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はてなキーワード: 捜査とは
感情的な経験から「男は全員犯罪者だ」と思いたくなる気持ちは理解します。
ただ、社会全体の話にするなら事実を分けて考えた方が建設的です。
まず統計的に見れば、性犯罪や風俗関連の支出に関わる層は全成人男性のごく一部です。
多くの場合、個人の観測範囲が社会の一部に偏って全体を断定してしまいます。
法整備・捜査体制・罰則の有無が抑止に直結する側面があるため、被害防止には刑罰強化だけでなく、被害者支援、予防教育、摘発能力の強化が必要です。
最終的に私個人は性風俗の厳格な規制を支持しますが、短期的には
（2）被害者支援の拡充、
まず、日本人全体としてみれば、それに金を落とす男は率として極めて少ないんだよ
お前が社会の闇に焦点を当てるから男全員がそう見えてるだけ。だから観測範囲が歪んでいると言われるんだよ
戦争ニュースを見て「日本も攻撃されるぞ」と発狂するレベルのことをお前がやってるだけだよ
つまり一部の立ちんぼに金を払う愚民をピックアップして、「これが日本人男性全員の特徴だ」と言ってるから狂っていると言われる
法整備と警察の捜査の強化という構造上の問題なんだから、そこが解決されれば（例えば罰則刑と取締りを強化）そういう犯罪が減るんだよ
まあ俺は、根本レベルから言えば、風俗店なども法的に全廃止する勢いで規制＆罰則強化してほしいけどね
そしてエルサルバドルだかどっかがやったように、反社を一斉に刑務所にぶちこめるだけの巨大刑務所建設が必要だよね
つまり、俺のように性風俗など一切利用したことのない、抽象数学とか超弦理論とかをやってる善人が生き生きと生きられるように、反社会勢力と警察が全面対決する覚悟が、高市に求められる
「日本という共同体」そのものは目に見えない。触れないし、握れないし、形もない。でも私たちは、その「形のないもの」を前提にして、同じ道路を使い、同じルールで生きている。その目に見えない共同体をどうやって「そこにある」と確認してるのか？答えは単純で、象徴（シンボル）だ。国旗は、政治的な押しつけアイテムじゃなくて、私たちは同じ場所に立っているという共通認識のマーカーなのだ。
国旗を破って燃やして踏みつける行為は「私はこの国が嫌いです」という話ではなく、「この共同体を支える合意を破っていい」という宣言になりやすい。これは思想じゃなくて秩序の話。好き嫌いの話ではないし、心の中を強制しようとしているわけでもない。
「共同体をつなぎ止めてる目印に対して、どこまで攻撃を許すか」という、いたって地味で現実的な議題なのだ。
ここからが本題。代表的な反対意見（岩屋・橋下・日弁連）を見ると、どれもロジックがお粗末極まりなく、目も当てられなかった。法律の専門家（笑）が言うことかよ、というレベルだったので、あえて向こうの土俵で論破する。
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■岩屋毅（引用元：https://www.iza.ne.jp/article/20251104-KATPZGUBWFGNLBZXMVYLNT4XMA/）
>「当時、反対しました。なぜなら『立法事実』がないからです。立法事実とは、実際にそうした事例が社会問題になっているかということです。日本で誰かが日章旗を焼いた？ そんなニュースを見たことがない。立法事実がないのに法律を作ることは、国民を過度に規制することにつながるので、それは必要ないのではないかと言いました」
一見もっともらしいが、この論法は立法事実という概念そのものを誤解している。立法事実というのは「すでに大量に事件が起きているかどうか」だけではない。とくに象徴や治安や社会秩序に関する立法では、「問題が顕在化してからでは遅い」という前提そのものが、法律の必要性を支えている。実際、現代の法律の多くは「予防的」に整備されている。
・・・本当に早大を出て閣僚を経験していてた人の理屈なのだろうか。国旗損壊罪が問題にするのは、「布が燃える現象」そのものではない。象徴が公然と破られることで、社会の緊張が増幅される・対立と敵対意識が活性化する・集団の統合が崩れる という作用のほうだ。この「象徴毀損→社会不安の増幅」という因果関係は、国際的にはとっくに前提として認識されている。
イギリスでは国旗侮辱は暴徒化の初動トリガー、韓国では対立デモの象徴破壊が衝突に直結、フランスでは国旗侮辱は「共和国に対する攻撃」、ドイツでは象徴毀損は「民主秩序破壊行為」と解釈されている。
つまり、「日章旗を燃やした事件が日本で多いかどうか？」は論点の中心ではない。本当の論点はこうだ。象徴破壊は、共同体の統合を揺るがす高い蓋然性があるかどうか。そしてそれは「ある」。岩屋の議論は、「国旗は共同体をつなぐ象徴である」という視点が最初から抜けている。だから彼の目には「問題がない」ように見えるだけだ。
言い換えるなら、日の丸を「自分の共同体の象徴」として認識していない人は、国旗損壊に「実害がない」ように感じる。ただ、それは「法的判断の結果」ではなく、立ち位置と感覚の問題だ。「国旗が燃えてないから法律はいらない」は、「家が燃えてないから消火器はいらない」と言っているのと同じ構造である。そして、そう言えるのは結局、自分にとってその家が「帰る家」でも「守りたい家」でもないからだ。
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■橋下徹（引用元：https://x.com/hashimoto_lo/status/1985500133828805077）
そもそも出だしから政治家の不正を糾弾する論点ずらしを使用しているところが小賢しいストローマン的論調だが、論点も穴だらけである。本当にこの人は元弁護士なのだろうか。
法益は、「共同体の象徴秩序」である。橋下はこれを「愛国心の強制」だと見ているのかもしれないが、法益はそうではない。
象徴が破壊されると、共同体のつながりの感覚が損なわれ、対立や敵対意識が増幅する。これは国際比較すると常識に近い。
外国国旗は外交関係の安定を守るために保護されている。つまり、すでに日本の刑法は「象徴は秩序に作用する」という前提で立法されている。今回の議論は、その射程を「対外」→「国内共同体」へ拡張するだけ。理屈は同じ。
ここは技術的な話に見えるが、実際は簡単。「公然性」「侮辱目的」を要件にすればいいだけ。すでに名誉毀損・器物損壊・侮辱罪で使っている手法。「プラカードとしての国旗」や「スポーツ応援の旗」が誤処罰される、というのは法技術ではなく「雑な想定」による不安。構成要件で回避できる話。
されない。すでに外国国旗損壊罪ですら公然性が要件。私人の家で破ってる旗まで取り締まる制度設計はそもそも立法技術的に想定されていない。「家の中でポスターを破ったら逮捕」はフィクションでしかない。
それは国旗損壊罪とは無関係。国旗利用のガイドラインは運用・行政・プロトコルの問題。仮に「政治家が国旗を利用したくなる」というのが懸念なら、それは政治倫理規定のほうで制御する話。つまり「スプーンに毒を盛るかもしれない」から「スプーンを廃止しよう」と言っているようなもの。
ここまで来ると、さすがに苦笑いである。「国家とは何か」論は、象徴を理解していないからこそ無限に抽象化する。けれど現実の共同体は抽象ではなく合意で維持されている。その合意を可視化するのが象徴。象徴を理解しないまま国家論を語るのは、地図を見ずに登山ルートを議論しているようなもの。まず「どこに立っているか」がわからなければ、そこから先は全部空中戦。橋下の6論点はどれも一見まともに見えるが、すべて「国旗は、共同体の統合を可視化する象徴である」という前提が抜けている。
この前提を共有しない限り、国旗損壊罪は「不要な規制」に見え続ける。つまり、結局この話はこういうことだ。
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■日弁連（引用元：https://www.nichibenren.or.jp/document/statement/year/2012/120601_2.html）
>同法案は、損壊対象の国旗を官公署に掲げられたものに限定していないため、国旗を商業広告やスポーツ応援に利用する行為、あるいは政府に抗議する表現方法として国旗を用いる行為なども処罰の対象に含まれかねず、表現の自由を侵害するおそれがある。
この「おそれ」という言葉に全てを預けて議論を閉じてしまうところに、まず問題がある。刑法は「おそれ」で動くわけではない。刑法は構成要件を満たしたときにのみ成立する。ここは法学部の1年生でも最初に叩き込まれる部分だ。それにもかかわらず、その最も基本的な前提をまるごと無視して話を進めているあたり、本当にこの文書は日弁連が出したものなのだろうかと不安になる。
国旗損壊罪が成立するのは、ただ「国旗に触れた」からではない。国旗を侮辱する意図をもって、公然と破壊した時だ。「わざとであること」と「侮辱という意思」が明確に必要になる。そのため、スポーツ応援で旗を振ることも、商業デザインに用いることも、抗議運動のシンボルとして掲げることも、そもそも構成要件に当たらない。日弁連は「使うこと」と「破壊して侮辱すること」を意図的に混同している。その混同を前提にしている限り、彼らの議論は最初から成り立っていない。
加えて、日弁連は「表現の自由が制限される」と言うが、表現の自由は憲法上、絶対無制限に保障されているわけではない。人格権を守るために名誉毀損があり、社会的尊厳を守るために侮辱罪があり、財産権を守るために器物損壊罪がある。どれも「表現」が関わる可能性があるが、社会を成立させるために必要な領域では当然に制限がかけられている。国旗損壊罪が保護しようとする「共同体の象徴秩序」も、それらと同じく社会をまとまりとして維持する機能を守るためのものだ。
では、「濫用されるおそれがある」という主張はどうか。これも、法制度の議論としてはあまりに雑だ。「濫用されるおそれがある」だけで法律が否定できるなら、名誉毀損も侮辱罪も、スパイ防止法も成立しないことになる。極端な話、殺人罪だって捜査側が恣意的に使える「おそれ」があると言えてしまう。法治国家は「おそれ」があるかどうかではなく、その「おそれ」が実際にどの場面で生じうるのか、そしてどのように構成要件と運用基準で防ぐかを議論する。「おそれがある」とだけ言って反対した時点で、日弁連は法律論を放棄している。
つまり、日弁連の声明は、法律家として最もしてはならない論理の進め方をしている。構成要件には触れず、使用と損壊を混同し、法益概念を押さえないまま、「自由が脅かされる」とだけ言って議論を止める。これは法的主張ではなく、立場ありきのスローガンだ。
国旗損壊罪は、国旗を使う人を処罰するものではない。共同体を侮辱する目的で、象徴を破壊する者のみを対象とする。日弁連が「表現の自由」を盾にして反対するのは、その前提を理解していないか、理解した上で意図的にぼかしているかのどちらかだ。
どれほど上品な言葉で包んだとしても、これはもはや法律家による議論ではない。法概念を手放したまま「自由」を振り回しているだけの、大声の政治声明にすぎない。弁護士バッジを捨てて、もう一度法学部からやり直してください。
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日本社会には、法や監視に頼らずに秩序が保たれる場面が多い。繁華街に防犯ゲートが少なくても、万引きは多発しない。大都市でも夜に一人で歩ける安全がある。災害時には略奪ではなく、長い列を作って順番を守る。落とした財布は高い確率で手元に戻る。公園や駅の公衆トイレでさえ、世界基準で見れば極めて清潔だ。
これらは偶然ではない。日本には、古くから「和を乱さないことを尊ぶ」という共通意識がある。相手を尊重し、自分だけが突出しないように場を調整し、争いを避けて合意をつくる生き方が長く受け継がれてきた。重要なのは、この意識が誰かが教えたからあるのではなく、自然に共有されていることである。目に見えない合意は、形がなければ確認しにくい。そこで必要となるのが、象徴である。
国旗は、国民が同じ共同体に属し、同じ空気の中で生き、同じ基盤を分かち合っていることを簡潔に示す印だ。日本人の精神性は、派手でも声高でもない。主張ではなく、ふるまいと習慣の中に現れる。その「共有されているもの」を一瞥で思い出させるのが日の丸である。
国旗は威圧のための道具ではなく「この社会は、この形で、ここにある」という確認の標だ。その確認があるからこそ、人々は互いを信頼し、余計な力を使わずに秩序が保たれる。日本の治安や清潔さは、「日本人は良い人だから」という単純な話ではない。共同体を保つための共有されたふるまいが、長く維持されてきた結果である。
茨城県結城市で裸のままマッサージ台の上でタイ人女性死亡。娘が「他殺の可能性」を訴え！ | タイニュース・クロスボンバー（X-bomber Thailand）
https://x-bomberth.com/20251009massagethai/
東京の文京区で起きた12歳のタイ人女児が個室マッサージ店で性処理仕事をやらされていたという事件について調べてると、上記の茨城県結城市で起きたタイ人女性の不審死のニュースを発見した。
娘の大学の学費を稼ぐために茨城県の個室マッサージ店に出稼ぎにきていたタイ人の40代女性が店のベッドで全裸で死亡しているのが発見されたという。日本のメディアでは遺体発見のニュースにもなっていなかったが、タイでは娘が前日夜に母と普通にビデオ通話していた点などから母の死に疑いを抱き世論に訴え出てニュースになったみたい。遺体を送還して死因を捜査するなんて話も出ていたようだが、一ヶ月前のこのニュース、その後どうなったかは分からなかった。
この母親は夫と離婚後、一家の大黒柱として家族を養うために日本にまで出稼ぎに来ていたらしい。12歳の娘をマッサージ店で働かせてた母親も夫と死別後に家族を養うためにシンガポールや日本で出稼ぎしていたと記事にあった。
NHKの朝ドラの名作「おしん」には、おしんの母ふじ（泉ピン子）が夫や姑公認で温泉宿に出稼ぎに行く場面がある。ぼかされているが性接待要員の女中になりに行くのである。家族が明日食べる飯のために。世界は大正時代に戻っている。
著作権侵害、名誉毀損などの権利侵害情報について、自ら発信していない場合であっても、権利侵害情報が含まれるリンクを掲載することが権利侵害に相当するとの判例があり、はてなブックマークにおいても、児童ポルノサイトをブックマークした利用者が警察の捜査対象となった事例があります。
dorawiiより
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26年の時を経て解決した名古屋主婦殺害事件だが、容疑者は被害者の旦那さんの同級生ということだった。
動機に関しては、まだ詳しく報道はされていないが、片想いから何度かトラブルがあったということだ。
知人ではあるので当然捜査線上には上がっていたとは思うが、26年間その中に隠れられていたのは、最後に旦那さんに接触した大学時代の20歳以降は長らくなりを潜めていたのだろう。
容疑者が犯行をした年齢は43歳ごろなので、20年間は何もなく容疑者リストにははいらなかったのだろう。
おそらく、前年の同窓会で顔を合わせたあたりで昔の情熱が甦ったのかも知れない。
容疑者は当時結婚をしていたということだが、不本意な結婚をしたかなにかで現実に不満があったのかもしれない。
かつて好きだった人が、若く美人の女性と結婚したことに嫉妬をしたか、もしくは「本来であれば私の旦那であった」という身勝手な思いがあったのかもしれない。
この容疑者の動機は僕の想像でしかないが、その時の気持ちや今後続く26年の逃亡のときの気持ちは深くエンパシーを感じる。
取り戻したい（自身の物であったことは一度もないはずだが）とか
復讐したいとか
そして、犯行を既遂した後に何か自身が救われると漠然と思っていたのかもしれない。実際希望がなければ行動にも移さないだろう。
ところが事件を起こした後はそれどころではなかった。
凶器も驚かす目的て持参したのだろうが、相手との話で激高して突発的にさしてしまったのかもしれない。
供述では、自分の手もその時に刺してしまい血が出てしまったそうだ。刺した後、洗面所で手を洗いタオルで押さえて、被害者が倒れている居間をみることなく現場から逃走した。
最初の数日はすぐに見つかると思って逮捕を覚悟していただろう。
1年が過ぎるころには捜査に進展がないが、いつ警察が訪れるか気が気ではなかったはずだ。
遺族はことあるごとに事件を風化させまいと、街頭にたっていた。事件発生日が近くなれば報道も厚くなった。
それに殺人罪の公訴時効撤廃運動に遺族が携わり、ずっとずっと気が休まる日がなかっただろう。
離婚をして遠くに引っ越したいと思ったこともあるかもしれない。
だが、知人で急に音信不通になる人がいれば怪しまれるかもしれないとためらっただろう。それに家族も子供もいるのでそれはできない。
近所で目立つこともさけ、かといって引きこもったら怪しまれる。地域で空気のようにふるまわなければならない。
新しい友人もできなかっただろう。
旧知の友達に会えば遺族の話がでるかもしれない。自身が起こした事件を冷静に聞くことなんてできない。
同窓会に出れば、遺族の友人が怪しむ可能性だってあるかもしれない。
そうやって旧知の友人とも疎遠になっただろう。
容疑者は子どもがいるそうだ。どれくらいの年齢かはわからないが、事件当時でも未成年だっただろう。
子どもに対して接するとき、自身が重大な罪を背負っているということは大きな負い目だ。いじめをするな、物を盗むな、人に優しくしろ。そんな言葉をかけるたびに自身の罪が重くのしかかる。
エンターテインメントも楽しく見れなかっただろう。
刑事ドラマや人が死ぬドラマを見れば自身が犯した罪を思い出さずにはいられない。
だが、あの事件を機に好みが変わったと思われては怪しまれる。だからそんなことをおくびにも出さず、家族とドラマを見ていたのかもしれない。
26年、誰にも言えない大きな悩みをずっと抱えてきた。
そして気付いたはずだ。
犯行を犯した後、執着していた被害者の旦那さんのことよりも、ずっとあの日から逃げることばかりを考えていたと。
それどころか、もう忘れたいとも思ったはずだ。
好きだったのにもうそれどころではない。
何も得たものがない。
一体何をしているんだろうと
だが身勝手なもので、今年に入って警察が接触をするようになっても少し粘ってしまった。
下請けならともかく同業他社に捜査が及ぶのはどうやっても芋づる式とは言わんやろ😎
dorawiiより
-----BEGIN PGP SIGNED MESSAGE----- Hash: SHA512 https://anond.hatelabo.jp/20251102142545# -----BEGIN PGP SIGNATURE----- iHUEARYKAB0WIQTEe8eLwpVRSViDKR5wMdsubs4+SAUCaQbrWwAKCRBwMdsubs4+ SMd6AP9UegsWlnHcHf7+NaoHewaZ736uqR9BVu1koO4OnAYjhQD/c4wCryWIAknI u0a+cbH2XOeUtigfB68unCG9Gxlblw8= =QZG3 -----END PGP SIGNATURE-----
判 決
主 文
理 由
本件は被告人が本年５月１７日にインターネット上のXに警察を殺す旨の書き込みをして警察官を出勤させその間、同警察官らの正常な業務を妨害したという嫌疑で勾留状が出ていた経緯であるが、被告人からの準抗告と抗告の書面の提出が連続する間、これらの書面の内容からすれば、要するに本件は単なる子供の書き込みであり、偽計業務妨害の故意がないことに加えて、検察官によれば、捜査時点での状態に疑義が生じ再調査をするため同年１０月６日に本件勾留取り消し請求を行い、同月７日に被告人は釈放されたことが明らかである上、被告人の供述および被告人の平成２４年における裁判内容によれば、被告人は、警察の業務を妨害するおそれがあることを知らなかったいわゆる子供に該当していたことは平成２４年も現在でも明らかであり、本件は、捜査段階において故意を欠くとして不起訴にすべき事案であったところ、検察官は、職権を濫用して起訴したことが認められ、本件公訴は違法起訴であり刑事訴訟法３３８条４号により棄却すべきものである。
令和７年１０月１７日
裁判官 石 川 貴 司
小野田大臣がガチのオタクだと話題になっていて、頭を抱えている。
日本刀持って写真撮ったり、「卑弥呼の時代から歴史を刻んできた我が国そのものに忠誠を誓っています」とか言ったりする小野田大臣を見て、
ああ、すごく楽しかったんだろうなと思った。
ヘ〇リアに一番ハマっていた頃の私は国家公務員志望だったから、なんとなくロマンチックな気持ちになったりしてたよ。
日本のために頑張るんだーって思ってた。日本のためならきっと勉強も上下関係も長時間労働も耐えられるって。
当時は本気だった。
でも年を重ねるうちに、へ〇リアにはよくないところもあるなって気づいた。
国や歴史を単純化してる部分があるし、戦争というセンシティブな出来事が先進国の視点からエンタメ化されるのは問題だと思う。
そもそも、国ってすごく大きなもので、当然各国にいいところも悪いところもあるんだから、それを「推す」こと自体に危うさがある。
そう思ったから、頑張って日本史も世界史も勉強したし、海外のニュースも見るように気を付けてきた。
とうらぶもやってたよ。私の初期刀は歌仙です。
少し前に小野田大臣もプレイヤーだとわかって、TLが盛り上がっていた。
でも、同じ閣僚の中には、南京事件の存在を否定する映画に賛同してた人もいる。
それって歴史修正なんじゃないですか？
小野田大臣の話とは関係ないけど、私はそのあとコナンにハマってた。
安室透が好きだったから、別の省庁希望だったけど、警察庁に変えるか本気で悩んだ。
でも現実の冤罪事件のことを思うと、日本のためとか、違法捜査も辞さないみたいな価値観に憧れられなくなった。
最近は作品を見るのも少しつらくて、そんな自分の状況も嫌になったりする。
ヘ〇リアは今も好きだけど、上記の問題を無視できなくてずっと考え続けている。だからあまり「好き」と公言していない。
そんな中で、同じファンである小野田大臣が外国人問題で注目を集めているのを見ると、正直悲しくなる。
外国人の犯罪率は高くないし、日本人に比べて優遇されているわけでもない。
あと、ヘ〇リアにはBL要素があるけど、小野田大臣は同性婚の法制化に「やや反対」らしい。その点も複雑な気持ちになる。
私は官僚志望をやめて、今は対人援助にかかわる仕事をしています。
スパイ防止法と国旗毀損罪と排外主義に反対し、選択的夫婦別姓と同性婚に賛成しています。なによりもまず、物価高対策と賃上げをしてほしいと思ってる。
小野田大臣を支持する人から見たら、私は「反日」とか「スパイ」に見えるかもしれない。
それでも私は、日本のため、世界のために毎日頑張っているつもりです。
私みたいにこじらせてから気付くと、けっこう痛いので。
参考：
https://x.com/onoda_kimi/status/1799689208745095250
https://x.com/onoda_kimi/status/1709189028950790634
https://www.ntv.co.jp/election2022/research/candidate/?id=330014
「先輩の頼み」で国家機密が流出！ 府警の暗部、暴かれた“沈黙の連鎖”
羽曳野署の警部補（56）が、かつての“先輩”であり府警OBの行政書士（68）に個人情報を漏らしていた その事実が明らかになった。
「ちょっとした頼みだった」
これは、“義理”と“沈黙”に支配された警察組織の、暗黒の構造犯罪なのだ！
本来なら犯罪捜査のための公文書を、個人の人間関係に利用していた。
その瞬間、国家の信頼は裏切られた！
内部の誰も声を上げないなぜか？
「先輩だから」「頼まれたから」 そう言い訳して、沈黙の鎖が組織を締め上げている。
正義を守る者が、今やその正義を売り渡す側に回る この皮肉を、誰が許せようか！
その誓いが、「先輩の頼み」で崩れた瞬間
我々の社会は、誰を信じればよいのか？
これは単なる不祥事ではない。
日本人男性が15歳の少女を脅迫して3歳妹の淫らな画像を送らせた事件があった
男がこの世に存在する限り0歳でも裸は淫らなんだよ
「セクストーション」＝性的脅迫とみられる手口で、男が逮捕されました。
愛知県警によりますと、東京都に住む無職・片岡龍哉容疑者(30)は、SNSで知り合った中学生の少女(当時15)を脅し、少女と当時3歳だった妹のみだらな画像や動画あわせて3点を送信させた疑いで逮捕されました。
捜査関係者によりますと、片岡容疑者はこの時すでに少女のみだらな画像を所持していて、「俺の言う事を聞かないと画像を晒すぞ」などとメッセージを送っていたということです。
調べに対して「黙秘します」と認否を留保していますが、片岡容疑者は別の少女(14)に対する不同意性交の疑いなどで、これまでに3回逮捕・起訴されています。
めんどくさ。相手を憶測で罵倒するくらいしか知識も能もないのなら、前提となる知識くらいはAIにでも聞いとけよ。
こういった事柄、日々のニュース等で耳目に入っていて、その上での①②という主張なわけ。それをいちいち、どっかの馬○に解説してやらにゃならんのかよ。
Q1.安倍首相が在任中に行った事柄を以下の観点から調査して、証拠をまとめて教えて。
①自民党政治家と仲の良い人間や企業に都合のいい政策を推し進めていた（縁故資本主義的政治を行っていた）証拠
②ゆくゆくは民主主義をやめたいのではないかと思われるような、民主主義を軽視し、タガを一つ一つ外していくような行動を繰り返していた証拠
A1.安倍元首相の在任中の行動について、ご指摘の2つの観点から「証拠」として挙げられる主な事象を以下にまとめます。
安倍政権下では、首相と個人的に近い関係にある人物や団体が、政策決定や国有地の取引などにおいて不透明な優遇を受けたとされる問題が複数指摘されました。これらは「権力の私物化」や縁故資本主義（クローニー・キャピタリズム）であるとの批判を招きました。
概要: 学校法人「森友学園」への国有地が、鑑定価格から大幅に値引きされて売却された問題。安倍昭恵夫人が同学園が開校予定だった小学校の名誉校長に就任していたことから、政治的な関与が疑われました。
証拠とされる点:
不透明な値引き: 鑑定価格9億5600万円の土地が、約8億円値引きされ1億3400万円で売却されました。
公文書の改ざん: 財務省近畿財務局において、安倍首相夫妻の関与を示す記述などが削除されるなど、14件の決裁文書の改ざんが行われました。これは、行政の信頼性を著しく損なう行為として大きな問題となりました。
概要: 安倍首相の長年の友人である加計孝太郎氏が理事長を務める「加計学園」が、国家戦略特区制度を利用して獣医学部を新設するにあたり、特別な便宜が図られたのではないかという疑惑です。
証拠とされる点:
「総理のご意向」文書: 文部科学省の内部から「総理のご意向」「官邸の最高レベルが言っていること」などと記された文書が発見されました。これは、学園の選定プロセスに官邸が不当な影響力を行使した可能性を示唆しています。
異例のスピード認可: 長年認められてこなかった獣医学部の新設が、国家戦略特区という枠組みの中で、加計学園に限って認められました。
概要: 税金で賄われる公的行事である「桜を見る会」に、安倍首相の地元後援会関係者が多数招待され、前夜祭の費用補填問題なども浮上しました。
証拠とされる点:
後援会の招待: 安倍事務所が後援会関係者に対し、参加者を募集する案内状を送付していました。これにより、公的行事が実質的に後援会活動の一環として利用されたと批判されました。
費用補填と虚偽答弁: 前夜祭の費用の一部を安倍氏側が補填していたことが後に明らかになりました。これは政治資金規正法違反の疑いが指摘され、安倍氏は国会で長期間にわたり事実に反する答弁を繰り返していたことを認め、謝罪しました。
憲法が保障する国民の権利や、国会を中心とする議会制民主主義の根幹を軽視しているのではないかと批判される法案の制定や政権運営が指摘されています。
特定秘密保護法の制定
概要: 安全保障に関する情報のうち、特に秘匿が必要なものを「特定秘密」に指定し、漏洩した者への罰則を強化する法律。
証拠とされる点:
国民の知る権利の侵害: 何が秘密にあたるかの基準が曖昧で、政府の判断で広範な情報が秘密指定される恐れがあります。これにより、国民が政府の活動を検証することが困難になるとの批判があります。
報道の自由の萎縮: 取材活動が処罰の対象になる可能性があり、報道機関が政府の監視をためらうようになる「萎縮効果」が懸念されています。
概要: これまで認められてこなかった集団的自衛権の行使を限定的に可能にすることなどを内容とする法制。
証拠とされる点:
憲法解釈の変更: 歴代内閣が「憲法9条上許されない」としてきた集団的自衛権の行使を、内閣の閣議決定のみで解釈を変更して可能とした点は、立憲主義（憲法に基づいて政治を行う原則）に反するとの強い批判があります。
国会での強行採決: 国会周辺で大規模な反対デモが行われ、多くの憲法学者が「違憲」と指摘する中、十分な審議が尽くされないまま衆議院で強行採決されました。
「共謀罪」法の制定
概要: 「テロ等準備罪」を新設し、組織的犯罪集団が重大な犯罪を計画し、その準備行為を行った段階で処罰を可能にする法律。
証拠とされる点:
内心の自由の侵害: 犯罪の実行ではなく「計画」段階で処罰の対象となるため、内心の自由を脅かす恐れがあります。
捜査機関による乱用の懸念: 「組織的犯罪集団」の定義が曖昧であり、一般の市民団体や労働組合などが捜査の対象になるのではないかという懸念が示されています。
官邸主導の強化と人事への介入
概要: 内閣人事局を設置し、省庁の幹部人事を官邸が一元的に掌握する仕組みを構築しました。
証拠とされる点:
官僚の忖度: 幹部人事を官邸が握ることで、官僚が政治家の顔色をうかがい、不都合な情報を隠したり、政策を歪めたりする温床になったと指摘されています（森友学園の公文書改ざん問題の一因ともされる）。
検察への介入: 東京高検検事長（当時）の定年延長を、法の解釈を変更して閣議決定したことは、検察の独立性を脅かすものとして強い批判を浴びました。
Q2.
・裏金
これらについても確たる証拠があれば示して、問題点を指摘して。
A2.安倍元首相の在任中の行動について、追加でご指摘いただいた項目に関する「証拠」と問題点を以下に示します。
自民党が提示している憲法改正草案の緊急事態条項は、災害や武力攻撃などの緊急時に、内閣に広範な権限を集中させることを可能とする内容です。
証拠とされる点:
草案の内容: 自民党の憲法改正草案には、内閣総理大臣が緊急事態を宣言し、これに基づいて内閣が法律と同等の効力を持つ政令を制定できる旨が規定されています。また、衆議院議員の任期延長も盛り込まれています。
問題点:
権力集中と濫用の危険性: 内閣に法律制定権に近い権限を与えることは、国会によるチェック機能が低下し、権力の一極集中を招く恐れがあります。歴史上、緊急事態条項が悪用され、人権侵害や民主主義の停止につながった例があるため、権力濫用の危険性が指摘されています。
人権制限の可能性: 緊急事態下では、国民の移動の自由や財産権など、基本的人権が大幅に制限される可能性があります。
民意の軽視: 衆議院議員の任期延長は、国民の選挙権を制限し、民意の反映を遅らせることから、民主主義の根幹を揺るがすものと懸念されています。
自民党の派閥、特に安倍派（清和政策研究会）をめぐる政治資金パーティー収入の不記載問題は、組織的な裏金作りではないかと指摘されています。
証拠とされる点:
キックバックの存在: 安倍派（当時の細田派を含む）が開催した政治資金パーティーにおいて、所属議員がノルマを超えて販売したパーティー券収入を議員側に「キックバック」し、その収支が政治資金収支報告書に記載されていなかったことが明らかになりました。過去5年間で1億円を超える規模の不記載があったとされています。
会計責任者の認否: 安倍派の会計責任者が、パーティー券収入やキックバックなど合計13億5000万円余りを報告書に記載しなかった罪に問われ、初公判で起訴内容を概ね認めました。
問題点:
政治資金規正法違反: 政治資金収支報告書への不記載は、政治資金規正法に違反する行為であり、政治資金の透明性を著しく損ないます。
国民の不信: 組織的な裏金作りは、政治と金の問題に対する国民の不信感を増大させ、民主主義の健全な運営を阻害する可能性があります。
内閣官房長官が裁量で使える「官房機密費（内閣官房報償費）」は、その使途が公開されないため、長年不透明性が指摘されてきました。
証拠とされる点:
使途の不開示: 官房機密費は、外交や情報収集などの名目で支出されますが、その詳細な使途は機密保持を理由に公開されません。安倍内閣が2019年に使用した「政策推進費」は11億650万円に上り、7年間で合計78億6730万円が使われていました。
問題点:
チェック機能の欠如: 使途が公開されないため、国会や国民によるチェックが事実上不可能です。これにより、私的な流用や特定の目的外使用が行われても、それが発覚しにくい構造となっています。
国民の監視からの逃避: 税金がどのように使われているか国民が知ることができないため、民主主義における説明責任の原則に反します。
匿名ツイッターアカウント「Dappi」が、野党批判や政府擁護の投稿を繰り返していた問題は、自民党による世論誘導の疑惑として報じられました。
証拠とされる点:
Dappiの投稿内容: 「日本が大好きです。偏向報道をするマスコミは嫌いです。国会中継を見てます」と自己紹介し、政権を批判する野党議員やマスメディアに対し、誹謗中傷や捏造（ねつぞう）とも取れる投稿を繰り返していました。
運営会社と自民党の関係: Dappiのアカウントを運営していた企業が、自民党本部と取引関係にあり、自民党の事務方トップである事務総長の親戚が社長を務めていたことが報道されました。
問題点:
民主主義の阻害: 一般市民が意見を発信しているかのように見せかけ、特定の政治勢力に有利な世論を組織的に作り出す行為は、自由で公正な言論空間を歪め、民主主義の健全なプロセスを阻害するものです。
フェイクニュース・誹謗中傷: 匿名アカウントによる誹謗中傷やフェイクニュースの拡散は、情報操作の危険性を伴い、民主的な議論を困難にします。
統一教会（世界平和統一家庭連合）との癒着
安倍元首相の銃撃事件をきっかけに、旧統一教会と政治家、特に自民党議員との関係が深く浸透していることが明らかになりました。
証拠とされる点:
安倍元首相のビデオメッセージ: 安倍元首相が、旧統一教会の関連団体が主催するイベントにビデオメッセージを寄せたことが確認されています。
選挙支援: 旧統一教会が、自民党議員を中心に、選挙における電話作戦やポスター貼り、ビラ配りなどのボランティア支援を行っていたことが報じられました。安倍派の候補者に統一教会の票が割り振られていたとの指摘もあります。
歴史的経緯: 安倍元首相の祖父である岸信介元首相が、旧統一教会の創設者と協力関係を築き、反共産主義を掲げる政治組織「国際勝共連合」の活動を後押ししていたなど、自民党と旧統一教会との関係は長きにわたります。
問題点:
反社会的な団体との関係: 旧統一教会は、過去に霊感商法などで社会問題を引き起こした団体であり、そのような団体と政治家が密接な関係を持つことは、国民の政治に対する信頼を損ないます。
政策決定への影響: 宗教団体の支援を受けることで、特定の政策決定に影響が及ぶ可能性が懸念されます。
森友学園問題における公文書改ざんの他にも、行政文書の管理をめぐる問題が指摘されています。
証拠とされる点:
森友学園問題での改ざん: 財務省による決裁文書の改ざんが発覚しました。これは組織的な関与によるもので、民主主義の根幹である公文書管理の信頼性を揺るがすものです。
「桜を見る会」招待者名簿の廃棄: 「桜を見る会」の招待者名簿が、問題が発覚した後に不適切に廃棄されたことが指摘されています。
電子データ復元拒否: 公文書が廃棄されたとされる後も、電子データの Permalink | 記事への反応(1) | 20:59
まぁ40点くらい。
試みとして面白いものが映画として面白いとは限らない。という当たり前の知見を得た。
というのも脚本づくりが非常に特殊で、実際にFBIが国家機密漏洩犯を逮捕する際に録音したものの文字起こしをそのまま脚本として採用している。もろちん、捜査機密の部分は政府お得意ののり弁でお出しされているが、その部分も忠実に再現されている。具体的にはその部分だけ登場人物が消えるという表現がなされている。この表現は割と面白い。
家に帰ってきた女性がFBIに囲まれて家宅捜索されながらその場で事情聴取を受け、最終的に自供して逮捕される。
もうこんだけ。その中で実際の録音音声が流れたり、実際の写真がインサートされたり。うむ、再現VTRである。
特別なトリックがあったりするわけでもなく、単に捜査官が捜査資料に基づき女性を延々と堅実に詰めていくさまが描かれるだけである。ただ「家宅捜索中にペットをどうするのか」みたいなところまで再現されていて、そういうところを描く作品は珍しいかもしれない。
女性の犯行動機も非常に「あー、ありそう」って感じで驚きもないし、方法もめっちゃ原始的（機密文書をシャツの中に隠して持ち出した）だし。なんていうか、見ていてキラキラがないよね。
脚本がほぼ全部事実――政府が公開しているものが事実だとすれば(唐突な陰謀論)――であるがゆえに「リアリティ」は非常に高いのだろうけど「リアル（現実的）」であることは面白さを担保しないし、映画でいうところの「リアル」とはまた違うのだなということを教えてくれたという点では非常に興味深い映画体験ではあった。
