler を雇った。 Apple の主任科学者で、たぶん世界で最も有名で尊敬される HCI エキスパートさ。そんでもって、 Jeff は Larry が言ったことを、 Larry が辞めるまで3年間無視し続けた。 Larry は大規模なユーザビリティ研究もやっただろうし、少しの疑いの余地も無く誰もそのひどいサイトを理解できないってことをデモしたに違いない。けれど、 Jeff は1ピクセルたりとも動かさせはしなかった。トップページにぎっちりつまった内容の1ピクセルたりともね。それらはまるで何百万という彼の貴重な子供達なのさ。けれど Larry はそうじゃなかった。
もうね、楽天市場の内部システムひどいんよ。み●ほを彷彿とさせる、ベースがクソ設計なのをなんとかAmazonに寄せようというのが
良くわかる。良いシステムってユーザーが直感的に操作出来て、あとはバックヤードでシステム側がうまいことしてくれる感覚があるよね?
Amazonに寄せる事で利便性は高いのは確か。いちいち検索で色別やサイズ別に検索結果が出るのは離脱するの当たり前。
でもなぜ楽天がそうせざるを得ないかってJANコード主義社会だから。JAN単位であれば価格比較が出来てユーザーが最安にたどりつきやすい。
ただ弊害として視認性がクソ&バリエーション登録だとJANが個別登録出来ないクソ仕様だから。
どの店舗もそういった経緯があってSKU単位商品で登録せざるを得ない→結果ユーザビリティがクソ。
そこで1商品に複数JANをまとめてユーザビリティ高めてAmazon目指しましょうってのが楽天sku計画の目標と思っているけど、
まぁシステムがひどいのなんの。挙句四苦八苦して登録したは良いが
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注意事項
PCの商品ページ画面ではSKUを選択しても画像は切り替わりません。「画像を全て見る」リンクから全ての画像を表示した際にSKU画像もご確認いただけます。
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は?は?意味あんのそれ?いやダメでしょ選択したバリエーション画像に切り替わらないと。
てかメイン画像とバリエーション画像登録で同じ画像表示されるけどこれメインとバリエーションどっち残した方が良いの?
とかマニュアルにあります~とかどうせ言われるけどそういうゴリ押しルール覚えて下さい~的なのがマジ楽天って感じですねハイ。
あと文句30個ぐらいあるけどいいや。
※Amazonもシステム優秀でも問答無用で返品受けなきゃいけない返品ポリシーとかクソだけどね。
今ではメルカリの無在庫転売は規約で禁止されているわけなんだけど、そうなるに至ったのには理由がある。
無在庫転売全盛期にはメイン手法として「50以上のアカウントをツールで更新し続けて毎日5000件近くの出品をタイムラインに延々と流し続ける」ことによって常に自分が出品しているなんらかの商品が利用者の目に留まるような状態を作ることで薄利多売を取るという手法が流行った。
当然メルカリはユーザビリティが下がるつってブチ切れてツールを使用した高速出品を禁止した。
ツール出品と無在庫転売って何が関係あるの?と思うかもしれんけど、Amazonやらなんやらの通販サイトとツールを連携して定価の一定割合以下の売価の商品をリスト化してそれを定価かちょっと低いくらいで延々と出品しまくって、売れたら通販サイトから仕入れて売るという手法だった。さすがに在庫持ってる商品を何千も出品し続けるのは無理。なので、無在庫転売とツール出品の相性はめちゃくちゃよかった。
やってることも規制の理由も最近のpixivやらファンボックスやらの内容とほぼ変わらんけど、
つまりAIが悪いんじゃなくて加減を知らないバカが悪いって言うそれだけなんだよね。
実際、今でも無在庫転売やってる奴はたぶんいる(まぁ利益にならんけどさ)けど、表向きちゃんとしてるように見えれば規制に引っかからないし、AI絵もバカみたいに量産せずにAIタグ付けずにちょぼちょぼ投稿してる奴も普通にいるけど、そいつらを咎めることは基本的にはできない。
インターネットのテキストベースの掲示板やチャットにおいて、2つ折り携帯電話やスマートフォンなどの「実画面が小さい端末」を使っている人は掲示板上でのやり取りが下手な傾向にある、というような話がまことしやかに流布しています。
理由としては、画面が小さいので一度に把握できる情報が(通常のPCと比べて)少ない、日本語の入力においても変換の一覧性が悪いので推敲に至りにくい、などが挙げられています。
いわゆる「荒れる」割合も高い、とされています。「画面の小ささは心の狭さ」などと揶揄されたりもしています。
閲覧端末の実画面が小さい、狭いことは掲示板のような比較的大量のテキストがベースとなるやり取りにおいて、不利や悪影響を与えうるものでしょうか。
ChatGPT(4)
端末の画面サイズが小さいことがオンラインでのテキストベースのコミュニケーションに影響を与える可能性は確かに存在します。
一度に表示できる情報量: 小さな画面では一度に表示できる情報が限られます。これは、特に長いスレッドやテキストが多いページで問題になる可能性があります。
これにより、ユーザーが議論の全体的な文脈を見落としたり、重要な情報を見逃したりする可能性があります。
入力の困難さ: 小さな画面や仮想キーボードは、テキスト入力における誤打や誤解を引き起こす可能性があります。
また、文の推敲や校正が困難になるため、誤解を招きやすいメッセージが投稿される可能性もあります。
ユーザビリティ: 小さい画面は、スクロールやリンクのクリックなどの基本的なナビゲーションが難しくなる可能性があります。
これにより、ユーザーが重要な情報を見逃したり、意図しない操作をしたりする可能性があります。
ただし、これらの影響はあくまで可能性の話であり、実際の影響はその人のスキルや慣れ、使用している特定のデバイスやアプリ、ウェブサイトのデザインなどに大きく依存します。
たとえば、一部のユーザーはスマートフォンでの入力に非常に慣れていて、PCよりも効率的にテキストを入力できるかもしれません。
また、ウェブサイトやアプリがモバイルフレンドリーなデザインを採用していれば、小さな画面でも比較的快適に利用することができます。
何言っても基本迎合してくれるChatGPTの悪いとこが出てるな
ここ最近でAIイラストの投稿を禁止するサイトが増えてきているが、実際のところ彼らが問題視しているのはAI絵を作成する行為そのものではなく「AIによって短期間に大量生産されたイラストが大量に投稿されることによるサイトのトータルクオリティ、ユーザビリティの低下」なんだよね。
つまり、今後どんどんAIイラスト投稿禁止のサイトを増やしていくにはそのサイトが機能不全になるくらいにAIイラストを投稿しまくればいいということになる。これは「作品のクオリティが低ければ低いほどいい」ので、ちょっと偉ぶりたいAIイラストメインの奴よりも、AIイラストを敵視している既存の絵師が空き時間で適当な呪文で大量に生成して大量に投稿しまくれる。
AIイラストの投稿を許しているような質の悪いサイトには「AIイラストの投稿を許しているとどんなことになるのか」を身をもってわかってもらう必要がある。そのほうが将来的にも必ず良い結果に結びつく。