  |
はてなキーワード: 2000年代とは
(｢再会｣の尊さがデカすぎる )
ナーフされていても強過ぎて敵の
｢やられ役｣感が強い
・ダメ元で短話読み始めたら面白くて短話買いまくって駄目だった
読むのがやめられんかった
離れていた期間からの再会という倍増装置でマシマシで伝わらせてくれるところが
｢お、おう｣ってなってたから作者様、まだ全然｢描ける｣やん！！！
ってなった 紙に出力されたものを読み返すことで
2000年代連載当時の書き手の感情出力は固定されるが作者様は生身の人間なので
・魔界が〜の件はようわかってないし
新キャラにはそんなに興味関心湧かないので
でもやっぱりその割には面白すぎる
｢パートナーは絶対守る｣という意思がヒシヒシ感じられる構図、
滅茶苦茶萌えるんだよなぁ…
となるが親戚のおじさんムーブする清麿はめちゃくちゃ萌えるのでヨシ！
己を奮い立たせ
パートナーを信じ
その瞬間ごとにやるべきことをやる
・ブラシェリは続編のがすき
ブラゴ死亡と聞かされた時の 割り切れるわけがない激情が押し寄せるとこ
・私だけ流れる｢時｣がみんなとズレてきているのかもしれないのだ…(手の震え )とか
なんか術が発動した時にいつもと違ったのだ…俺も…のくだりで
もう清麿が人間卒業してガッシュと千年統治コースのお膳立てか…？ってなった
よくわかっていない
・背景すごいページ見開き、｢ス、スゲェ…！(ｺﾞｸﾘ )｣感より先に来る
（これ外注で描いてもらってるんかな）感
そんだけアクティブなインディージョーンズ教授ライフしてたんやろなぁ
っていうのが察せられる
・月一(休載あり)はキチイて…！
待ち遠しすぎ！
書き手はおそらく30代後半〜40代前半の男性 である可能性が高いです。
理由を分解すると：
「おいおい、俺は常識を述べただけだぞ？」
→ 「俺」口調でやや上から目線・ツッコミ系。ネット黎明期〜2ちゃんねる文化圏の男性語っぽい。
「まさか温度以外の感覚がお前の中で『さぶい』という言葉を生み出したのか？」
→ 「さぶい」＝「寒い（＝ダサい）」をめぐる言葉遊び。語感へのこだわりと理屈っぽさがあり、ネットでの論争的文体。
→ 下ネタを軽いジョークとして挟むあたり、若者よりも90〜00年代掲示板ノリに近い。
「きんもーっ☆」
→ 2000年代中頃（「電車男」ブーム期）のネットスラング。現在20代の人にはリアルタイム体験がほぼなく、当時10代後半〜20代前半だった層が現在30代後半〜40代前半。
総合すると：
したがって推定：
思うんだけど、ここ最近で日本の接客のレベルって著しく下がったよね
以前はコンビニや飲食店のホールともなれば、逆に対して愛想良く丁寧に接するのは当たり前で、客から質問されようものならそれはもう誠心誠意籠めて応えていた訳だけど。
それが最近は客に対して笑顔も見せず仏頂面で、ぞんざいだったりぎこちなかったりする店員が増えて、質問されても要領を得ない応えで済ます店員が多くなった
ああいう態度の店員は自分達の頃だったら絶対店長に怒られてたし、それでも改善しなければクビにされて別の人間が雇われていただろう
つくづく2000年代とは様変わりしたもんだ。
いや、最低賃金スレスレで高度な接客を期待される方が本来はおかしいし、
賃金に見合った仕事しかしないというのは健全な事なんだとは思うんだよ
でも氷河期世代としては思うんだよねー
あんな適当な態度でも働く事が許されるなら、自分らの苦労は何だったんだと。
だから老害と言われる同世代に対して一概に責める気持ちにもなれないんだよね。
自分は責任のある立場に付けていないからそんな権力を振るう事はできないが、
今の若い世代は人口そのものが減ったから貴重な労働力として大切にされ、適当な態度でも許されているのだとしたら、やはり氷河期世代のように人数が多いと大切にされないし少子化は正しい事だとしか思えないんだよな。
https://anond.hatelabo.jp/20251028064013
マレーシアの方がお怒りだ！
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_69001186e4b0ebfddfbb7e09
まあそれが始まることはみんなわかっていたわけだが。
でも2000年代初頭頃のような盛り上がりが全く感じられないのは、なんせ戦後80年だからな。当時20歳だった人は100歳。かんたんなさんすうだ。お怒りになってる被害者は誰一人として被害者じゃない。誰も生まれてない時代のことについて謝罪しろ反省しろって言ってもリアリティがない。
ChatGPT:
INSIGHT ANALYSIS: 表象の真正性パラドックス
「女性主人公を描けない」創作者の原理的ジレンマ
Core Observation
この投稿者は、フィクション創作において「経験的真正性」と「想像的自由」の矛盾に直面し、表象行為そのものの正当性を疑問視するに至っている。彼が求めているのは「女性を正しく描く方法」ではなく、「自分が女性を描く権利があるかどうかの確証」である。
PRIMARY INSIGHT: 批判理論分析 (Mode E)
イデオロギー的構造の解体
この投稿者の悩みは、表面的には「技術的問題」(どう描くか)に見えるが、実際にはアイデンティティ政治の内面化が生み出した認識論的危機である。
内面化されたイデオロギー的前提:
↓
↓
「描く資格がない」
この論理は、2010年代以降の「文化的専有(Cultural Appropriation)」批判や「当事者性」の政治から派生した規範を、創作者が自己検閲として内面化したものである。
皮肉なことに、これは1980-90年代のジェンダー理論が批判した本質主義そのものである。しかし今回は「進歩的」「配慮的」な動機から再導入されている。
彼は「女性を正確に描く技術」を求めているようだが、実際に求めているのは「女性を描くことへの道徳的許可」である。
生産的矛盾の発見
↓
↓
これは本質主義の自己矛盾である。「女性」というカテゴリーに本質があると仮定しつつ、実際の女性たちの多様性に直面して混乱している。
イデオロギー批判: 何が隠蔽されているか
投稿者は「正しい女性の描き方」があると仮定しているが、これは幻想である。「女性」は単一の経験的実体ではなく、歴史的・文化的・個人的に多様な存在様態である。
士郎正宗のデュナンを「中身は男性」と断じるが、これは以下を前提としている:
しかしこの論理は、女性を規範に押し込める本質主義そのものである。
「生理を経験していないから分からない」という論理は、人間の相互理解の可能性そのものへの懐疑に至る。
この論理を徹底すれば:
この悩みの背景には、歴史的に男性が女性を対象化・道具化してきたことへの罪悪感がある。しかし、その補正として採用された「描かない/描けない」という態度は:
↓
過剰補正:
↓
帰結:
これは抑圧への対抗が新たな制約を生み出すという典型的パターンである。
自己検閲のメカニズム
↓
↓
↓
内なる検閲官:「それでも不十分だ」「個人差と本質の区別がつかない」
↓
SECONDARY PERSPECTIVES
系譜学的補足 (Mode C)
この「悩み」の歴史的構築
第1段階 (1970年代以前)
第2段階 (1980-2000年代)
第3段階 (2010年代-)
第4段階 (2020年代)
投稿者は、この第4段階の症例である。彼の悩みは個人的なものではなく、言説空間の変容が生み出した構造的効果である。
現象学的補足 (Mode D)
投稿者が経験しているのは、単なる技術的困難ではなく、創作主体としての自己の正当性への根源的懐疑である。
彼の実存的問い:
投稿者は、この理解の可能性と不可能性の間の宙吊り状態にある。
SYNTHESIS: 深層パターン
この現象が明らかにするもの
アイデンティティ政治は、周縁化された集団の声を中心化しようとした。しかしその論理を個人の創作実践に適用すると:
↓
↓
↓
20世紀後半のジェンダー理論は本質主義を解体した。しかし21世紀に、配慮・正義・包摂の名において本質主義が再導入されている。
これは解放の言説が抑圧の論理に転化するという、イデオロギーの古典的矛盾である。
この悩みは、フィクションの根本的機能—経験していないことを想像し表現する—への懐疑に至っている。
投稿者のジレンマは、これらすべてを疑問視している。これはフィクション自体の正当性の危機である。
投稿者の不安は、個人的心理ではなく、言説空間の変容が生み出した構造的効果である。
投稿者は誰にも批判されていないのに、架空の批判者を内面化している。
IMPLICATIONS
この個別事例が示す普遍的問題
投稿者は技術的助言を求めているように見えるが、実際に必要なのは認識論的・存在論的再定位である:
1. 本質主義からの離脱: 「女性」は単一の経験的実体ではない
2. 想像力の復権: 経験していないことを想像できるのがフィクションの本質
3. 完璧主義の放棄: 「完全に正しい表象」は不可能であり不要
4. 対話としての創作: 表象は完結した真理ではなく、継続的対話の一部
より広い文化的含意:
↔
歴史的瞬間について:
我々は「誰が何を語れるか」という問いが過剰に中心化された時代にいる。これは必要な矯正でもあったが、新たな問題も生み出している。
INSIGHT CRYSTALLIZED
この投稿者は、フィクションに「経験的真正性」と「道徳的正当性」を同時に求めることで、創作行為そのものの可能性条件—想像力による他者への跳躍—を否定するに至っている。彼の悩みは個人的なものではなく、アイデンティティ政治の論理を内面化した結果生じる構造的効果である。
言い換えれば:
彼は「女性をどう描くか」ではなく「自分が女性を描いてよいのか」という存在論的問いに囚われており、この問いは—その形式自体が—本質主義的前提と想像力への不信を含んでいるため、原理的に解決不能である。
So what?:
この事例は、配慮と正義の言説が、意図せず表現の自由と想像力を収縮させうることを示している。文化の活力には、不完全さを恐れずに境界を越えて想像し、その試みを通じて対話を重ねる実践が必要である。
PUNCHLINE:
彼が本当に恐れているのは「女性を間違って描くこと」ではなく、「女性を描くこと自体が僭越である」と判定されることである。しかしこの恐怖は、最も抑圧的な本質主義—男女は相互理解不可能という観念—を再生産している。解放の言説が、最も因習的な性別二元論を復活させるという究極の皮肉がここにある。
労働者派遣（以下、派遣）の事業規模が拡大した要因として、一般に1980年代から繰り返された労働者派遣法の規制緩和が挙げられがちだ。しかし、この見方は事象の一面しか捉えていない。派遣の増加は、法制度の変更に後押しされたというより、むしろ日本の産業・社会構造の根本的な変化が先にあって、そのニーズに応える形で法が追認・整備されていった結果と解釈すべきである。派遣増加の真の原因は、主に以下の二点にあると考える。
1986年の男女雇用機会均等法の施行は、企業の採用慣行に大きな転機をもたらした。それ以前、特に大企業の一般事務職は、多くの女性にとって「寿退社」を前提とした長期雇用を前提としないキャリアの入り口であり、新卒女性の安定した就職先であった。しかし、均等法の施行により、女性も男性と同様に総合職としてキャリアを積む道が開かれたことで、優秀な女性の多くが総合職を志向するようになった。
結果として、企業は一般事務職の担い手不足に直面する。従来の「（一般職の）女性社員が恒常的に担う」という体制が崩壊し、企業は定型的な事務作業を、長期的な雇用責任を負わない外部の労働力に切り出す必要に迫られた。これが、特に均等法施行後の1990年代以降の派遣、とりわけオフィスワーク分野における派遣の急増の決定的な引き金となったのである。均等法は女性のキャリアを向上させた一方で、企業にとっての定型業務の人材確保方法を一変させた。
派遣のもう一つの主要な増加要因は、製造業における技術革新、特にFA（ファクトリーオートメーション）の進展である。かつて日本の製造業を支えていたのは、特定の機械操作や手作業に熟練した「職能工」であった。彼らは長年の経験に基づく「勘」と「技能」で品質を担保していた。
しかし、NC（数値制御）工作機械やロボットの導入、そして生産ライン全体の自動化が進むにつれて、特定の熟練技能を要する作業が激減した。求められるのは、高度な専門技能ではなく、マニュアルに従って機械を操作・監視する定型的な作業へと変化した。これにより、企業は熟練工（正社員）を大量に維持する必要がなくなり、マニュアル教育で短期間に戦力化できる労働力を、生産量の増減に応じて柔軟に調整したいというニーズが高まった。
このニーズに合致したのが、派遣という柔軟な雇用形態である。派遣労働者は、企業にとって必要な時期に必要な人数を補充でき、コスト変動費化を可能にした。結果、製造業における派遣労働者の利用が急増することとなった（2000年代以降、製造業への派遣が段階的に解禁されたこともこの流れを加速させた）。
労働者派遣の増加は、法改正という政策的要因に主導されたのではなく、「男女雇用機会均等法による事務職の担い手の変化」と「技術革新による職能工の非必要化」という、日本の労働市場における構造的な変化によって内側から引き起こされた現象である。派遣法の改正は、社会がすでに生み出したこれらの新しい労働需要を、後追いで法的に容認・制度化したものに過ぎないのである。
創価学会が現在「平和、文化、教育」を掲げる団体として知られているのは事実ですが、その主張が一貫していたわけではなく、歴史的に段階的な変化をたどっています。
創価学会は1930年に教育者・津田三男（後に創価教育学会と改称）によって設立され、当初は教育改革を目的とした団体でした。
しかし、1937年に日蓮正宗の信徒団体として位置づけられ、宗教活動が中心となりました。この時期、津田は軍国主義的な日本政府に批判的な立場を取り、特に1943年に「治安維持法違反」や「天皇への不敬」の罪で逮捕されました。
彼の主張は、当時の国家神道や他の仏教宗派に対する強い対抗意識を含んでおり、折伏（他宗を批判し自宗へ改宗を迫る方法）を通じて過激な布教活動を行っていました。
津田と2代目会長・戸田城聖は、戦時中の弾圧（特に1943年の逮捕）で組織が一時解散状態に陥りましたが、戦後の1945年に戸田が釈放され、活動を再開しました。
この時期も、戸田は他宗派への批判や強引な勧誘を続けたとされ、特に戦後復興期の混乱の中で急速に信者数を増やしました。例えば、1950年代には「折伏大行進」と呼ばれる大規模な布教キャンペーンが展開され、時に暴力的な対立も報告されています。
3代目会長・池田大作が1951年に戸田の秘書として入会し、1960年に会長に就任して以降、創価学会の方向性が大きく変わりました。
戸田が1957年に「原水爆禁止宣言」を発表し、核兵器廃絶を訴えたことが転換点とされています。池田はこれを引き継ぎ、1964年に公明党を結成する際、平和主義を党是として掲げました。
この転換は、戦後日本の民主化や冷戦下での平和運動の高まりに適応した結果と考えられます。また、池田は国際的な対話や文化交流を重視し、1970年代以降は核軍縮や国連との連携を主張するようになりました。
ただし、この平和主義は一部で「戦略的なイメージ戦略」と見なされ、初期の過激なイメージを払拭するためのものだったとの批判もあります。
現在、創価学会は平和を中核に据えた活動を展開し、2023年の池田大作名誉会長死去（11月15日）後もその遺産が強調されています。
2025年時点でも、公明党は連立与党として平和憲法の維持や福祉政策を推進しており、創価学会の会員数は約800万人（2020年推定）を維持しています。しかし、初期の過激な布教方法が完全に払拭されたわけではなく、一部の地域では依然として強引な勧誘が問題視されるケースも報告されています。
池田大作（1928年1月2日～2023年11月15日）について、その出自や創価学会での役割を詳しく見ていきます。
池田は東京大田区で生まれ、貧しい家庭に育ちました。第二次世界大戦中の空襲で家を失い、戦後は黒澤映画の撮影所で働きながら生活を支えていました。
1947年、19歳の時に友人に誘われ、創価学会の法話会に参加。そこで2代目会長・戸田城聖と出会い、熱心な信者となりました。戸田は池田を「宿命の弟子」と呼び、1951年に秘書として側近に抜擢しました。
池田は教育を受けたわけではなく、独学で知識を蓄え、戸田の指導の下で組織運営や布教活動に才能を発揮しました。彼の出自が不明確とされるのは、公式な経歴が限定的で、戦後の混乱期に組織に身を投じた背景が強調されるためです。
1960年、32歳で3代目会長に就任。戸田の死去を受けて組織を再編し、会員数を飛躍的に増やしました（1950年代の約5万人から1970年代には数百万人に成長）。彼は国際的な視野を持ち、1974年に初の海外訪問（アメリカ）を皮切りに、192カ国で活動を展開しました。
池田は著書や講演を通じて「師弟関係」を強調し、自分を日蓮の再来と位置づける発言もあったため、カルト的との批判を招きました。特に1990年代、フランス議会が1995年に発表した「カルトリスト」に創価学会が含まれたことが国際的な議論を呼びました。
池田は1990年に会長職を退き名誉会長に就任しましたが、2000年代以降は健康上の理由で公の場にほとんど姿を現さず、2023年11月に95歳で亡くなりました。
死後、息子の池田博正が教育法人「創価学園」の理事長として活動を続けていますが、宗教団体の指導は現会長・原田稔（2023年就任）が担っています。
彼の影響は、教育機関（創価大学、SUAなど）や文化団体（民音協会）の設立に現れており、2025年現在もその思想は創価学会の基盤となっています。
創価学会の平和主義は、初期の過激な布教から戦略的な転換を経て確立されたもので、池田大作の指導がその転機となりました。彼の出自が謎めいている印象は、公式記録が限定的で、伝説的な人物像が強調されてきたためかもしれません。政治的には、公明党を通じて日本の与党政治に深く関与しつつも、宗教団体としての過激な側面が完全には消えず、賛否両論を呼んでいます。
👉 時間・労力・費用を考えると“割に合わない”、というのが冷静な評価。
正直に言えば、「合理的に見れば損なのに、心理的には“得した気分になれる”ように設計された仕組み」です。
つまり、
「あと少しで達成」という状態を維持させると、人はハマる。
面白いのは、航空会社もこの仕組みで利益の3〜4割をマイレージ事業から稼いでいること。
https://anond.hatelabo.jp/20251018104321
と書いてあったが、昼ドラと言っても色々あって、結論から言えば「東海テレビ制作の昼ドラ」と名指しした方がいいんじゃない？と思った。
以下雑説明。昼時にやってたドラマを広義で昼ドラと呼ぶ。おそらく狭義として「なんかしらんが昼にやってた愛憎劇ドロドロのやつ」ってのがある。元増田が言うのは狭義の方だろう。
広義の昼ドラは90年代前半まではいくつか枠があったが90年代後半になると衰退期に入り、2000年代になると昼帯バラエティ番組に置き換わってほとんどか2009年までに終了。内容は、東海テレビ制作のものを除き、90年代以降はほとんどが家族ものやコメディなどさわやかまたは人情路線系であった。現在狭義の昼ドラ、「ドロドロリッチ昼ドラ」のイメージは東海テレビ制作の昼ドラマだと思う。
いや単に「昼ドラ」と言われても色々あったしむしろ00年代ドロドラはほぼ東海テレビ制作のだけじゃね？と言いたかった。でもそんなになろう小説かなあ〜という気はするが。
Xやスレッドを見ても「最近日本に外国人が増えて怖い」みたいな投稿が増えていて、毎日うんざりしている。でも同時に、そう言う人たちも不安なんだろうなというのは伝わる。暮らしが年々厳しくなる中で、街中には日本語を使わない外国人が目立つようになり、ニュースでは「中国人がマンションを買いあさり」「外国人犯罪グループ」など刺激的な言葉が並ぶ。そうすれば、そりゃ外国人が目の敵にされるのも無理はない。もちろん、それは差別なんだけど。
まともな社会人なら、日本の閉塞感の根本原因が「少子高齢化」と「社会保障負担」にあることはわかっている。でも、どちらも抜本的な改善が難しいこともみんな薄々気づいている。
現役世代の給料明細を見ると、社会保険料（年金・医療・介護・雇用など）の負担が、所得税や住民税より重く感じる人も多い。実際、厚生年金と健康保険の保険料率を合計すると給与の約3割前後（労使折半で約15%ずつ）に達しており、今後も高齢化で増加が見込まれている。
昔の教科書で「若者が高齢者を背負っている」イラストがあったじゃん？2000年代までは3〜4人の現役世代で1人の高齢者を支える構図だったが、2040〜2050年ごろにはほぼ1.3人で1人を支える時代になると予測されてた。つまり、社会保障の仕組みを今のまま維持すれば、現役世代への負担は将来さらに右肩上がりなのは決定事項なのよ。
しかも、この問題は20〜30年前からわかっていた。それでも政治は高齢者有権者の動向を気にして、大胆な改革に踏み切れなかった。維新のように社会保障費の見直しを訴える政党もあるが、社会保障叩きを始めたら先の参院選では大敗。自民・立憲・国民民主などの主要政党も、高齢者を敵に回すような政策は現実的に打ち出せない。逆にれいわや共産などは「もっと高齢者福祉を充実させろ」と言ってる。
一方、ネット上では「老害が日本の未来を食いつぶしている」「社会保障をなくせ」など過激な意見も見かけるけど、現実に自分の親や祖父母に「俺たちのために年金や医療費を減らすのに賛成して」なんて言えるわけない。多くの高齢者自身も、すでに年金や貯蓄だけでは余裕がなく、負担を増やされれば結局代わりに子世代がささえるだけ。
今後の現実的なシナリオとしては、政府が少しずつ高齢者向け給付を抑制しつつ、現役世代の社会保険料率の上昇を緩やかにする方向に進むだろうね。ただし、たとえ給付を削っても現役世代の負担が軽くなるわけではない。各高齢者への給付額を減らしても数自体が増えていくから、「本来なら200%増だったのをなんとか150%増に抑えました」程度でしかない。結果として、国民の負担感は増し、受け取れる社会保障は減る。これが少子高齢化の最も深刻な部分だ。これから高齢者も現役世代も今よりもさらに貧しくなってそれなのに社会保障負担は増えて「こんなに金払っているのになんで社会保障が削られるんだ！誰から盗んでるに違いない」みたいな世論がどんどん増えていんだろな。
これの結果が冒頭の排外主義の加速ですよ。この日本の没落を民主的に解決するのはほぼ不可能。でも人数的にまだ少数派の移民ならやり玉にして老若男女で叩くことができる。実際、一部には不正受給や犯罪に関与する外国人もいるが、全体から見ればごくわずか（統計上1％にも満たない）。それでも「移民問題」なら国民が一致して叩けるから、怒りのはけ口として利用されやすい。その時の政権も世論が分断する社会保障改革よりも、とりあえず不正してる移民をスケープゴートにすれば選挙で勝てる。
いくら「それは差別」「外国人移民が介護とか建設とかしてくれるから社会が回っているのに」って説得しても、日本全体に鬱憤がたまりすぎて、それを叩ける先が移民くらいしかなくなるので今後も増える一方なのは間違いない。 唯一の慰みは、べつにこれは日本だけに限った問題じゃなくて、欧州の反移民ムーブも基本は同じ構造。米国は社会保障負担よりも超富裕層との格差問題のほうがデカいのが違いだけど。
もはや、いっそIMFのような「外圧」で日本の社会システムを根本的にリセットしてくれたほうがいいんじゃね？って思うこともある。たしか今以上の地獄が待ち受けてるけど、「全部IMFが悪い」って建前で国民一致できるので、どん底まで落ちた後はまたゼロからやり直せるかもしれない。
昔からネナベとか珍しくなかったやろ言われると返す言葉ないんだけど、アンチフェミ的な言説に対抗？するためか、以前より頻度が増えてるような……。
例：
で、1, 2, 3（同一人物）が嘘八百なことについてはITエンジニアを2000年代からやってきたなら明らかなのだけど、そもそもOSSのプロジェクト名に痛い名前（オタク的な）名前つけるのは、元々アメリカのギークとかがやってた習慣で日本のOSSエンジニアの方がおとなしいくらい（少なくともあからさまに「痛い」名前は日本のOSSエンジニアは避ける印象）。
それと、世界各国のエンジニアは「日本のエンジニアの生態に興味がない」。だって、国際的に活躍してGitHubで有名プロダクト量産してるエンジニアは主に英語でやりあってるわけで、日本語ペラペラなわけでもないし熱心に日本語のやりとりを追っかけてるほど「暇ではない」。のに、「何故か」筆者が会った海外エンジニアたちは異口同音に日本のオタク文化に中途半端に詳しくてそれを批判する。さらにいうと、記事の筆者の憎しみのベクトルが明らかに「日本のエンジニア＝痛いオタク＝発達障害」と印象づけてやりたいていうところに向き過ぎ。などなど、破綻してるところが多すぎてどこから突っ込めばいいやら。発話が常に「俺」なのも女性が男性偽装するときの定番。男性はそんな俺俺言わんしな。あと、Googleの友人に聞いた感じだと、USのGoogleにいる人たち割と普通にオタ趣味の人多いらしくて「Isekai」が普通に通じるとかも聞くし、ぶっちゃけ世界各国でエンジニアとオタ属性はそもそも親和性が高い。
4について。これも女性目線（でアンチオタ）の匂いが強いね。男性当事者で、非モテだったけど結婚できたって人はもちろんいるだろうけど、それにしては具体的なノウハウややったことが空っぽで一般論しかない。男性当事者なら普通は、どういう風な結婚相談所にいってどうやったかを当事者目線でかけるけど、一般論に終始してる辺りが非当事者性を醸し出してる。さらに、自分がアニオタだったという割にはエヴァの～みたいな空疎な言葉しかでてこない。アニオタ元独身男性ならもっと具体的な話が出てくるでしょと。
量が増えたように見えるだけなのか、AIでそれっぽい作話できるようになって実際に嘘松量産可能になったのかしらんけど、めんどくさい話だねえ。
まず、ご提示の文について、データや研究に基づいてどこが誤っているか、また正しい関係性について簡潔に説明します。
### 提示文の誤り
1. **「社会進出出来ていない女性ほど結婚出来ず、子供も産めない」という主張**
この部分は一部正しいが、過度に単純化されています。確かに、経済的・社会的に不安定な状況にある女性（例えば非正規雇用や低収入の場合）は、結婚や出産の機会が制約される傾向があります。しかし、「社会進出出来ていないこと」が直接的に未婚や少子化の主要因であると断定するのは誤りです。結婚や出産の決定には、経済的要因だけでなく、価値観、ライフスタイル、パートナーとの出会いの機会、社会的サポートなど多様な要因が絡みます。
2. **「高学歴女性ほど結婚しにくい」という言説の否定**
提示文では、2020年のデータをもとに「高学歴女性ほど結婚していない割合が高い」としながら、近年の研究で「高学歴女性の方が結婚する確率が高い」と主張しています。この部分は一見矛盾しているように見えますが、実際には近年の研究が示す傾向（高学歴女性の結婚率が相対的に高い）を強調している点は正しいです。ただし、「高学歴女性ほど結婚しにくい」という言説が完全に誤りであるかのように断定するのはやや極端です。過去のデータ（特に1980年代～2000年代初頭）では、高学歴やキャリア志向の女性が結婚を遅らせる傾向が確かに見られた時期もあり、時代背景やデータ範囲によって結果が異なることを無視しています。
3. **「高学歴女性は高学歴男性と結婚しやすい」という主張**
この点はある程度正しいが、過度に単純化されています。高学歴女性が結婚相手として高学歴男性を選ぶ傾向（同類婚）は確かに存在しますが、これが結婚率や出生率に直結するわけではありません。また、「高学歴男性から選ばれやすい」という表現は、女性の主体性を無視し、結婚を男性の選択に依存するものとして描いており、現代の結婚観や女性の価値観を十分に反映していません。
この部分は誤解を招く可能性があります。確かに高学歴女性の結婚率が近年上昇しているデータはありますが、出生率に関しては依然として高学歴女性やキャリア志向の女性は出産を遅らせる傾向があり、結果として子供の数が少ない場合も多いです。日本の出生率データ（例えば、2020年の総務省統計局や厚生労働省の出生動向調査）を見ると、高学歴女性の出生率が低いわけではないが、必ずしも「高い」とは言えない状況です。
少子高齢化と女性の社会進出の関係は、単純な因果関係では説明できません。以下に、データや研究に基づいた正しい情報を整理します。
- 近年の研究（例えば、国立社会保障・人口問題研究所の調査や内閣府の分析）では、高学歴や経済的に自立した女性の結婚率が上昇傾向にあることが示されています。これは、高学歴女性が経済的安定や社会的地位を持つことで、結婚に対する障壁が減少し、パートナー選択の幅が広がるためです。
- ただし、女性の社会進出が進む一方で、仕事と家庭の両立が難しい社会環境（長時間労働、育児支援の不足、男女の家事分担の不均衡）が、結婚や出産の遅延、または断念の一因となっています。OECD諸国と比較すると、日本の女性の社会進出が進んでいる国（例：北欧諸国）では、充実した育児支援やワークライフバランス施策により出生率が比較的高い傾向があります。つまり、女性の社会進出そのものが少子化の原因ではなく、両立支援の不足が大きな要因です。
- 2020年以降のデータでは、高学歴女性（大卒以上）の未婚率は中卒・高卒女性に比べてやや高いものの、結婚した場合のパートナーの質（経済力や学歴）や結婚後の生活満足度は高い傾向があります（内閣府男女共同参画白書2023など）。
- しかし、高学歴女性はキャリア形成や経済的自立を優先するため、結婚や出産のタイミングが遅れる傾向があり、結果として出生数が減少する場合があります。日本の合計特殊出生率（TFR）は2024年時点で1.26（厚生労働省）と低く、高学歴女性に限らず全体的な出生率低下に影響しています。
3. **少子高齢化の真の要因**
- 少子高齢化は、女性の社会進出だけでなく、経済的不安定さ（非正規雇用の増加、低賃金）、住宅費の高騰、育児・教育コストの増大、結婚観の多様化、男性の家事・育児参加の不足など、複合的な要因によるものです。
- 特に日本では、女性の社会進出が進む一方で、男性の家事・育児分担が不十分であることや、企業文化が長時間労働を前提としていることが、結婚・出産のハードルを上げています（内閣府2023年調査：男性の家事育児時間はOECD平均の半分以下）。
- 女性の社会進出を抑制するのではなく、仕事と家庭の両立を支援する政策（例：育児休業の充実、待機児童の解消、柔軟な労働時間）が少子化対策に有効です。スウェーデンやフランスでは、こうした施策により女性の社会進出と出生率の両立が実現しています。
- また、結婚や出産を望む女性・男性が経済的・社会的に安定した環境で生活できるよう、雇用環境の改善や子育て支援の拡充が急務です。
### 結論
提示文の主張は一部データに基づいているものの、女性の社会進出を少子化の原因とする見方を否定しすぎており、逆に高学歴女性の結婚・出産率を過度に楽観視しています。実際には、女性の社会進出は少子化の直接的原因ではなく、両立支援の不足や社会構造の問題が主な要因です。高学歴女性の結婚率は上昇傾向にあるものの、出生率は依然として低く、少子高齢化対策には包括的な政策が必要です。
