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はてなキーワード: 中東諸国とは
イスラム諸国のIS（イスラム国）に対する立場は、基本的に否定的かつ敵対的です。以下にその概要を整理します。
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• ISは「イスラム国家」と自称していますが、国際的に承認したイスラム諸国は存在しません1。
• 多くのイスラム法学者や宗教指導者は、ISの思想や行動を**「イスラームの教えとは異なる」**と明確に否定しています。
• 例えば、著名なイスラム学者たちは「ISがカリフを名乗る資格はない」と批判し、ムスリム共同体（ウンマ）の代表ではないとしています2。
• サウジアラビア、UAE、ヨルダン、トルコなどの中東諸国は、アメリカ主導の対IS有志連合に参加し、IS拠点への空爆などを行っています3。
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• ISは斬首、奴隷化、宗教的少数派への迫害などを行っており、これらはイスラムの教えに反すると広く認識されています。
• ISはスンニ派を自称し、シーア派を敵視するなど、イスラム世界の宗派間の対立を激化させる行動を取っています4。
• ISは第一次世界大戦後に定められた国境を否定し、カリフ制の復活を主張していますが、これは現代のイスラム諸国の政治体制と相容れないものです3。
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• 一部の地域（例：リビア、ナイジェリア、アフガニスタンなど）では、ISに忠誠を誓う武装勢力が存在し、現地の不安定な政治状況と絡んで活動しています。
• ただし、これらは国家としての支持ではなく、局地的な武装勢力の動きです5。
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ご希望があれば、特定の国（例：サウジアラビア、イラン、トルコなど）の立場をさらに詳しく掘り下げることもできます。どの国に関心がありますか？
俺も気になって調べてみた。
間違ってる知識もあるかもしれん。
どうやら、イスラエルはアメリカの同盟国だ。かなり関係が深い。
そして、イランとアメリカは国交を断絶している。さらに、アメリカはイランをテロ支援国家に指定してるそうだ（なお、余談だが、アメリカはあのキューバとの国交ですら復活させてる）。
G7がイスラエルを擁護するのは、単にイランがそんなやべー国だからじゃなかろうか。
イスラエルを擁護するというより、イランがやばすぎるからイランが縮小するのを歓迎しているのだろう。
ユダヤ人が可哀想ぴえん、なんて考え方はもう古そうだ。アメリカからすればそんな事情はもはやどうでもいい。そうではなく、中東における貴重な同盟国という意味合いしかなさそうだ。要は、いっぱい支援するから中東諸国の相手してねって感じだろう。
それは事実だ。
それは、イスラエルという国の成り立ちから見ても思う。三枚舌外交の被害者だ。
だが、今回のこととは無関係だ。
イスラエルの行っている爆撃は、いくら相手がやべー国だとしてもノーコメント、或いは、態度だけでも非難すべきだろう。
2023年、生成AIを搭載した検索エンジンの登場は世界に衝撃を与えた。米国政府が国家戦略として掲げるAI開発競争は、技術的優位性の確保と経済的リターンの獲得という二重の課題に直面している。OpenAIのGPT-4が示した驚異的な言語理解能力は、軍事技術から医療診断まで幅広い応用可能性を予感させた。しかし、黎明期の熱狂が冷めつつある今、業界関係者の間で囁かれる疑問は「この技術は本当に金を生むのか」という現実的な問いへと移行している。
米国政府は2021年度AI研究開発予算を32億ドルに設定し、国防高等研究計画局（DARPA）主導で軍事転用可能なAI技術の開発を加速している。量子コンピューティングとの融合や、半導体製造技術の国内回帰（CHIPS法）など、ハードウェア面での基盤整備に注力する姿勢は鮮明だ。特にNVIDIAのGPU需要は国防契約と連動し、同社の株価は過去5年で1,200%超の上昇を記録している。
大手テック企業の動向は矛盾に満ちている。MicrosoftはOpenAIに130億ドルを投資しながら、実際のAzure AIサービス収益は予測の60%を下回る。GoogleのBard統合検索では広告収入モデルの再構築に苦慮し、AmazonのBedrockプラットフォームはAWS顧客の3%未満しか採用していない。生成AIのコスト構造が明らかになるにつれ、1クエリ当たり0.006ドルという処理費用が収益化の壁として立ちはだかっている。
ChatGPTの月間アクティブユーザー数が18億を突破する中、OpenAIの年間損失額は5.4億ドルに達する。主要収入源であるAPI利用では、企業顧客の80%がプロトタイプ段階で開発を中止している現実がある。Microsoft 365 Copilotの事例が示すように、生産性向上ツールとしての価値認知と実際の支払意思の間には深い溝が存在する。ある調査では、Copilotユーザーの67%が「月30ドル以上の価値を感じない」と回答している。
AIチップ需要の過熱が生んだ半導体バブルは特筆すべき現象だ。NVIDIAの時価総額が2023年に1兆ドルを突破した背景には、H100 GPUの価格が製造原価の800%を超える事実がある。TSMCの3nmプロセス需要の70%がAI関連に集中する異常事態は、半導体産業全体のリソース配分を歪めている。しかし、Cerebras Systemsの新型Wafer Scale Engineが示すように、ハードウェアの進化速度がソフトウェアの最適化を上回る逆転現象が発生しつつある。
中国のDeepseek-R1がGPT-4の性能を1/10のコストで実現した事実は、業界の常識を根本から覆した。同モデルが採用した「動的ニューロン活性化」アルゴリズムは、不要なパラメータ計算を85%削減する画期的な手法だ。これにより、従来1回の推論に要した0.2kWhの電力を0.03kWhまで圧縮することに成功している。Deepseekの事例が証明したのは、計算資源の多寡が必ずしも性能優位を保証しないという逆説である。
Llama 3やMistralの進化が加速する中、独自モデルを保持する企業の競争優位性は急速に失われつつある。Hugging Faceのプラットフォームでは、1週間ごとに新しいLLMアーキテクチャが発表され、ファインチューニングの自動化ツールが普及している。特に中国発のモデルがGitHubで急増する傾向は顕著で、2024年上半期だけで3,200件の新規リポジトリが登録された。この状況は、初期投資の回収を前提としたビジネスモデルの存続自体を危うくしている。
国際数学オリンピック（IMO）の過去10年間で、中国チームが9回の優勝を達成している事実は軽視できない。特に2023年の北京大会では、金メダル6個中5個を中国国籍の学生が独占した。米国チームの実態を見ると、参加者の62%が中国系移民の子弟で構成されており、本質的な人材育成力の差が浮き彫りになっている。DeepMindの元チーフサイエンティフが指摘するように、「Transformerアーキテクチャの革新には組合せ最適化の深い理解が不可欠」であり、この領域で中国の研究者が圧倒的な論文数を誇っている。
清華大学のAI特別クラスでは、学生が高校時代からGANsや強化学習の数学的基礎を学ぶカリキュラムを採用している。これに対し、MITのコンピューターサイエンス学部では、学部2年次まで微分方程式の必修科目が存在しない。教育省の統計によれば、中国のトップ30大学でAI関連専攻を選択する学生の数は、米国アイビーリーグの3倍に達する。人的資本の蓄積速度の差が、5年後の技術格差に直結する可能性が高い。
LLM市場が直面する最大のリスクは、電気自動車用バッテリーや太陽光パネルと同じ道を辿る可能性だ。BloombergNEFの予測によれば、2027年までにLLMの性能差が実用レベルで感知できなくなり、1トークン当たりのコストが現在の1/100にまで低下する。この状況下では、MicrosoftのCopilotのような高額サブスクリプション・モデルの持続性が疑問視される。逆に、LINEやWhatsAppのようなメッセージングアプリへの基本機能組み込みが主流となるシナリオが有力視されている。
AI技術の民主化が進むほど、国家間の競争はハードウェア規制やデータ主権を巡る争いに移行する。米商務省が2024年に発動したAIチップ輸出規制は、中東諸国向けのGPU販売を34%減少させた。一方、中国が推進する「東数西算」プロジェクトでは、内陸部に分散したデータセンター群が国家標準モデルの訓練基盤として機能し始めている。技術優位性よりも、地政学的な影響力が市場を支配する時代が到来しようとしている。
現状のAIバブルがはじけるトリガーは複数存在する。第一に、2025年をメドに予想される「生成AI特許訴訟の多発」が挙げられる。Getty ImagesがStability AIを提訴した事例のように、著作権問題が技術普及の足かせとなる可能性が高い。第二に、エネルギーコストの急騰だ。アイルランドのデータセンター群ですでに発生しているように、LLM運用に必要な電力需要が地域の送電網の容量を超えつつある。
最も深刻なシナリオは「技術進化の減速」である。Transformerアーキテクチャ以降、根本的なブレイクスルーが10年間発生していない事実は看過できない。物理学者の間では、現在のニューラルネットワークがチューリング完全性の限界に近づいているとの指摘もある。もし2020年代後半までに新しいパラダイムが登場しなければ、数千億ドル規模の投資が不良債権化する危機が現実のものとなる。
米国AI戦略の行方は、単なる経済競争を超えた文明史的挑戦と言える。Deepseekが示したように、技術優位性は絶対的なものではなく、常に相対的な優劣でしかない。重要なのは、AIが生み出す付加価値の本質を見極めることだ。仮に生成AIが期待通りの経済効果を生まなくとも、その研究過程で得られた副産物（分散学習アルゴリズムや省電力チップ設計技術など）が次の技術革命の種となる可能性がある。
最終的に問われるのは、短期的な株価維持ではなく、長期的な技術蓄積をいかに持続可能な形で進化させるかという課題である。中国の人的資本戦略と米国の投資戦略が衝突する中で、第三極としての欧州連合（AI法案）やインド（デジタル公共財戦略）の動向が新たな可能性を開くかもしれない。AI開発競争は、国家の命運をかけた「静かなる戦争」として、これからさらに激化していくであろう。
はてブでパレスチナ人としてイスラエルに復讐する Fursan al-Aqsa: The Knights of the Al-Aqsa Mosque が話題になっていたので、特定の国や軍隊が敵になっているゲームを上げていくよ！！
https://store.steampowered.com/app/1714420/Fursan_alAqsa_The_Knights_of_the_AlAqsa_Mosque/
はてブのみんなもコメントでいっちょがみするだけじゃなくてやろう！！Fursan al-Aqsa: The Knights of the Al-Aqsa Mosque！！
（筆者はstalker2終わって暇だったらかっても良いかなと思っている）
さて、ここから特定の国家や軍隊が敵になっているFPSゲーム集だ！「そんなのいっぱいあるでしょ」と思ったそこのキミ！その通り、たくさんあります。
なので、Call of Duty とかBattle Fieldみたいな有名作品は扱いません。書いてもおもんないんで。
あとWW２モノのような歴史上の戦争を題材にしたものも取り上げません。ウルフェンシュタインみたいなここまでいくとSFだろ、みたいな作品も取り上げません。
===閑話===
ちなみに、現代戦モノのCall of DutyやBattle Field等、アメリカ製FPSはキャンペーンモード（ストーリーモード）でよくロシア・中国あたりが敵になりますが、
大抵の作品では、一応は「黒幕の影響や政治態勢の変換があって、国家が悪い方向に向かったすえに敵対している…」という配慮？がなされています。
「今のロシアや中国と戦争しているわけではない」という理屈づけがされているわけですね。
その配慮に意味があるかは別として、Fursan al-Aqsaは今のイスラエルと戦う話だと思いますので、ちょっと味付けが違うのは事実かと思います。
===閑話休題===
以上です。疲れた。
やっぱ非西側諸国のFPSやシューターってあんまりないんだよね。
特定の国が敵になっているわけではないので挙げませんでしたが、番外編でロシア産FPSといえばEscape From Tarkov が有名ですね。
西側諸国のPMCが怪しいことしてるので、ロシア国内の秘密の傭兵集団BEARが対抗します、というストーリーになっています。
このBEARの設定ってまんまワグネルです。ゲーム的にはどっちが良いも悪いもないんだけどね。
ちなみにEscape From Tarkovは滅茶苦茶stalkerシリーズの影響を受けていて、両作品に携わったスタッフもいたはずです。
なぜか張作霖だけに独占的に用いられてきた"爆殺事件"界についに第二の爆殺事件が入り込んでくるか！？
もし万が一今回のイスラエルによるヒズボラ指導者ナスララ師の爆殺（空爆殺）があれよあれよと言う間に次の世界大戦の契機となるようであれば「ナスララ師爆殺事件」は確実に後世の歴史の教科書に載るであろう。なにせ爆殺としか言いようがない。ナスララ師殺害事件になるなら張作霖も殺害事件でないとおかしいではないか。
一方、いつものイスラエルと中東諸国との小競り合い程度で終わるのなら名前さえ付かず歴史の流れの底に埋もれそのうち忘れ去られるだろう。
さて歴史はどう動くのだろう。
> 過去10年間で、私を左派から右派へと押し上げたいくつかの重要な出来事がありました🧵
ヒラリー 2016
バイデン2020
トランプ2024
次の 10 の例を調べて、それを詳しく見てみましょう。
https://x.com/wildbarestepf/status/1812590490916925626
MeToo運動が熱を帯びてきた。アジズ・アンサリ事件は私にとって転機となった。アジズのキャリアは、最悪のデートのせいでほぼ破壊された。
MeToo運動が推進された熱狂は、しばしばニュアンスや適正手続きを欠いており、不安を募らせていた。
人間の相互作用の複雑さや、それぞれの状況の公正な評価の必要性を無視して、より広範な議題のために個人の評判を犠牲にしているように感じました。
(編注)Metoo運動、フラワーデモ運動は冤罪を発生させている。寺町東子、東京第一弁護士会はその冤罪を作り出すことを推奨し、いまだに撤回すらしていません。このように性犯罪、セクハラ、DVは寺町東子のような弁護士の金儲けの手段となっているのです。性犯罪被害者団体もいまだに撤回していない以上その正体は性犯罪被害者団体ではなく人権ビジネス団体です。このような団体の主張を霞が関に入れることはできないというべきでしょう。
衛星打ち上げから火星の植民地化の可能性まで、イーロンのスペースXでの取り組みは、環境保護論者や左派の規制機関からかなりの反対に直面している。
スペースXの活動に関連したアザラシや鳥類に対する抗議は、科学と探査における画期的な進歩の可能性を覆い隠しているようだ。
革新と進歩を重視する者として、イーロンのビジョンに対する左派の抵抗は逆効果で息苦しいと感じる。
左派のジェンダーアイデンティティに対する立場、特に男の子が女の子になれるという主張は、私の生物学の理解と矛盾している。
生物学を副専攻していた私は、科学的事実を無視していることに不安を感じた。
この問題は、左派が経験的証拠よりもイデオロギーを優先するというより広範なパターンを強調しており、それは科学的誠実さに対する私のコミットメントと深く共鳴した。
（編注）まず性自認などは性別と全く関係ありません。また性別は男性、女性、その他の３つしかありません。これが生物学的な結論です。これ以外は非科学的な主張であり、到底社会で受容する必要がないものです。
また、性自認などという他人から認識できないもので性別が決まるというは極めて異常です。これを差別というのは完全に差別の定義を誤っています。そしてさらに言うとならば「女性」とは何かという肝心の女性の定義がありません。
私らしくとかどうでもいいのです。まず女性とはなにか、一切答えられないのです。ジェンダーという社会のせいとか言うものは自認とは今度は関係がないのです。
新たな視点：レックス・フリードマンのポッドキャストに出演するジャレッド・クシュナー
私の政治的志向の変化は、レックス・フリードマンのポッドキャストに出演したジャレッド・クシュナーの影響をさらに受けた。
クシュナー氏がアブラハム合意について語るのを聞くことで、主流メディアではあまり報道されなかったり、誤って伝えられたりしていたトランプ政権の成果について新たな視点が得られた。
この認識により、私はこれまで精査せずに受け入れてきた物語に疑問を抱くようになった。
> 2020年にトランプ政権の仲介でアブラハム合意ができ、イスラエルは周辺の中東諸国と一気に国交回復や和解が進んだ。
ハマスの10.7のテロの理由はひとえにこれをぶち壊すことだった。
https://x.com/GruessGott2018/status/1804425221308584412
左派が「多様性、公平性、包摂性（DEI）」の取り組みを重視し、「警察予算削減」運動と相まって、目に見える反響をもたらした。
サンフランシスコのような都市では犯罪が増加しており、盗難が横行しているため、店舗の必需品が施錠されている。
これらの展開は法と秩序の崩壊を反映しており、より安全で公平なコミュニティという左派の約束と矛盾している。
イデオロギーと現実世界の結果との乖離がますます明らかになり、問題となってきた。
（編注）日本でもクルド人との衝突が発生し、また、観光できた中国人が落書きする等治安が悪化しています。にも拘わらず、警察と裁判所の予算は増えていません。公務員はどんどんやめています。これを改革と言っているのですから日本人は帆なのです。DEIはオワコンなのはこの１枚の写真ではっきりしています。もはやアメリカ人でDEIが素晴らしいなどと発言することはあり得ないでしょう。
https://x.com/bennyjohnson/status/1812487522267652129
https://x.com/MatchPoiint/status/1812488154634412117
バイデン政権の混乱したアフガニスタンからの撤退は私にとってもう一つの重要な要因だった
急いで避難したため、13人の米軍兵士が悲劇的な死を遂げ、多くのアメリカ人とアフガニスタンの同盟国が取り残された。
高官が責任を問われることなく説明責任が果たされなかったことは、無能さと人命軽視の懸念すべきレベルを浮き彫りにした。
（編注）撤退は突然でなんの準備もなく、極めてずさんでした。それを覆い隠す日米の報道で日本人が語っても意味がありません。
COVID-19パンデミックへの対応は誤った情報と高圧的な命令に満ちていた。当初は科学を信頼するように言われたが、物語は変わり続けた。
ワクチン接種義務化が課され、国民の大きな反発と分裂を招いた。
その後のワクチンの有効性と副作用に関する暴露と反対意見の抑圧は不信感を募らせるだけだった。
パンデミックへの対応は公衆衛生よりも管理に重点が置かれるようになり、私は左派からさらに遠ざかることになった
（編注）反ワクチンという表現は極めて悪質で、ここで行っているのは反mrnaワクチンということです。なお副反応は誤った単語で副作用が正確です。ここでもごまかししかしていない。
左派がアイデンティティ政治に執拗に焦点を当てていることは、ますます不快なものになってきている
政策や社会問題の主要なレンズとして人種、性別、性的指向を常に強調することは、より実質的な議論を妨げている。
これは分裂的な戦術のように思われ、団結と進歩を促進するのではなく、社会の亀裂をさらに生み出すものである。
（編注）このアイデンティティポリティクスとは、デタラメな単語です。簡単に言うとポリコレです。LGBTのいびつで不必要な優遇を日本でも押し付けられています。当事者が必要としていないのが現実です。これも公金チューチュースキームです。コロンブスの炎上のように言いがかりしかつけてこないのが現実です。そのような言いがかりをつけられる意味は全くなく、極めて不当なものです。あのような炎上は取り締まられるべきでしょう。
またこのような反差別界隈は日本も同様に人々を分裂させるだけで全く意味がありません。
ボディポジティブ運動は善意から始まったが、問題のある方向に進んでいる。
コスモポリタンのような雑誌の表紙に病的な肥満の女性を取り上げ、それを「健康的」とラベル付けすることは、公衆衛生に害を及ぼす。
この有害な物語は社会基準を変え、肥満に関連する深刻な健康リスクを無視して誤った健康感覚を助長している。
科学と事実に基づく情報を重視する人間として、医学的真実に対するこの露骨な無視は、私を左翼から遠ざけるもう一つの要因でした。
（編注）デブとブサイクを優遇するのは完全に異常です。ルッキズムとか言うのはあほです。なぜなら、健康かどうかはある程度外見に現れるからです。
バイデン大統領の最近の討論会や公の場での発言は憂慮すべきものだ。彼の頻繁な言葉のつまずき、混乱の瞬間、そして身体的な弱さは、彼が完全にコントロールできていないことを示唆している。
バイデン氏が討論会で固まり、首尾一貫した主張をするのに苦労するのを見ると、彼の能力を保証していた左派の欺瞞が強調された。
自由世界のリーダーがこのような状態にあるのを見るのは残念で恥ずかしいことだ
私の政治的進化は、一連の具体的な出来事と認識によって形作られ、左派から遠ざかってきた。
MeToo運動における個々の事件の誤った取り扱いから、左派による革新への抵抗、生物学の無視、混乱した外交政策の決定、そして彼らの政策の具体的な結果まで、これらの経験は私の視点を全体的に変えました。
より中道的または右寄りの視点を受け入れることは、常識、愛国心、そして建設的な進歩へのコミットメントへの回帰のように感じられる。
@RobertMSterling
@DavidSacks
@theallinpod
のような人や、反発にもかかわらず執拗に懸念を表明してきた他の人たちにも声を上げます。私の視点の変化はあなた方のおかげであり、私は頭をさげます。🫡
もう中東戦争は過去の出来事だと自分でも思い込んでたんだろう。
イスラエル映画を何本か見てると、戦争は嫌なこと、悪いこと、辛いこと、という描き方していて、
これ現在進行形で国境超えて軍事力を行使してる国のメンタルなの？ と思ってた。
今年たまたま仕事で呼ばれて行った弟も、イスラエル人のメンタルがすごく日本人と近いと言ってた。
ガザ地区なんて、当事者意識がないというか、国民の平時の感覚からから切り離されてる感じだったんじゃないかな。
欧米も中東諸国も気にしないんだから、もはや外交問題ですらなかったんだろう。
もう終わったこと扱いになっていて、実質的ジェノサイドを機械的に粛々と進めてくだけ。
たぶんこのさき、実質的ジェノサイドが本当のジェノサイドになるんだろうし、そのことに違和感も感じないんだろうなと想像する。
産油国の重要性がやや低下した現代なので昔の中東戦争や現代のウクライナ戦争ほど日本人に直接かかわる問題にはならないだろうし、
サッカーが一番人気ではないがW杯に出てくるレベルの国は、日本のほかにアメリカ、韓国、オーストラリア、カナダ、ベネズエラなどがある。これらの国の中でW杯ベスト8以上に行った最後かつ唯一の大会は2002年。バイロン・モレノという審判が大活躍してメチャクチャになった大会である。彼が活躍していなければ韓国はベスト16で終わっていたし、アメリカもグループリーグ敗退だったのだ。（※アメリカはグループリーグ第2戦のポルトガル戦で、モレノからのアシストを受けて勝ち点3を得ている。これが効いてグループリーグを通過できた）
つまり、サッカーが一番人気でない国が、まともなW杯でベスト8以上に行った事例は未だにない。
では、一番人気でないと何がW杯上位進出の阻害要因として起きるのかを分析する。
これはよく言われることである。身長・体重を中心とした体格面で上回るアスリートが人気競技に奪われてしまい、サッカー界はその残りカスで選手を構成しないといけなくなるのだ。大昔の代表監督だったトルシエがプロ野球の試合を観戦して「日本代表に必要なフィジカルを持っているアスリートがここに居た」と嘆いたのが有名だが、他の国でも同じ事が起きている。
例えば、今大会のアメリカ代表。ベスト16の試合のスタメン平均身長は181.1cmと日本代表より3cmほど高かったが、MLBの平均身長には劣る。大谷翔平のいるエンゼルスの今季最終戦のスタメン平均身長は184.9cm。4cmくらい劣っている。サッカーは身長が高ければ絶対良いというわけでもないが、体の強さが求められる競技なので高いに越したことはない。あまり高身長のイメージが無いブラジル代表ですら、ベスト16の試合のスタメン平均身長は181.8cmとアメリカより高いのだ。
サッカーが一番人気の国であれば、天然芝の練習場やサッカースタジアムがいとも簡単に作れる。その原資はほとんどが税金だ。
例えば日本はいろんな競技が人気があるので、サッカー専用スタジアムよりも様々な競技を行える陸上競技場の方が需要が高い。サッカーでしか使えないサッカースタジアム構想の話が出てくると「税金ガー」「稼働率ガー」と大騒ぎされ、反対運動が起き、一部例外を除いて数年の間にその構想は立ち消えとなる。
アメリカは一見マシに見えるが、プロサッカーリーグMLSの本拠地の大半は「アメフト兼用」「人工芝」のどちらかだ。天然芝のサッカー専用競技場はなくはないが、それが税金で建設、運営されることはない。中東諸国と同様に、富豪の戯れの一環として作られている。
プロリーグのスタジアムですら苦しんでいるのに、練習場が増えるわけがない。Jリーグですら未だに専用練習場を持っていないチームが結構あるし、練習場を持っていても人工芝だけ、と言うチームも少なくない。一般用のや学校のグラウンドも一時期は芝生化推進プロジェクトがあったが今は費用問題でほぼ頓挫し、土か人工芝か荒れ果てた天然芝かの三択。一方でW杯は天然芝だ。テニスでもクレーコートと天然芝のコートで戦績が違うプロ選手が出るように、人工芝や土のグラウンドで練習しても天然芝の本番では繋がらない部分が出てくる。
これが「サッカーが一番人気ではない国のサッカー環境」。サッカーのための設備投資が出来ない。サッカーが一番人気の国とサッカー「も」ある国とでは、インフラからして違うのだ。その差がW杯の成績として出てくる。
サッカーの人気を上げるのは難しいだろう。サッカーが一番人気ではない国はスポーツコンテンツが豊富にある国が多く、世界で特筆した結果を出せないままでは人気が上がることはない。今みたいに4年に1回、3週間ほど特集されるくらいである。
となるとルールを変えるしかない。W杯スタジアムの人工芝解禁は度々FIFAの中でも話が出ているし、育成年代の世界大会(U-17W杯)では実際に解禁された事例もある。近年FIFAの中でもアメスポ文化派の人の発言力が上がっているようなので、次の次のW杯あたりから人工芝が解禁される可能性はある。そうすれば、日本やアメリカなどの「サッカーが一番人気でない国」にも上位進出のチャンスが出てくるだろう。
