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はてなキーワード: 都市圏とは
「田舎に住む男」というだけで誰かに迷惑をかけていて、自分を責める気分になる。
地方女性の「はて？」ぶつけてみた | NHK | WEB特集
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20250924/k10014930201000.html
という言葉を見ると、地方で生きててすみませんね、都会に出た方がいいんですかと卑屈になる。
人口3万人以下の田舎に住む当事者として、一度滅んだほうが良いというのもわかるし、かといって滅んだ後に良くなるとも思えない。
滅ぶというのは過去の膿のような慣習それらを支持する人たちが消えることだと思うが、その人たちも悪意があってやっているわけではなく、自分と同じで何かのしがらみにとらわれているんだろう。
「死すべき」と一蹴せずに、良い方向へ一緒に頑張っていくしかない。
誰かが消えれば解決するようなわかりやすい敵は残念ながらいない。
今はまだ高齢ではないが、田舎の高齢の男となったら生きている価値が無くなるんだろうなと残酷な気分になる。それでも生きていくしかないな。
＞想像してみてほしいんだけど、フルタイムで働いているのに13万円しか賃金がもらえない、と言う人にアドバイスするべきは「もっとマシな職場たくさんあるから転職しようぜ」ってことであって、「地方なんかクソだから都会にいけ」って言うのめっちゃ問題あるでしょ。
「マシな職場に転職しろ」の結果がインタビューの人たち含めた都会への流出なんじゃ・・・
ゴメン、自分大阪と東京でしか働いたことないから、地方に普通のオフィスワークで都市圏並みの給料もらえる会社があるイメージ全くないわ。求人でもなかなかみないし。
あとフルタイムの年収の中央値がどうのこうのって、単に地方は平均年齢高いからそれに合わせて高くなってるだけじゃないの？
たぶんただでさえひっ迫してる産科だの周産期医療だのに余計な負担をかけないように配慮してボカすから伝わって無いんだけど、医者の言う性別を書いてくれってヤバイ時の話なんだよね。
ワリと贅沢に医療リソースにアクセスできる日本ならではって感じもあるんだけど、女性が病院に駆け込んだときにじゃあCT撮りましょうとは絶対になりません。
CT、Computed Tomographyって便利なんですよ。一気に広範囲を輪切りにして検査できるんで。男性なら即使いましょうみたいな状態になったりする。
平成以降のお医者さんは、まず間違いなくたとえ子供であっても女性なら初手の検査でCTは禁忌って刷り込みされてるはずです。
MRI(Magnetic Resonance Imaging)も妊娠早期には影響あるんで基本NGになってるはずだけどね。今もガイドライン変わって無ければ。
だから、Xとかはてブとかで、性別を好きに書く人はその分適切な治療は諦めてもろて、みたいなの、意味ないの。
そりゃあ本人は良いでしょうよ、でもよ、おなかの子供は別の命でしょうよ。そうすると、まあ女性はホントに妊娠してないか検査するわな。
だって、本人の申請が本当かウソか確認するより、検査した方が手っ取り早いもん。性交渉は無い（マジ、あったが避妊してた、恥ずかしいから言わない）の判定ミスって生まれてくる子供の責任負えないでしょ。
お腹痛くて転んで打ったかも、折れてるかもって中学一年生の女の子がお母さん連れでやってきてて、聞いてもわからんからじゃーCT撮るかって医者は、CTおいてるような病院にはいません。
CT撮ったら一発でわかることはたくさんあるわけですよ。事故とかでの緊急とかね。
でもね、目の前の命が実は二つかもしれなくて、下手すると一個消えるかも、みたいなの、直面したら怖いと思いませんか？
最悪ね、男が自分は女だからっつって妊娠検査受ける時間ロスするのは百歩譲って権利行使って言えなくは無いけど、逆はダメでしょうよ。
ていうかそのロスはその本人だけじゃなくて、医療リソース（検査スペース、検査薬、検査する人員、判断する医師、諸々）をガッツリ奪ってるわけですよ。
そこはもう病院時性別みたいなもんとして国民の皆さんには飲んでもらうしかないでしょ。
病院の問診とか薬何飲んでますかみたいなのもこの延長だから、ホルモン的に生まれつき両生なんですわ、みたいな人もそりゃ申告するしかないわな。
病院ってね、基本待ったなしなんですよ。
田舎の独り暮らしの母親が入院手術になるんで、明日立ち会ってください病院は北海道であなたは大阪ですか手術前の医師の話は11時からです、くらいの感覚ですよ。
だから、男性女性という性別が二つしかないので苦労してます、と言う話には多分に同性同士のパートナーが家族として話を聞けない、みたいなのに繋がるわけですよ。
緊急事態宣言時も相当にいろんなところで苦労して苦労して回してたと思うんだけど、何してもダメなんですよ家族じゃないなら。
病院でのことは機微情報なんで本人以外には話せないんですよ。家族でギリ。
もちろんね、厳密に運転免許で本人確認するわけじゃないですよお兄さんですかとか、面会は禁止だけどそのエレベーターの前の廊下を手術前に通るかもしれないですねえみたいなグレーな話は山ほどあると思うけど黙ってるんだぞ関係者に迷惑かかるから。
この辺はね、遺産相続とかで銀行とやり取りしてあまりの緩さに驚愕した人もいると思うんだけど、揉めるなら家族の方で揉めてもらって銀行には迷惑かけないって前提でヨロシクみたいな契約書でなんとかなるんで、政治マターだと思うんだよね。
この国で同性婚が認められるには相当に時間がかかると思うので、遺産相続対策にじいちゃんの孫が養子縁組で子供になりました、みたいな感覚で、事実同性婚として養子縁組を利用するしかないんじゃないのかなあ。（法律については詳しくないけど）
自費診療で病院にお金を落としてもろて。そういう方向なら筋悪くないと思うんで行けると思います。
きょうびはがん治療の話で女性が色んなウィッグとかカツラ選ぶのも病院内で案内ありますよね、男性にもあるけど。そんな感じ。
そうじゃない場合、病院の中は公共交通機関とかと違って、公衆衛生が支配する特殊空間だということで、病院時性別として飲んでもらうしかないと思います。
自費診療でお金を落としてそこに配慮を求める系にしないと、もうたぶん限界だと思うぞ
（いやまあ、契約してる自費診療サービス側はスムーズに治療が受けられる未来がより良いかっていうと、それも違うとは思うんだけども）
医者だってピンキリだけど、嫌でしょ事故って血がだくだく流れてて救急隊員が必死に励ましてくれてんのに、事務員相手に契約書サインして法務チェック通ってからじゃないと医者が来ないみたいな未来
「金が無いから子供は2人迄しか儲けられぬ」は, 子供を大卒にせねばならない(=中堅以上大卒でなければ出身都市圏で家庭を築けない) 過密都市圏の都合故,
過密都市圏居住を止めれば, 本来出生できた3人目,4人目の分, totalの幸福量が増えるとしか思えぬのよな.
実際, 都雇圏20~110万人なら,学力が(大学向け程には)無い者も工業高校卒から出身都市圏で家庭を築けるし, 外で稼ぐのが向かぬ女子も専業主婦ができる訳であるし.
(逆に言うと,都雇圏3640万人都市圏だとその工業高校routeが無いのだが,何故それで "東京(本物)の方が子供の選択肢が多い等と言えるのであろう. 一流大卒になったとしても家to目的地片道30~40分にしかならぬし")
さておき,「少数の子が如何なる学歴だか文化だかを習得したか」ではなく, 「どれだけ多くの幸福な子を育て上げれたか, 子の幸福量の総和」を, 張り合いbattleの基準とすべきであろう.
気になったから調べた
前提
・韓国はまだ1年に0.2％くらい
大阪の人口のピークは2010年くらいで、886万人くらいだった
そこから9万人くらい減少している、人口比で見れば15年で1.1％の人口減だから、日本の人口減を考えると他からまだ吸っている
最近、「釜山市の人口は1995年に388万人だったが、2023年には329万人となり、18年間で約60万人近く減少した」というニュースが広まったと思う
これは割合で見ると15％の減少だ、18年で15％
韓国全体の人口減と比較してみると、これは人口問題ではなく地方の過疎問題だということがわかる
詰んでる理由
首都圏 2600万人くらい（日本の一都三県と同じくらいの広さ、日本は3700万人）
日本に例えるなら、23区に2300万人住んでて、一都三県に6000万人住んでる感じ
家を借りる時は購入になる（チョンセ）
色々詰んでいるし、マンション高騰を後押ししている
６．いい学校に入らなければ、いい大学に入れなくて、いい大学に入れなければいい会社に入れない
８．ついでに男女の仲が悪い
９．全部の結果、少子化になっている
ここ1,2年で韓国の解像度上がったんだけど（Youtubeとか見て）
これ徹底的に詰んでるな
試算してみると日本よりヤバい、倍くらいヤバい（日本もヤバいんだよ実は、今が労働力はピーク）
2000年 3300万人
2010年 3500万人
2020年 3700万人
2025年 3580万人←いまここ
2030年 3400万人
2035年 3150万人
2040年 2860万人（ここまで既に確定！）
絶望だろ？
ちなみに日本では労働生産人口のピークが1995年にピークを打ってるんだけど
その時ってシニアと女性が働いてなかったから、それらを総動員して誤魔化せたんだよね（2020年代まで）
ただ、韓国は女性の社会進出が既に進んでるし、シニアの労働参加率はOECDでトップクラスだ
絶望だろ？
さすがに可愛そうレベル
先日、「札幌にある会社は相応の会社でしか無いから, 札幌の徒歩圏のマンションの適正価格はは市川よりも遥かに安く1000万円が相応」とする増田があった。
一読して、これは企業が擬人化して書いているのかな、と思った。札幌の中心徒歩圏のマンションが1000万円で手に入るなら、一体何が楽しくて毎日毎日、満員電車に揺られて片道60分も移動しているの？という疑問が湧かないのだろうか。
もちろん、移動時間という人生の損失を全く考慮せず、総生産量やキャリア、資産形成だけを目的に生きる人もいるかもしれない。しかし、多くの人は日々の生活をより良くしたいと願う普通の生活者だろう。ここでは、その生活者の視点に立って話を進めたい。
以前の記事「流入が止まった大都市の未来」で論じたが、もはや構造は不可逆的に変化している。
地方の少子化によって、かつて労働力過剰で人材を輩出していた地域からの供給が止まった。
その結果、東京(本物)は、
という現実が突きつけられている。
転入に依存していた大都市、特に東京(本物)は、もはや大卒人材を確保できなくなり、本社機能は2020年以降地方へ流出し始めている。新卒充足率は年々低下し、最終的には自都市圏出身の大卒に頼るしかなくなる。現在の都心雇用圏3640万人という巨大な虚像は、いずれ1200万人規模にまで縮小するだろう。
（もちろん、住民向けサービスを担う高卒職は、日本人ファーストという愚かな政策を取らない限り（編注：「愚かな」はGemini2.5 Proが付与. Eroyamaの筋書きでは単に"日本人ファースト"表記）、外国人労働者が来てくれるので維持される。もし排斥すれば、サービス料金は5倍に跳ね上がるだろうが。）
冒頭の増田は、まさに「企業の擬人化」だ。企業にとって、東京は都合の良い**「社会的在庫装置」「欲望の倉庫」**なのだろう。しかし、生活者にとってはどうか。
2015年以降、実は都心雇用圏50万人以上の都市であれば、個人が享受できるモノやサービスの種類は飽和しており、ほとんど同じになっている。
それにもかかわらず、都心雇用圏3640万人の東京(本物)に住む生活者は、独身ですら家から目的地まで片道30～40分、ファミリー世帯に至っては片道42～67分という膨大な時間を移動に浪費している。
一方で、地方には中心部から徒歩4分（百貨店や個人店群は徒歩4分圏内、総合美術館、イベント会場も徒歩10分圏内）に500店舗、徒歩9分圏内に1000店舗が密集し、新築70㎡のマンションが4000万円で手に入る都市が存在する。(都雇圏50~80万人都市. 店舗数は都雇圏79万人の高松のもの)
この現実は、東京(本物)の生活水準がいかに低いかを物語っている。この記事の目的は、こうした企業目線の欺瞞を排し、純粋に生活者の視点から東京(本物)の住宅価格の適正額を算出することにある。
具体的な比較対象として、都心雇用圏79万人の高松市を見てみよう。
高松市では、中心部から2.0km（バス日中30分に1本、乗車13分）、つまり家から目的地まで合計約28分の磨屋町から2.0kmエリアが市営住宅のボリュームゾーンだ。
ここの世帯向け3DKの家賃は月額2.5万円（年額30万円）である。
仮に、この住宅の利回りを6.0%と設定すると、その資産価値は500万円と算出できる。
(300,000 \div 0.06 = 5,000,000)
では、東京(本物)で同じ「家から目的地まで片道28分」のファミリー住宅はいくらか。例えば銀座から3.7kmに位置する門前仲町のファミリー住宅は、現在1.2億円で取引されている。
高松市の生活基準で考えれば、この物件の価値は本来500万円であるべきだ。つまり、現実の価格は1億1500万円も高い。実に24倍もの価格差だ。これが、生活者の実感から導き出される東京の住宅の「適正額」である。
なぜ、これほど異常な価格差がまかり通るのか。
それは、移動時間というコストを完全に無視し、「東京で働くこと」自体に価値を見出す層が存在するからに他ならない。彼らにとって、満員電車での長時間の消耗は、目的を達成するための必要経費なのだろう。
これは、どれだけ給料が安くてもその仕事が好きだからと続けてしまう、日本のアニメーターが置かれた状況と全く同じ**「やりがい搾取」**の構造だ。
東京という街は、そのブランドイメージを背景に、生活者から時間と金を不当に搾取して成立している。
「高松と同じは極端でも、間をとって少し高いくらいが適正ではないか」という意見もあるかもしれない。
だが、そんなことはない。せいぜい許容できるのは2割増が限界だ。
そもそも、都心雇用圏の人口が80万人を超えると、住宅価格は上がり始める。企業の立地が全国に適切に分散すれば、東京一極集中など全く必要ない。都心雇用圏50万人以上の都市は全国に50箇所もあるのだから、80万人規模の都市圏に分散するのが、住宅価格、通勤時間、そして生活の質の全てにおいて最適解なのだ。
ちなみに、徒歩圏で快適に暮らせる人口には物理的な限界がある。
これこそが、人間が過密のストレスなく、全ての機能を享受できるスケールなのである。
前述の通り、2024年10月以降、東京圏の30代は年間6万人という驚異的なペースで転出超過に転じた。
所帯を持ち、子育てをする段階になって、ようやく東京での生活がいかに「ていねいな消耗」であるかに気づき、脱出を始めているのだ。
これは、かつてのたまごっちの流行のようなものだ。上の世代のトレンドは、やがて下の世代にも波及する。20代がこの事実に気づく日もそう遠くないだろう。
過密問題がなく、乗り物を使わずとも全ての生活機能が徒歩圏で満たされる都市（＝都心雇用圏65～110万人規模）を的確に選べるか。
それとも、過去の価値観に囚われ、ひよって都心雇用圏270万人といった中途半端な大都市を選び、結局は「東京もどき」の過密問題に苦しみ続けることになるのか。
真の豊かさとは、マクロな施設の数や情報の量ではない。個人が実際に享受できる、ミクロな実効密度、つまり徒歩圏内に凝縮された生活機能こそが本質である。
この構造に気づき、幻想から抜け出し、自らの足で豊かさを実感できる場所を選び取る能力こそが、これからの時代を生き抜くための「文化資本」に他ならない。
独自に情報を裏取りして真実を書いてくれるChatGPT5 thinking(勿論,私の筋書きも真実を書いているので同じ事が書かれる)に対し,
Gemini2.5Proは、筋書きに書いたことを全て含めてくれる。
20代の初めのうちは北海道にいたこともあり自家用車を所持していたが、上京に伴い自家用車を手放して以来20年近く自家用車を所持していなかった。
生活には自家用車は必須だし、ちょうどコロナ禍の真っ只中で車が手に入りにくい時期だったこともあり、地元に戻り一番最初にしたことの1つが自家用車の購入だった。
とはいえ20年近く車とは縁遠い生活をしていたので全く車に興味もないし最近の車種の知識もないので、「普通車」「ガソリン車」「燃費がいい」というキーワードだけで適当に車種を選び、現物も見ずに新車を注文した。
入手性のいい車種を選んだつもりだったが、当時はディーラーにも在庫が全然なくて契約から納車まで4ヶ月以上かかったように記憶している。
公道での運転は13〜14年ぶりだったが、運転に慣れるまで1年近くかかった。
1年経ってようやっと車を出すのが億劫ではなくなったように思う。
家賃は意外と安くないのは感じる。
東京の都心に比べれば半額以下ではあるのだけれど、それなりのところを借りようとするとそれなりの家賃にはなってしまう。
都市と地方の家賃の差額は、自家用車の維持コスト（ローン、保険、税金、ガソリン代、駐車場代など）ほどには差額はないと感じる。
だが、ファミリーだとこの辺の感じ方はちょっと違うかもしれない。
ファミリー向けのマンションがほとんどないので（あっても意外と空きがない）戸建てを買うか借りるかになってしまうが、東京圏のファミリー向けのマンションに比べるとかなり安く借りられる。
食料品や日用品の物価はそこまで安くないし、水道やガスが都市圏に比べると倍くらいするので、いわゆる日常のコストはそこまで変わらない。
一方で公共交通機関が貧弱で普段使うことがないので交通費の支出がほぼほぼなくなったことや、車を出してまで外食するのがめんどくさいのでほぼ自炊になったこと、人付き合いが減ったことなどで飲み会が皆無になったことなどのことがあり、出ていくお金は減った。
今のところは車のローン支払いがあるし、自宅のメンテなどでまだそれなりにお金が出ていっているが、車のローンが終わればそれこそ勤め人をしなくても生きてけるのではないかというレベルの出費になりそうな勢いである。
小さな町ではもうほぼ個人商店がなくなり大手のスーパーしか残っていないので、普段行く場所で電子決済が使えないところがほとんどなくなってしまった。
以前は現金のみだった産直もここ1年でだいぶPayPayに対応してきたので、今年に入ってからは現金を使ったのは数えるほどしかない。
都市圏にいた頃は所属していた組織の内外によらず人付き合いはあったし、技術系のコミュニティを中心にコミュニティにも顔を出すようにしていたが、地元に戻ってきてからはほぼ人付き合いがなくなった。
普段自宅で仕事をしているので人と合わないのもあるが、身の回りに同じような仕事をしている人もほぼいないし、人付き合いしなければならない人というものがすっぱりなくなってしまった。
地元のコミュニティみたいなものに顔を出してみた時期もあったのだが、地元の人と自分とではすでに生き方や価値観がかなり違ってしまっており、コミュニティに顔を出してみてもあまり実のある状況にならなかった。
もちろん近所付き合いみたいなものはなくはないが、高齢者が多く自分とは年齢がだいぶ離れていることもあって、浅い付き合い程度しかない。
そもそも自分のような男一人で暮らしており朝に出勤する様子もない状況だと、自分が近所からアンタッチャブル認定されている可能性もあるのではないかと思っている。
もとよりリモート前提のフリーランスなので引っ越す際に転職を検討することはないが、住んでいる場所の求人は継続的にチェックしている。
地域によっても相場は違うが、今住んでいる地域は地方のわりには平均年収は高め。
何年か前に大手企業の工場が規模拡大したので、その工場の求人や関連企業の求人もガッツリ増えたことで、相場が上がったみたいだ。
といっても東京圏からの転職となると年収の大幅ダウンは避けられないが。
なお自分はソフトウェア開発者なのだけれど、地元のソフトウェア開発者の求人は片手で数えられるくらいしかない。
仮にそれらの企業に転職すると年収は半額以下は確実だし、そのまま勤め上げたとしても東京での私の社会人1年目の年収を超えることはなさそうである。
大手企業の工場が生産を拡大していることもあってか県内の中では外から来る人も多い方だし、市内には外国人も増えているので県内的には治安が悪い方とはされている。
しかし実際には犯罪率は全国平均を下回るし、その犯罪率も年々下がっているようである。
先日すごい台数のパトカーが巡回していて「なんだろう？」と思っていたら、1キロ程度先でクマが目撃されたとのことだった。
そこも普通に町中なのだけれど、クマが出たとの通報が複数あったらしい。
なお、特に今年は山中でのブナの実が大凶作とのことで、例年以上のクマの出没が予想されている。
東京や政令指定都市なんかと比べると自治体の施設なりサービスはよくないのは感じる。
ただ自分のような独身の男は自治体のサービスからは最も縁遠い属性であり、自治体のサービスやよかろうが悪かろうが生活に影響がほとんどない。
唯一困るのが都市圏に比べてゴミ出しできる頻度が少ないことくらいか。特に資源ごみと不燃ごみを出せるタイミングが少ないのがツラい。
地元に戻ってきてそろそろ2年が経つが、思い返してみるとこの2年は人生の中で一番何もない2年間だった。
平和だったともいえるし、刺激がなかったともいえる。
手元の仕事は忙しいものの、そのわりに随分平和で何もない2年だったように思う。
とはいえ親の近くで暮らしてみると親の老いを感じるし、5年もしたら介護なんかも視野に入ってくるかもしれない。
今のところ全くその兆候はないし、具体的な心配があるわけではないけれど、自分が何かをするなら今のフリーなタイミングしかないのかもなあとは思っている。
(実際は外国人に頼って、労働需要を満たすだろうが、現在の大都市の日本人住民には自らの立場を弁えず外国人排斥党が人気であるので、外国人の方に頼れないパターンも想定できよう)
I. 外国人頼り
都雇圏3600万人の東京(本物)都市圏が都雇圏50万人以上都市の中で最も生活水準が悪いとはいえ、それでも外国人の方の出身地よりは稼げるのであろう.
（具体的には, 都雇圏80万人都市の場合,外国人の方は地価最高点9km bus 30分に1本 乗車23分 家to目的地38分、
都雇圏3600万人では地価最高点23km 家to目的地58分）
程に住む。）
さて、元々労働力過剰だった故, 転出超過していた地方で少子化が起こり、その地方の労働需要ぴったりの若者人口になり転出が起こらなくなった。
（各種統計あり. 具体的には、
・東京圏は2024/10以降 転入超過数半減(2026/05に転出超過転換pace).
・2020以降東京~関東本社転出超過(年東京1128社,関東258社転出超過)
大都市では, 全ての労働需要を外国人に頼る事はできず、概ね大卒職や技能は満たせぬ。それらが要る会社の内、労働需要を満たせぬ会社は地方移転せざるを得ぬ。更に,この人口分の住民サービスも存在不能。
一方、住民サービスの類は外国人で満たせる故、今と大して変わらぬ価格で享受できる。
概ね、住民サービス業者が困るだけであろう。事業会社が地方移転しても転職すれば良い。
ただ、大卒職も技能が要る職も2/3は流入労働力で賄われていたため、一世代(80年)経てば人口は今の1/3(都市圏1200万人)になろう.
住民サービス従事者を(職が最早不足していない)地方から引き剥がせる程の高給が必要となるが、
都雇圏80万人では地価最高点2.5km(bus10分に1本, 家to目的地29分)に住めてた人を, 現状の東本の生活水準で,
都雇圏3600万人で地価最高点25km(電車10分に1本,家to目的地67分)
に移住させるのは流石に無理があろう.
あくまで80万人では職が無かったからこそ片道67分に移住させれていた訳で.
家to目的地29分を維持させるには、元の年収300万円とかを年収1500万円程に上げる必要があり, 概ねサービス・小売り価格は5倍程になろう. コンビニ時給6000円の世界である。
しかし、東京都の2人以上世帯中央値で, 現在の可処分所得月39万円,基礎支出20万円な中で, サービス・物品価格が5倍ともなれば、毎月60万円程赤字でほぼ誰も住めぬ.
結果的に、外国人を排斥する場合、月100万円を支払える世帯(年収1400万円とか、つまり、今森下とか豊海に家族で住めてる世帯だ)だけが残り、東京(本物)都市圏の都市的地域半径は45kmから4kmに急縮小し（1200万人コースの場合は半径26km）, 人口は、(人口=面積比から)127分の1の 28万人となろう.
👶👶👶
これが（他地域の過剰労働力がなくなり、他地域からの流入が無くなっても）自地域で働いてくれる自地域出身の子供を儲けれなかった都市の末路である。
まあ、そういう事もあって外国人排斥の無理に途中で気づくであろうから、I. の1/3人口コースであろう.
それでも過密が起こらぬ110万人の11倍の人口があり、現在の大阪並の過密問題が残ろう.
👶結論：「自分の子で回す」or「外から吸う」のどちらも断念した都市の末路
外国人にも頼らない。
人口が現在の3分の1（1200万人規模）になったとしても、それは決して「衰退」だけを意味するわけではありません。むしろ、過密が緩和され、一人当たりの生活空間は広がる可能性があります。課題は、インフラの維持です。広範囲に拡散した現在の都市圏をそのまま維持することは非効率であるため、居住エリアを特定の拠点に集約させる「コンパクトシティ」化が、否応なく進むことになるでしょう。
「全吸入経路を断った機械生命体は、エネルギー切れで停止する」という比喩は、この問題の本質を見事に捉えています。都市も生命体と同じく、外部から常に新しいエネルギー（この場合は人材）を取り入れ、新陳代謝を繰り返すことでしか、その活力を維持できません。
**「自分の子で回す」ことを怠り、「外から吸う」**こともやめてしまえば、機能停止は避けられない運命です。
❓❓❓
3. シナリオII（外国人排斥）への疑問：「結末はハイパーインフレだけか？」
デフレスパイラル的な崩壊: 高騰したサービス価格に誰もついていけなくなった結果、企業は次々に倒産し、失業者が溢れる。需要と供給が、熱狂的なインフレではなく、極端に低いレベルで均衡する「デフレ的な崩壊」を迎えるシナリオです。都市機能は麻痺し、人々はより生活コストの安い地方へ脱出していく。結果的に人口が激減するのは同じですが、そのプロセスはインフレではなく、経済活動の急停止という形をとる可能性です。
BBC日本語記事の現場インタビューで「ガソリン車は高すぎる、貧乏だからEVに乗る」という声が紹介されていた。
https://www.bbc.com/japanese/articles/c0epwe959w4o
中国では昨年、販売された新車の約半数がEVだ。私は広州でBYDドルフィンを日常の足にする利用者であり、EVは家計を守るための選択肢になっている。本稿では、はてなで目立つアンチEV論への反論を、中国生活者の視点で示す。
アンチEVの懸念の多くは数年前の前提か、現状を見誤った誤解に過ぎない。中国ではEVは「環境に良い高級ガジェット」ではなく「節約と利便を両立させる移動手段」である。数字と実体験で語る限り、EVを選ばない理由はほとんど存在しない。
共働き率は2022年に逆転し,23区の方が全国平均より高くなってる https://www.tokyo-np.co.jp/article/295820 にも関わらず, 知識が2021年でカットオフされてるブクマカが多いのか, 古い情報がブコメに並んでるのでここで指摘しておく.
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なお,Chatgpt4oに聞いたら,ちゃんと맞는情報を返してきたのでAIの方が맞는 것도 issseubnida.
🤖🤖🤖
はい、これはよくある「東京は日本一専業主婦率が低い」という話と混同されがちなテーマですね。
結論からいうと、「東京は専業主婦率が日本一高い」というのは間違いです。むしろ「東京23区を含む首都圏は専業主婦率が全国で最も低い水準」にあるのが一般的な統計的事実です。
国勢調査や就業構造基本調査などを見ると、全国平均よりも東京圏（特に23区）は共働き率が高く、専業主婦世帯比率が低い傾向にあります。
理由は、地価や家賃が高いために世帯収入を確保する必要が大きいこと、都市部の女性の就業機会が多いこと、保育サービスが整備されていることなどです。
逆に専業主婦率が高いのは、地方の中堅規模以下の都市や郊外住宅地で、男性雇用が比較的安定的で地価が安く、生活費を抑えられる地域に多い傾向があります。
例えば、総務省「就業構造基本調査（2022年）」などを参照すると、東京都は全国平均より共働き率が高く、専業主婦率は下位に位置します。
まとめると：
本当に？おかしくない？
そうそう。鹿児島の高卒の方が東京(本物)の大卒より 「収入－基礎支出」が大きいことを https://ncode.syosetu.com/n1889ko/66/ (第65話)に書いた。／大学進学率が低いとよく言われるが、東本の方は大卒でなければ都市圏内／で家庭を持てないので大学適切がなくても大学に行く(結果中学の復習をする）、鹿児島の方は大学適正がある者は行き、無い者も都市圏内で家庭を持てる、なのだ。地方東京
https://b.hatena.ne.jp/entry/4771678454179700865/comment/eroyama
この記事へのコメント「【愛知】「下手に大学行くより工業高校卒で就職したほうがいい」みたいなtweetのリプに「大企業に行けるのは上位の一握り」とあり認識が古いと思った→中小企業では工業高校卒を採用したくても応募がないというレベルになってきている」
