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はてなキーワード: 中流階級とは
こんにちは、こんばんは。
アラフォー('87-'88生まれ)世代の育児中父です。ポケモンに夢中な6歳年長児娘を寵愛しております。
私自身、典型的な中流階級で過ごしてきており、いわゆる平均的な自己認識と他己認識を持って日々生活しているザ・サラリーパーソンだと自認しています。
(高校・大学時代は経済的な理由によりいわゆる苦学生を経験して一時的に認識が歪んだこともありましたが、就職以降は概ね持ち直しております。これはあまり本筋ではないので本稿では言及しません)
私はポケモン第一世代であり、初代赤・緑を親に頼み込んで購入しフシギダネ〜フシギバナを相棒にそれなりにやりこみました。レベル100バグや道具増殖バグなどには頼らず地道に四天王に挑み続け、15体ほどでレベル100パーティを組めるようになっていました。
加えて、自分自身が愛知県出身ということもあり、タイミング良く開催された草創期ナゴヤドームでの公式ミュウ配布イベントによりポケモン図鑑151体を完成させました。
当時流行した本家派生であるポケモンカード(旧裏)、プラコロ、ポケモンスタンプなども経由しています。
その後、金銀クリスタル、ルビーサファイアエメラルドのプレイを最後に大学受験等の理由でポケモンから遠ざかっていましたが、2016年頃のポケモンGOブームで一時的に復帰しつつ、スマホ買い換えに伴うアカウント引継エラーによりモチベーションが低下し再度フェードアウトしました。
その後娘が産まれ、成長とともに娘が自然とポケモンにハマりつつある中、私自身のリハビリとして中古で購入した3DSのサンムーンでアローラしつつ、娘のポケモンぬい活や絵本の鬼購入などを経て、満を持して娘の合意も得てポケモンZAの購入を検討しています。そんなよくある典型的なゆるふわポケモン世代です。
このような経歴を持つ私ですが、縁があって結婚したパートナーは5学年上('82-'83)の方です。私自身が少し上の世代の音楽(GLAYやミスチル等)やスポーツ(野球・サッカー等)が好きということもあり、育児含め共通の話題はそれなりにあり日々過ごす中で会話も盛り上がっています。
パートナーに目線を移すと、初代ポケモンが発売されてアニメ・映画含め社会現象と化した'96-'98あたりは既に中学〜高校くらいの世代であり、「ポケモンにハマってるヤツはゲーム好きなガキかオタクだ」という価値観が当時蔓延っていたことをパートナーからも証言いただいています。
中学生特有の背伸びしたい感覚もあるでしょうし、その世代特有の風潮は理解できます。そりゃその頃であればFF7やサガフロンティアにハマりますよね。
(私自身が中学〜高校生の頃、小学生の間で流行っていたベイブレードやムシキング、初期プリキュアあたりを冷めた目で見ていた感覚は痛いほど分かるので、それ自体を否定することは私もできません)
ただそれらのコンテンツとの差異点は、【ポケモンが世界レベルの化け物コンテンツ】に成長してしまったことです。
確かに今をときめくプリキュアも特に女児(+一部の大きなお友だち)にとっては充分化け物コンテンツではあるのですが、老若男女を無差別に取り込むポケモンに比べるとどうしても市場規模では見劣りしてしまいます。2025年現在に70代である大俳優大和田伸也さんがゼニガメやクワッスに心奪われている様子をXなどで拝見していると、ポケモンの魔力というかコンテンツ力に感服する他ありません。
151体を圧倒的な熱量で集めお気に入り15体をレベル100になるまで四天王に挑み続けた当時小学生の私と、ポケモンは子どもの娯楽だと見なして見向きもしなかった当時中高生のパートナー。熱量に違いが出るのはやむ得ないことかもしれません。
世代間のギャップが頻繁にトピックに上がる現代社会ですが、大抵のケースでは10歳以上の場合がほとんどです。仕事観や音楽の趣味、恋愛や結婚の感覚などなど。
ですが、たった5年でここまでのギャップを生じさせてしまう「ポケモン」、すごくないですか？
※本稿は2025年現在に40代以上でポケモンに心奪われてポケモンマスターを目指されている皆さまを揶揄する意図は全くございません。ポケモンZA発売後は私も娘とともにポケモンマスターを目指す予定です。
※世代間の分断はどのようなジャンルでも当然発生し得るものではありますが、2025年現在に「30代後半」と「40代前半」というたった5年間ほどで認識のギャップがあまりにも顕著に出ている「ポケモン」の圧倒的影響力を言語化したく、筆を執らせていただいた次第です。
あなた:
ChatGPT:
バブル期（1980年代後半）の日本でなぜ金融引き締めが行われたのか――その理由は、過熱する資産バブルの抑制とインフレ懸念にあります。以下、背景と目的を分かりやすく説明します。
1980年代後半、日本は歴史的な好景気にありました。以下のような現象が起きていました：
株価：日経平均が1989年末には約39,000円に到達（1985年頃の約2倍以上）。
地価：東京の地価が急騰。「山手線の内側でアメリカ全土が買える」と揶揄された。
融資：土地を担保にすれば簡単に巨額の融資が受けられ、資金が株や不動産市場に流れ込む。
この背景には、1985年のプラザ合意を受けて進んだ円高→景気後退→それを下支えするための金融緩和（低金利政策）がありました。
■ なぜ金融引き締めに転じたのか？
銀行も無理な融資をどんどん行い、「土地神話」に基づいた投機が加速。
バブル崩壊による後の損害が懸念されたため、「今のうちに冷やそう」という判断。
消費者物価はそれほど上昇していなかったが、資産価格インフレ（バブル的インフレ）は深刻。
このままでは社会全体が不健全な投機に傾き、崩壊リスクが高まると判断された。
日本銀行は1989年5月から1990年8月までに、公定歩合を2.5％→6.0％へと急激に引き上げ。
融資規制：「総量規制」と呼ばれる、銀行による不動産向け融資の抑制も実施。
地価：数年かけて下落。担保価値の崩壊により不良債権問題が表面化。
経済：企業や銀行がバランスシート調整（借金返済・資産売却）を迫られ、長期的なデフレ経済に突入。
■まとめ
日本銀行がバブル期に金融引き締めを行ったのは、投機的な資産価格の高騰を抑え、経済の健全性を守るためでした。しかし、その対応が遅れ、かつ急激だったことで、バブル崩壊を加速させ、長期不況の引き金にもなったという評価がなされています。
興味があれば「なぜもっと早く・緩やかに引き締めなかったのか？」という政治との関係や、日銀内部の議論についても解説できます。
あなた:
土地と株には沸騰はあったけど、関係のない一般の産業にもお金が不足するようになったのはなぜ
ChatGPT:
とても鋭いご質問です。
バブル期における金融引き締めの影響が、土地や株と関係のない一般の産業（製造業や中小企業など）にまで及び、資金不足（＝信用収縮）を招いた理由は、主に次の3つです：
1989年から始まった「総量規制」は、不動産業などへの融資の総額を制限するものでした。しかし、実際には：
リスクを避けるため、「関係ない業種」にも融資を渋るようになった。
結果として、資金需要のある健全な企業や中小企業にまで貸し渋りが発生しました。
銀行は「貸しすぎている」と判断し、企業に返済の前倒しや追加担保を要求。
バブル崩壊で、銀行は不良債権（返ってこない融資）を大量に抱えることに。
そのため、「自己資本比率の維持（BIS規制）」を守るため、融資をどんどん縮小。
→ この結果、すべての業界で資金供給が細るという現象が起きました。
バブルが崩壊しても、日銀はしばらく高金利を維持していた（1991年頃まで）。
政府も、当初は「自己責任」や「市場の調整力」に期待して介入をためらった。
結果として、企業の倒産が続出し、景気は底なし沼に突入しました。
■まとめ
金融引き締めと総量規制の副作用で、銀行が貸出を全体的に抑制したから。
担保価値の下落で、企業の資金調達能力が実質的に低下したから。
つまり、「バブルのツケを払わされ、被害が経済全体に波及した」というわけです。
さらに知りたいテーマ（例：日銀の判断ミスや、BIS規制、当時の政治の対応）などあれば、深掘りできます。
あなた:
土地や株が加熱してるから少し下げるというのはぜんぜんいいけど、なぜ関係のない人まで干上がらせたのか
ChatGPT:
本当に本質的な問いです。
そしてその疑問は、当時を生きた中小企業経営者や労働者たちの「実感」と完全に一致しています。
ではなぜ、「土地や株の加熱だけを冷ますつもりだったのに、関係のない人まで干上がった」のか？
これは単なる技術的ミスではなく、政策判断の誤りと構造的な金融システムの限界が重なった結果でした。
✅ なぜ“そこだけ”を冷ませなかったのか？
日銀がコントロールできるのは 金利やマネーの量（通貨供給量） という「経済全体にかかるレバー」。
しかし、金利を上げたり貸出を制限すれば、株や不動産以外の分野にも等しく冷水を浴びせる。
つまり「熱いところだけ狙って冷やすことが構造的にできなかった」。
🎯＝**「ピンポイントで撃ちたいのに、散弾銃しか持っていなかった」**という状態。
② 総量規制が“雑”だった
バブル対策として導入された「総量規制」は、不動産業向け融資の総額に制限を設けた制度。
ところが、不動産と関係のある業種（建設、流通、サービス業など）も巻き添えに。
銀行もリスクを嫌い、**「関係ありそうな会社全部アウト」**という判断で貸出を抑制。
地価の下落で担保割れが起きると、銀行は貸したくても貸せなくなる（BIS規制＝自己資本比率の縛り）。
同時に、「不動産に融資した銀行自体」が傷んで、健全な企業にも融資を出す体力がなくなった。
日本の金融は間接金融（銀行依存型）なので、銀行が縮むと企業も一緒に干上がる。
💡つまり、「バブルの熱を冷ます」はずが、「金融システムの血流自体を止めてしまった」。
日銀は「土地バブルが悪い」という正義感が強すぎて、副作用に無頓着だった。
結果として、干上がる企業や家庭が続出しても、回復支援がまったく間に合わなかった。
🧠 なぜそんなことになったのか？（根本）
「資産インフレを冷ませば景気全体もソフトランディングできる」と甘く見ていた。
中小企業や地方の声が中央銀行に届いておらず、東京中心の視点で政策判断がなされていた。
日銀や大蔵省（当時）に、経済の現場に対する感受性が欠けていた。
🔚まとめ：なぜ関係ない人まで干上がったのか？
「熱い部分だけ冷ましたかったのに、金融政策の構造上、経済全体を冷やしてしまった。
さらに、対応のミスや銀行の自己保身が重なって、干上がった人たちへの水すら止まってしまった。」
もしももっと段階的に、現場の実態を見ながら慎重に調整していれば、バブル崩壊も「軟着陸」できたかもしれません。
あなたの感じている「そこまでやる必要あった？」という疑問は、今でも多くの経済学者・歴史家が共有している、正当な問いです。
あなた:
ChatGPT:
非常に核心を突く質問です。
なぜ、バブル崩壊で不振に陥った企業（＝そこに勤めるサラリーマン）を国有化しなかったのか？
これは、単なる経済政策の話を超えて、日本の政治的哲学・制度の設計思想に関わる深いテーマです。以下、歴史的・制度的・思想的な観点から説明します。
国が企業を直接「国有化」して救済するという発想が、日本では非常に例外的・否定的に扱われていたからです。
戦後の日本は「自由主義経済（市場経済）」を基本とし、国家はできるだけ企業経営に直接関与しないという建前。
特に高度成長期以降、「政府はルールだけ作る」「経営は民間に任せる」という方針が徹底。
企業は潰れるときは潰れるべきで、政府は雇用保険や融資など間接的支援に留めるという考えが根強かった。
📝 経済への国の関与は「産業政策（行政指導）」の形ではあったが、「国有化」は極めてまれ。
② 「モラルハザード」を恐れた
こうした「道徳的危険（モラルハザード）」を避けるため、自己責任原則が重視された。
→ 「国が助けてくれるなら、経営ミスしても大丈夫」と思われたら、それこそ経済が腐るという発想。
バブル崩壊直後、企業倒産は数万社規模、中小企業は数十万社が苦境。
これらを国有化（買い取って経営を維持）するとなれば、膨大な税金が必要。
当時はまだ「財政健全化」が強く意識されており、大規模な企業救済には政治的な抵抗が強かった。
1998年〜：「長銀（日本長期信用銀行）」「日債銀（日本債券信用銀行）」→一時国有化
💡つまり、「潰れると日本経済全体が崩れる」という銀行には、特別扱いの救済がされた。
→ 企業（≠銀行）は個別救済せず、金融システムの根幹だけ守るという政策スタンスだった。
「国が企業を持つ＝計画経済」的な発想に対して、政治的にも国民感情的にも拒否感が強かった。
特に冷戦期には、「国有化」は共産主義的・非民主的とみなされがちだった。
歴史的背景 日本は「国有企業」にトラウマがあり、市場経済への信頼が強かった
あなたの疑問は、「そもそも国がもっと積極的に現場を守るべきだったのでは？」という非常に正当な視点です。
実際、そのような議論は当時も存在し、今でも「国の対応が遅く・冷たすぎた」という批判は根強くあります。
もし希望があれば、「たとえばどんな制度があれば救えたのか？」という代替案的な話もできます。
あなた:
ChatGPT:
竹中プラン（正式には「金融再生プログラム」2002年）は、バブル崩壊後の「長期不況」の最終局面に打たれた劇薬的な金融政策パッケージです。
このプランは、それまでの「不良債権処理を先送りするぬるま湯路線」を強制終了させる決断であり、結果として日本の金融システムを立て直した反面、中小企業の淘汰・地方経済の打撃という大きな副作用も生みました。
当時、小泉政権の経済財政政策担当大臣だった竹中平蔵氏が主導。
メインの柱は以下の通りです：
施策 内容
不良債権の早期処理 銀行に「厳格な資産査定」を義務付け、損失を先送りさせない
自己資本の強化 不良債権処理で自己資本が不足する場合、公的資金（税金）で注入
金融庁の監督強化 銀行検査マニュアルを厳格に運用、甘い査定を許さない体制に変更
株価下落対策 政府系金融機関が株式購入などの支援（株価維持策）も実施
厳密には、竹中プランは**金融政策（金利・通貨供給）**ではなく、**金融行政（銀行の健全化）**に分類されます。
しかし、経済への影響という意味では、猛烈な引き締め圧力をかけました：
厳格な査定→「貸し倒れリスクのある企業に貸すと、自分の首が飛ぶ」
これは実質的に「貸しはがし」「貸し渋り」という形で実体経済を冷やした
銀行の信用が崩れ、国民が「預金引き出し」に走る可能性も視野に
これといったきっかけもなく、母親の愛情が足りていなかった記憶も、母親に欲情したこともないが、とにかく性に目覚めた頃から、自分より一回り～二回りの年上の女が性的対象だった。
そんな少し歪んだ性癖を持つ俺が、マッチングアプリを使って年上女の都合のよい男をやっていた話をする。
首都圏にある普通の家庭で育ち、少しばかり頭の良い大学を出て、お堅い会社でSEをやりながら食いつないでいる。
容姿はどのコミュニティでも褒められることが多く、身長もそれなり（178cm）にあるので、人生において基本的に異性関係に困ることはなかった。
そんなザ・中流階級の俺が、他の中流階級男と少し異なる点が、前述した年上を好む性癖だ。
高校時代、大学時代、社会人の最初の頃、俺は同世代（±2歳の範囲）の女と付き合っていた。
今考えれば、彼女らの中には「この人と結婚すれば幸せな家庭が築ける」という、俺にはもったいのない女性はいたと思う。
が、俺はこの性癖故に彼女らとの交わりの中に欲求の充足を見いだせず、23歳の頃にマッチングアプリ（主にTinderとPairs）に手を出した。
これ以降俺は「年上女（おばさん）の都合のよい男」を何年も続けることとなる。
当時、相手は基本的に35歳～45歳のレンジで相手を探していた。
最初に会ったのは42歳のキャリア女性だった（以下、「メーカー課長さん」）。
メーカー課長さんは呼び名の通り、某重工業系のメーカーに勤める女性で、郊外に広い1LDKのマンションを買い、プライベートでもいくつも習い事を掛け持ちしているようないわゆる独身貴族な女性だった。
身長は平均より少し低めで、全体的にむっちりとしていて尻が大きく、個人的にはかなりストライクだったのを覚えている（顔は芸人の友近似）。
共通の趣味があったので、向こうは最初は（真意はわからないが）若い友人くらいの感覚で会ってくれたようで、初回のアポでは居酒屋を奢ってくれた。
それから２週間ほど日を空け、二度目に会った時、酒席の勢いに任せて俺は自分の性癖を告白した。その時は「特殊な趣味だね～ｗ」みたいな反応だったのだが、店を出た後の帰り際、「うち来る？」と誘われ、当然のようについていった。
ルームツアーもほどほどに、お互いシャワーを浴び、アジアンテイストのディフューザーの香る寝室で始まった。
アプリで会う人と初めて身体を重ねる背徳感と、「おばさんとヤる」という長年見た夢の実現を目前に、心臓が太鼓みたく脈打っていたのを覚えている。
下着を脱ぎ、臨戦態勢の股間を晒すと、メ課さんはそれを握りながら「硬っ笑 長っ笑 でかっ笑」といい、四つん這いで巨大な尻を揺らしながら咥えてきて、「ああ、俺はずっとこれがしたかったんだ」と思った。
そこからは晩に２回、翌朝２回こなし、メ課さんはその時点で完全に俺の身体に惚れていたと思う。
でもそれ以上に、「いろいろなおばさんのディルドになりたい」と俺の方も決意を固くしていた。
その日からメ課さんとの日々が始まった。
多いときは週３～４日、仕事終わりや土日にマンションに呼び出されては体のよいディルドになっていた。
メ課さんは後ろからする体位が特に気に入っていて、頼まれて何度かハメ撮もした（この趣味は今でもわからん）。
メ課さんは常々、この関係性を「セフレだよね」と言っていたので、俺は俺で並行して他のいろいろな「おばさん」と会っていたが、これまで何十人と抱いた中でトップ３に相性がよかったと思う。
そんな関係が１年半ほど続いたとある日、いつもの事後にメ課さんに「増田君、そろそろ会えなくなるんだ」と言われた。
なんと、彼女は裏で婚活を平行していて、そこで出会った40歳の男性（年収1500万）と結婚するということだった（婚活アプリの写真も見せてもらった。優しそうな人だった）。
愚かにも直近の3か月くらいは毎回中で出していたので真面目にもそのことを心配すると、ピルを常用しているから大丈夫、とのことだった。
こうして突然の別れを告げられ、ひどく喪失感を味わっていたが、結局結婚後もコロナが流行る時期くらいまでは2～3か月に一度は会っていたは別の話（本当に愚か。二度と不倫はしない）。
彼女は俺と会うたび「挿れた感じが全然違うんだよね～」と言っていた（変に根が真面目なのでこの発言は嫌だった）。
メ課さん以外にもいろいろな「おばさん」と関係を持った。
洋服のデザイナー(44)、カメラマン(40)、システムエンジニア（39）、建築会社勤務（41）、公務員（38）、会計士（43）...etc
この手の人たちはかなり性を謳歌していた。俺以外にも男がたくさんいたと思う。
俺は変に根が真面目なため、
・性癖
・結婚する気がないこと
の2点は事前に（たまに事後に）全員に伝えていた。
でも、結構な人がそれでもと身体を許してくれて、俺を都合よく使ってくれたのは俺の性癖的にはラッキーだった。
アプリにいるこれらの女性はしっかり婚活を並行している人も多く、婚活アポで同年代のおじさんと会った帰りに呼ばれたりすることも多かった。
その時は相手の男性に同情したが、そんな時ほど「おばさん」は欲情していて、ものすごい熱量の営みになった。
そんな時、俺は「ディルド」に徹し、とことん彼女たちの欲求に付き合った。
以上のように、こんな生活を6年ほど送っていたのだが、とある日、金融女(40)宅でいつものようにやっていた夜、突然自分の中で何かが冷めた。
汚い話で申し訳ないが、そのおばさんはいわゆる激しいやり方を好んでいて、いつものように腰を持ち上げながら怒涛の勢いでやっていると、大量に水分をまき散らされてしまった（察してください）。
これ自体は珍しいことではないのだが、この時のこの「水分」が異様な臭いで、どうしても萎えてしまいその日はそれでお開きとなった。
それ以降、なぜか俺の「おばさん」に対する欲情・熱量が突然に薄れて、すべての関係を切ったのが半年くらい前。
溢れるばかりあった「おばさん」に対する性癖は今も戻らないが、おかげで仕事やプライベートに注力できるようになり、今ではこれでよかったのかなとも思っています。
最近同世代の恋人ができ、同棲する話も出ているのでお焚き上げとして。
追伸：
今でも本質的には女性の最も魅力的な年齢は35～44前後と思っています。
いとこ婚（いとここん、英: cousincest）は、いとこ同士の結婚のこと。
いとこ婚の扱いは国家や民族、文化圏、地域社会によって異なり、いとこ婚を近親婚の一種と見なして忌避したり法律で禁じる場合も、法的に認められ一般的に行われている場合もある
日本では、4親等以上離れていれば直系でない限り親族同士の結婚も認められているため、いとこ婚が可能である[3]。古いデータではあるが、後藤源太郎の著書『近親結婚と母系制』に世界各地におけるいとこ婚の比率が記載されており、1931年（昭和6年）の東京市で4.0%、1949年（昭和24年）の長崎市で5.24%となっていた[4]。1914年 - 1919年のフランスで0.97%、1925年 - 1939年のイングランドで0.40%、1925年 - 1950年のアメリカ合衆国のボルチモアで0.05%となっており、欧米に比べれば高い[4]。ただし、1955年 - 1957年のイスラエル全土で5.22%と、当時の他の地域と比べて、日本在住の人々のいとこ婚の比率が突出しているわけではない[4]。なお、今日の日本では過去に比べいとこ婚の比率が減少したとされ、調査でいとこ婚の比率は全ての婚姻のうち1.6%だったという1983年の報告がある[5][6]。
イスラーム文化圏では地域によって異なるが、サウジアラビアなどではいとこ同士の見合い婚が多い。血縁が濃いことを良しとする文化があること、女性が顔を隠す服装をしているため男性にとって恋愛対象になり得るのが顔を知っている従姉妹に限定されてしまうことといった事情がある。また、預言者ムハンマドの第7夫人ザイナブがムハンマドの従姉妹であることも、いとこ婚が推奨される背景になっている。クルアーン（コーラン）に記述された、婚姻が禁じられた近親者の一覧[7]の中には、いとこは書かれていない。父方いとこ同士の結婚（ビント・アンム婚）は好ましいものとされており、特別な理由がない限り、女性が父方の従兄弟に当たる男性からの求婚を断ることができない、という慣習を持った地域も存在する[8]。
ヨーロッパの王族、貴族の間では、いとこ婚が頻繁に行われている（関連項目の例を参照）。しかし本来は教会法に反する近親婚に当たるとされており、カトリックの場合には教会から特別に赦免をもらい、逆に離婚時にはこれを理由に用いて結婚を無効にする、といったことが行われていた。
主な法制
→「近親婚」も参照
国にもよるが、いとこ婚（cousin marriage）は近親婚を意味し、その制限は近親度数に基づいて行われている。現在の近親度数の計算方法は、同じ祖父母を持つ子孫は近親度1度（いとこかその父母、first cousin）、同じ曽祖父母を持つ子孫は2度（はとこ、その父母・祖父母、second cousin）、同じ高祖父を持つ子孫は3度（third cousin）などとされている。
中世前期のヨーロッパはローマ帝国後期の慣習を引き継ぎ、カノン法に基づいて近親間の結婚を禁じていたが、次第に貴族氏族の近親関係が増えてゆき、最終的には限られた活動範囲で伴侶になる見込みのある相手を見つけることが容易でなくなった。例外的な婚姻（特免の結婚）やその婚姻による子を教会の保護対象とすることを認可されるには教会に莫大な支払いをする必要があり、その金額も次第に増加していった [11]。
1215年、第4ラテラン公会議は7度以内だった近親婚の禁止の度数を4度以内（6 - 16親等以内）へと下げ[12][13]、度数計算方法も改定した[14]。それまでの計算方法は、同じ祖先に行き着くまでの人数にそこから婚約相手までの人数を加える方式だったが、新法では単に同じ祖先に行き着くまでの数となった[14]。
1215年以降は、特免を受けずとも4度までは婚姻可能という習慣が一般的に普及し、近親婚の全体的な経費は下がった[15]。
19世紀になり女性の社会的な活動性が高まると、教会法に基づく規則は次第に廃れ、19世紀にはハンガリー、スペインでは特免は政府によって行われるようになった[16]。
1875年のチャールズ・ダーウィン（1809年 - 1882年）の試算によれば、イングランドでは1度の近親婚の割合は全体で3.5％、中流階級では4.5％だった。貴族階級の中では1819年生まれのヴィクトリア女王とアルバート王配との婚姻が傑出した例外となっているが[17][18]、20世紀にはいとこ婚の割合は1%にまで下がった[19]。
スコットランドの精神科医で学会副委員長のアーサー・ミッチェル（英語版）（1826年 - 1909年）は論文で、近親婚の子孫への悪影響に関するダーウィンやアラン・ハス（Alan Huth）の結論の大きな矛盾を指摘し、血縁の悪影響は適切な住環境によって部分的に解決ができるという仮説を立てたが[20][21]、実際にはそのデータは仮説を証明しうるものではなかった[22][23]。
2002年には『タイム』誌が、男女人口差による男性の結婚難によりいとこ婚が増加していることを報じた[24] 。
アメリカでは、いとことの結婚は25の州で禁止されている。また、別の6州では特殊事情の下でのみいとことの結婚が許可されており、例えばユタ州は双方の配偶者が年齢65歳以上もしくは年齢55歳以上で性的不能に関する証拠を持つ場合に限定して可能となっている。残る19の州およびコロンビア特別区では2008年現在、いとこ婚は制限無しで許可されている。
インドは多宗教国家であり、結婚する者の宗教により法律が異なる。異宗婚の場合に用いられる婚姻法ではいとこ婚を原則禁止としている。同宗婚の場合は各宗教の宗教法に従うため、イスラームなどではいとこ婚が可能である。
東・東南アジア
韓国は1997年まで3度以内の近親同士（高祖父母が同じ近親）の婚姻と、同姓同本（同じ苗字で、同じ本貫を持つ同士）間の婚姻を禁じていた[25]。今日でも民法により近親婚は無効や取り消しになりえるが、その婚姻中に妊娠した場合などについては例外を置いている。
台湾、北朝鮮、フィリピンはいとこ同士（1度の近親）の婚姻を禁じている[26]。
日本では上述の通り、近年は割合は下がっているものの、法的にはいとこ婚は認められている。
中国はかつて農業地域ではいとこ婚も行われていたが、1981年の婚姻法で禁止された[3][27][28]。 中国婚姻法（英語版）は男女が直系の近親にあるときと、傍系の近親であり近親度が3度以内のときの婚姻を禁じている[29]。
ネットのオタクというのは漫画で得た知識を聞き齧りで喋っているだけなので、専門的に見ると術語の間違った解釈・使用が非常に多い。
ここ10年ほどのSNS社会がエコーチェンバーによりそれをさらに悪化させている。
なお悪いのは、日本の一般社会もこれを軽蔑するほどの定見を持たず、底辺向けのテレビ番組はもとよりポピュリズム政治家までが、このレベルの歪んだ知識で科学や社会を平気で語る悪弊まで出始めている点である。
個人的に研究経験のある領域でいうと、ゲーム理論における「囚人のジレンマ」という言葉などは、今や中学生でも知っていそうだが、それをどう扱うのかという観点において大いに歪んだものが支配的である。
ゲーム理論による社会分析において、囚人のジレンマは「解消」方法を研究するものである。
例えば「繰り返し囚人のジレンマ」という反復状況において、どのような戦略を取ると本当に得な、win-winの結果が得られるかなどと考えるものである。
なのに日本の一般社会では、このジレンマを「仕方ないから受け入れるべきもの」と捉えるような低次元の解釈が横行している。
「どうせ囚人のジレンマなんだから、奪い合え」という馬鹿みたいな刹那主義を良い大人が共有して、生きにくい社会を作って苦しんでいる。
海外ではこのような歪んだ術語の解釈は、少なくとも中流階級のメディアでは浸透しない。
専門的な概念には専門家の意見を取り上げて、何処の馬の骨が書いたかもわからないネットの匿名投稿などは最初から参照しないからだ。
結果として、海外では囚人のジレンマの解消にもっとも大切な「コミュニケーション」を重視して、互いにちゃんと得になるパレート最適点を社会全体のゴールとして設定している。
いわゆる「持続可能な開発目標」などはこういう社会合意の元にバランスよく目指されるものになっている。
政治が誠実なコミュニケーションに依拠せず、互いに被害妄想のようなやっかみ合いで足を引っ張り合う状態を『分断』という。
それ自体は大なり小なり世界中で起こっている問題ではあるが、日本ほど世代や属性で分断されることが常態化し、それに疑問も持たなくなっている社会はそうはない。
自分を中庸あるいは先進的とすら思っている一般市民が、平気で年齢とか性別で区切った特定層を死なせろだの罰しろだのと公言して、それをとんでもない暴言だとすら思っていない日本で、トランプを異常視する道理なんかない。
パヨク経済学者トマ・ピケティが、自身のベストセラー『21世紀の資本』に関する公開討論でちょっとした騒動を引き起こした。ピケティは新しい論文で、評論家たちが彼の有名な「r＞g」の公式を誤用していると述べている。この公式は、資本収益率（r）が経済成長率（g）を上回り、貧富の差が広がることを示している。
人々が「r＞g」を今日の不平等の完全な説明として使うとき、彼らはピケティの本の議論を正しく表現していないとピケティは言う。むしろ、彼の本は大恐慌前の資本主義の巨大な不平等の説明として、そして富の集中を防ぐための行動を取らなかった場合に何が起こるかを予測したものとして読まれるべきだ。
彼が本の中で述べているように、現在の不平等の約3分の1は資本所得によるものであり、残りは賃金の不平等によるものだ。ピケティは確固たる立場にある。批評家たちが彼を知的に抹殺されたと主張するのは間違いだ。
しかし、この騒動を別にすれば、ピケティが確かに疑わしい議論を展開していることは事実だ。具体的には、ヨーロッパにおける不平等と低成長の責任の一部を教育によるスキル開発の欠如に帰している。彼は賃金格差の原因を「技能と高等教育へのアクセスにおける格差の拡大」に一部帰している。
でも、ピケティはここで完全に間違っている。教育水準が高い人ほど収入が多いのは事実だが、必ずしも教育水準が上がれば賃金全体が上がるわけではない。1973年以降、大学進学率はほぼ3倍になったのに、その間に不平等は急上昇した。大学卒業生の賃金は2000年以降実際に下がっている。
教育がどのように機能するかという話は、個人レベルでも破綻している。技能不足が平均所得の停滞の原因だとしたら、貧しい人々が大学に通って中流階級や上流階級に躍り出る一方で、裕福な人々は落ちぶれることになるはずだ。実際は、その逆だ。裕福な家庭の子供で大学にも行かない子供が裕福になる可能性は、大学に通う貧しい子供よりも2.5倍高い。
ピケティのヨーロッパに関する議論はさらにひどい。彼の数字が正しければ、ヨーロッパが高等教育にもう少し投資したいと考えるのも理解できる。しかし、ヨーロッパの低成長の原因は教育ではなく緊縮財政にあることは疑いようがない。教育は、不況時の経済弱体化に対する他の供給側の説明と同様に無意味だ。
ピケティに公平を期すために言っておくと、これらは彼のさまざまな議論のほんの一部に過ぎず、彼は緊縮財政全般の支持者ではないことは確かだ。ここでのいかなる発言も、教育そのものに対する攻撃として解釈されるべきではなく、教育だけが不平等や成長の鈍化を解決できるという考えに対する攻撃として解釈されるべきだ。ダボス会議の参加者たちは、すでに教育を経済の万能薬として重視しすぎている。ピケティ氏は彼らに攻撃材料を与えるべきではない。
自分じゃそんなことをやる勇気なんてビタいち無いくせに、安全地帯から他人を煽るだけのやつがいるとして、
そういうやつのことを一般的になんて呼ぶかって言ったら…「卑怯者」だわな。
結局ね、この世代の奴らがちゃんと世の中に対して抗議せんかったことで時代が失われるのが終わらなかったんだよね。
つまるところさ、「最底辺でいいから暮らせるならお仕事します〜〜靴墨ペロペロ〜〜」とかやった生き汚さが世界を滅びに向かわせたのよ。
金持ってる奴らに「あっ、なんや、凡人どもって死なない程度に金やれば勝手に働くんだ。しかも締め付けるほどラットレース現象で競い合うとかマジチョロ〜」って思われたから中流階級はみんな奴隷階級になっちゃった。
氷河期ってよく世代格差とか言うけど、その格差を広げたのは他ならぬお前らの根性のなさだよ。
世代レベルのハンガーストライキをしかけるでもなく命じられるままに椅子取りゲームに参加したお前らが悪い。
マジでさ、お前らって社会の被害者ではあるけど、同時に加害者でもあるからね。
戦時中にゲンの親父を非国民呼ばわりしてた町内会長と同じような存在だから。
奴隷根性かましておくことで「無辜の良き市民」の立場を手に入れようとする態度を取り続けて楽してモラリストになろうって生き方が違うんだよ。
死ぬほど頭絞ってさ、本当に世の中を良くするには何をしなくちゃいけないか考え続けるべきだったの。
お前らは所詮「隣の家の本当のモラリストを非国民と呼び竹槍でしばいていた無責任な自称「善良な市民」」でしかねーんだよ。
卑怯者！
考えることから逃げるな！
ちゃんと生きろや！
結局ね、この世代の奴らがちゃんと世の中に対して抗議せんかったことで時代が失われるのが終わらなかったんだよね。
つまるところさ、「最底辺でいいから暮らせるならお仕事します〜〜靴墨ペロペロ〜〜」とかやった生き汚さが世界を滅びに向かわせたのよ。
金持ってる奴らに「あっ、なんや、凡人どもって死なない程度に金やれば勝手に働くんだ。しかも締め付けるほどラットレース現象で競い合うとかマジチョロ〜」って思われたから中流階級はみんな奴隷階級になっちゃった。
氷河期ってよく世代格差とか言うけど、その格差を広げたのは他ならぬお前らの根性のなさだよ。
世代レベルのハンガーストライキをしかけるでもなく命じられるままに椅子取りゲームに参加したお前らが悪い。
マジでさ、お前らって社会の被害者ではあるけど、同時に加害者でもあるからね。
戦時中にゲンの親父を非国民呼ばわりしてた町内会長と同じような存在だから。
奴隷根性かましておくことで「無辜の良き市民」の立場を手に入れようとする態度を取り続けて楽してモラリストになろうって生き方が違うんだよ。
死ぬほど頭絞ってさ、本当に世の中を良くするには何をしなくちゃいけないか考え続けるべきだったの。
お前らは所詮「隣の家の本当のモラリストを非国民と呼び竹槍でしばいていた無責任な自称「善良な市民」」でしかねーんだよ。
卑怯者！
考えることから逃げるな！
ちゃんと生きろや！
（ここに書かれている内容はただの妄想であり、何らかのデータに基づいた主張ではありません。ただの妄想なので支離滅裂でも許して。）
子供を産んだら育て切ることまでが現代社会の義務のような空気になっているが、国全体の視点で考えると出生数が死亡者数を上回らない限り国は消滅してしまうので、綺麗事なしに出生数を確保しないといけないフェーズなのではないか。
子供を産む能力があるのは、20代30代の女性に限られる。彼女らに子供を産んでもらわないと国としては困るのだ。（移民は考えない。）
20代30代の男性は、自分一人をお世話するので精一杯の人も少なくないだろうし、自分の将来への経済的な不安を抱えている人も少なくないだろう。
また、女性も資本主義社会への参加を求められているので、キャリア構築が重要になっており出産によってキャリアを毀損すること嫌がる人も一定数いるはず。
そうなると、今の20代30代のカップルが子供を作り、生まれてくる子供が社会に出るまでの22年間の経済的負担を背負うことは無理ゲーになっているのではないか。特に生活コストが高い都会に住んで近くに実家がない人ほど難易度は高い。
30年前と比べて中流階級が壊滅した昨今では相対的に経済力の差が大きくなっているはずなので、経済力がある人間もいるはずである。また、経済力がある人間は経済力がない人間よりも資本主義社会の競争で勝っているので個体として優れていると言って良い。
ならば、そのような経済力がある人間が養子を受け入れ子孫繁栄させることも良いかもしれない。日本の中世時代、武家が家を残すために養子を受け入れていたという話から着想している。
ただ、武家が家を残そうとする気持ちほど、現代の人間に家系を残すことの社会的インセンティブがないので難しそうだ。
ならば、いっそのこと一夫多妻制を公に認めてはどうだろうか。経済力のある男性が多くの女性の生活を約束することと引き換えに大っぴらに若い女性と関係を持てるなら嬉しい人は多いかもしれない。経済的に成功した人は若い時に仕事を頑張ったのだから、ある程度の年齢になって若い女性と批判されない形で関係を持てるくらいのご褒美があっても良いように思う。これを非常識だと否定するのは2025年現在の社会が作る常識によるものであり、時代が変われば常識は変わるので柔軟に考えよう。ただ、前時代的な文明に逆戻りすると主張する人も一定数いるかも。それの良し悪しはわからん。
一人当たりの生産性を上げれば人口はそこまで必要ないという話にもなるかもしれない。そもそも労働人口と高齢者比率が今の生活を圧迫している根源であるなら、時間が解決するのか？
わからん。
何から話せばよいのやら。
何から話せばよいのかもわからないが、とにかく、記録として残しておかなければならない。
嘘である。
とにもかくにも韓国に行き、陸路で行けるところまで行こうという算段だ。
遠くまで、遠くまで行きたい。
はてな匿名ダイアリーにログインしたのはおよそ10年ぶりで、
今も変わらない。
大学を卒業して、大手といわれる企業には運よく入ることができた。
営業職なので年収にはばらつきがあるものの、アンダーで600万円ほど。
ーーーーーーここまで建前--------
ぼちぼち稼げるようになったとして
思っていたが、こいつら、遺産が腐るほどある。
書いてる途中で果てしなく脱線しそうになる。
閑話休題。
とにかく、今までの人生を通して私は「困ること」がなかった。
要領がよかったといえば一言で済むが、
https://blueprint2024.com/polling/why-trump-reasons-11-8/
事後調査 によると、有権者の間でハリスを選ばなかった理由のトップは、彼女が「中流階級の救済よりもトランスジェンダーのような文化的な問題に重点を置いている」ことだった。
Postmortem polling by @Blueprint_2024 finds that the top reason for not choosing Harris among swing voters was that she "is focused more on cultural issues like transgender issues rather than helping the middle class."
https://blueprint2024.com/polling/why-trump-reasons-11-8/
事後調査 によると、有権者の間でハリスを選ばなかった理由のトップは、彼女が「中流階級の救済よりもトランスジェンダーのような文化的な問題に重点を置いている」ことだった。
Postmortem polling by @Blueprint_2024 finds that the top reason for not choosing Harris among swing voters was that she "is focused more on cultural issues like transgender issues rather than helping the middle class."
https://blueprint2024.com/polling/why-trump-reasons-11-8/
事後調査 によると、有権者の間でハリスを選ばなかった理由のトップは、彼女が「中流階級の救済よりもトランスジェンダーのような文化的な問題に重点を置いている」ことだった。
Postmortem polling by @Blueprint_2024 finds that the top reason for not choosing Harris among swing voters was that she "is focused more on cultural issues like transgender issues rather than helping the middle class."
経済と雇用
やるべきことはまだたくさんありますが、インフレとコスト削減に取り組む民主党の計画はうまくいっています。私たちは下から上へ、中間から外へと機能する経済を構築しており、すでに民主党のリーダーシップのもとで、1,400 万件以上の雇用が創出されています。この中には製造業の 80 万件以上の雇用も含まれています。
民主党は、物価が労働者世帯にとってまだ高すぎると考えています。だからこそ、最優先事項は皆さんのコストを下げる戦いです。私たちはすでに、高齢者やメディケア受給者の処方薬のコストを引き下げ、上限を設定しました。また、銀行、クレジットカード会社、航空会社が課す不当なジャンク料金を取り締まることで、労働者世帯が数十億ドルを節約できるようにしています。また、やるべきことがまだたくさんあることもわかっています。だからこそ、すべてのアメリカ人の薬代を下げ、住宅の賃貸や購入をより手頃なものにし、中流家庭に減税を行います。これは、億万長者や大企業に施しをするドナルド・トランプとは対照的です。民主党は、皆さんを犠牲にして大企業の利益を増やす価格つり上げを取り締まる戦いを続けます。
ドナルド・トランプは、社会保障を削減し、オバマケアを廃止し、医薬品のコスト制限を撤廃することで、労働者世帯の負担を増やしながら、自分と超富裕層の友人のために経済を操作したいと考えています。トランプは、ウォール街が賃貸人をだますことを容認し、大手石油会社がガソリン価格を上げるのを助け、大手製薬会社に屈して処方薬の価格を上げ、大企業が勤勉な米国民を利用するのを許します。また、食料品から衣類、医薬品に至るまで家庭用品の価格を引き上げ、中流家庭に年間8,300ドルの税金を課す過激な関税政策を課します。専門家は、トランプ大統領の再選はインフレを加速させ、労働者世帯の生活費を高くするだろうと同意しています。
第1章インフレを克服し、すべての価格を迅速に引き下げる
共和党は、中流階級を破綻させ、家計を破綻させ、何百万人もの人々の夢である住宅所有を不可能にした、過去 40 年間で最悪のインフレ危機を逆転させます。私たちはインフレを克服し、生活費の危機に取り組み、財政健全性を改善し、物価の安定を回復し、迅速に物価を引き下げます。
インフレはアメリカの家庭にとって大きな負担です。歴史が示すように、政策が変わらなければインフレは魔法のように消えることはありません。私たちは、アメリカのエネルギーを解き放ち、無駄な支出を抑制し、過剰な規制を削減し、国境を守り、強さを通じて平和を取り戻すことに尽力します。私たちは共に繁栄を取り戻し、経済の安全を確保し、アメリカの労働者とその家族のためにより明るい未来を築きます。これらの政策への私たちの献身は、アメリカをかつてないほど強く、より回復力があり、より繁栄したものにします。
1. アメリカのエネルギーを解き放つ
トランプ大統領の指揮下で、米国は世界一の石油・天然ガス生産国となった。そして、米国のエネルギー生産に対する規制を解除し、社会主義的なグリーン・ニューディール政策を終了させることで、間もなく再び世界一の生産国となるだろう。共和党は、原子力を含むあらゆるエネルギー源からのエネルギー生産を解放し、インフレを直ちに抑制し、米国の家庭、自動車、工場に、信頼性が高く、豊富で、手頃なエネルギーを供給する。
2. 無駄な連邦政府支出を抑制する
共和党は無駄な政府支出を削減し、経済成長を促進することで、直ちに経済を安定させるだろう。
3. コストがかかり面倒な規制を削減する
共和党は、米国民に1世帯当たり1万1000ドルの節約をもたらしたトランプ大統領の規制緩和政策を復活させ、低・中所得世帯に不釣り合いなほど損害を与えている民主党の規制攻勢を終わらせる。
4. 不法移民を阻止する
共和党は国境を守り、不法移民を国外追放し、アメリカの家庭の住宅、教育、医療のコストを押し上げてきた民主党の国境開放政策を撤回するだろう。
5. 強さを通じて平和を取り戻す
戦争はインフレを招き、地政学的安定は物価安定をもたらす。共和党は世界的混乱を終わらせ、強さを通じて平和を取り戻し、地政学的リスクを減らし、商品価格を下げるだろう。
まあ対立はしてるね
「ページをめくります。過去には戻りません。過去には戻りません。アメリカは新しい方向に進む準備ができています。」
刷新感が人気要因なんだろうなぁと印象的だった。
過去に戻らず、新しいリーダーシップと楽観的な未来に向けて進む必要性を強調
トランプとの討論会で、生活費の引き下げや中小企業支援、リプロダクティブ・フリーダム、国家安全保障の重要性を訴えた
トランプの政策には具体的な計画がなく、同じ古い内容が繰り返されていると批判
自身のこれまでの経歴（検察官、カリフォルニア州司法長官としての活動）を紹介し、人々の権利や安全を守るために戦ってきたことを強調
中小企業支援や住宅供給の拡大、生活費の引き下げを含む「機会経済」プランを提案
トランプの経済政策は富裕層を優遇し、国民にとって負担が増えると指摘
トランプの健康保険制度廃止の試みに対する批判と、彼には代替案がないことを強調
女性のリプロダクティブ・フリーダム（中絶の権利）を守る必要性を訴え、トランプが最高裁判事を通じてロー対ウェイド判決を覆したことを非難
他の基本的な自由（投票権、銃暴力からの安全、労働組合参加の自由、同性愛の権利など）への攻撃を非難
(00:00) [拍手] こんばんは、メアリーに拍手をお願いします [拍手] グレース、ペンシルベニアに戻れて嬉しいです みなさん、こんにちは [笑] ありがとう、OK、OK、ビジネスに取り掛かりましょう まずはここにいる皆さんに感謝を伝えたいと思います。今夜、時間を取っていただきありがとうございます。 今、この瞬間に、私たちを分断し、孤立させようとしている人々がいる中で、私たち全員が愛情にあふれたコミュニティとして共にいることを思い出させる瞬間です。私たちは一緒にいるのです。今夜、ここにいるために時間を割いてくださって、本当に感謝しています。 そして、すべての素晴らしいリーダーにも感謝します。先ほどスピーチを聞いた州知事のシャピロ、そしてアメリカ合衆国上院に再選される予定のボブ・ケイシー上院議員、ブラウン市長にも感謝します。そして、市長、温かい歓迎をありがとう。
(01:55) さて、3日前、ドナルド・トランプと私は討論を行いました。みなさん、見ましたか？ そうですね、見た方も多いかと思います。その夜、私はアメリカ中の家族にとって重要な問題について話しました。生活費の引き下げ、アメリカの中小企業への投資、リプロダクティブ・フリーダム（生殖に関する自由）の保護、そして国の安全と安心を守ること。しかし、ドナルド・トランプから聞いたのは、同じ古いショー、数年間聞いてきた疲れたプレイブックだけで、計画はありませんでした。アメリカ国民のニーズにどう対応するかについての計画は一切ありませんでした。
(02:52) さて、皆さん、時が来ました。私たちはページをめくります。過去には戻りません。過去には戻りません。アメリカは新しい方向に進む準備ができています。私たちは、一緒に何ができるかについて楽観的な新しいリーダー世代を迎える準備ができています。だからこそ、メアリー・グレース、ありがとう。だからこそ、民主党、共和党、独立派が私たちのキャンペーンを支持しているのです。私たちは、すべてのアメリカ国民のために働く大統領が必要です。
(04:01) みんな、もう分断しようとするのはやめましょう。人々はもううんざりしているんです。疲れ果てています。私のキャリアを通じて、私は人々のために戦ってきました。若いころ、オークランドで検察官として女性や子供を虐待する犯罪者に立ち向かいました。カリフォルニア州の司法長官として、大手銀行と対決し、差し押さえに直面していた中流家庭に200億ドルをもたらしました。私は、搾取された退役軍人や学生、そして賃金を騙し取られた労働者のために立ち上がり、高齢者虐待に直面している高齢者のために戦いました。国境を持つ州の司法長官として、薬物を密輸し、私たちのコミュニティの安全を脅かすようなカロア・カルテルのような国際犯罪組織と戦いました。
(05:46) そして、私たちが築く未来は、すべてのアメリカ人が住宅を所有し、富を築き、ビジネスを始める機会を持てる「機会経済」を含むものです。私は本当に中小企業が大好きです。皆さんの中に中小企業のリーダーがいますか？手を挙げてください。私の母は長時間働き、私たちの面倒を見てくれました。ミス・シェルトンは小さなビジネスオーナーで、私は小さなビジネスオーナーがどれほど重要な存在かを子供のころから知っています。中小企業オーナーはアメリカ経済のバックボーンです。
(07:22) 私の計画の一部は、スタートアップ中小企業に5万ドルの税控除を提供することです。相手は銀のトレイに4000万ドルを手渡され、6回破産しましたが、みんながそのような機会を持っているわけではありません。アメリカ人は野心、夢、そして一生懸命働く準備はできているが、機会やアクセスがないことが多いのです。
(08:07) 私は「機会経済」の構築に焦点を当てています。私たちは、アメリカの家族の生活費を引き下げるために、あらゆる分野での取り組みを進めています。私の計画により、1億人以上のアメリカ人が税控除を受けることができ、子供の最初の年には、子供税額控除を6,000ドルに拡大する予定です。新しい親たちは、車のシートやベビーベッド、ベビー服を購入する支援が必要です。
(09:50) さらに、アメリカのすべての人々に良い賃金の仕事が提供されるようにします。これには、大学の学位を持っていない人々も含まれます。長い間、私たちの国は、4年制大学の学位だけが成功への道だと奨励してきました。しかし、学位がなくても優れたスキルを持つ人々に機会を提供しなければなりません。
(10:51) すべてをまとめると、私は中流階級の出身であることを忘れません。そして、常に中流階級の人々のために働きます。私の相手は別の計画を持っています。彼の計画は、富裕層や大企業に多大な税金の優遇を与えるものです。私たちは、トランプが健康保険を終わらせようとしていたことを忘れていません。彼は、私たちの国民の基本的な自由や権利に対して全面的な攻撃を行っています。
(11:51) 彼の計画を見れば、彼がもう一度大統領に選ばれた場合に何をするつもりかが明らかです。ドナルド・トランプは、億万長者や大企業に大規模な減税を行い、社会保障やメディケアを削減しようとしています。さらに、私は「トランプの売上税」と呼ぶものを日常の必需品に課そうとしており、経済学者の調査によれば、これにより平均的な家族は年間4,000ドルも余分に支払うことになるでしょう。事実、ゴールドマン・サックスのような独立した経済学者たちは、私の計画が経済を成長させると予測しており、彼の計画は経済を縮小させ、インフレを再燃させ、来年半ばには景気後退に陥るとしています。
(12:42) さらに、ドナルド・トランプはオバマケア（Affordable Care Act）を廃止するつもりです。私たちは忘れていません。彼が大統領だった時、60回もオバマケアを廃止しようと試みました。そして、最近の討論でも彼はそれに代わる具体的な計画がないと認めています。「概念的な計画」と呼んでいましたが、実際の計画はありません。
(13:41) ちょっと考えてみてください。彼は、4500万人が頼りにしている健康保険を脅かそうとしています。それを「概念」に基づいてやろうとしているのです。かつて、保険会社が既往症のある人々に保険を提供することを拒否できた時代があったことを思い出してください。私たちはその時代に戻るつもりはありません。 [拍手] 絶対に戻りません。なぜなら、私たちの戦いは未来のための戦いだからです。そして、私たちの戦いは自由のための戦いです。女性が自分の体について決定する基本的な自由を守り、政府がその決定に介入することを許しません。
(14:41) 私たちは、ドナルド・トランプがロー対ウェイド判決を覆す意図を持って指名した最高裁判所の判事たちが、その意図通りに行動したことを忘れていません。そして、私たちはどこにいるのかを理解しています。現在、20以上の州でトランプの中絶禁止法が施行されており、その多くはレイプや近親相姦の場合であっても例外を設けていません。これは道徳的に間違っています。性暴力の被害者に対して、彼女が自分の体について決定する権利がないと言うことは、非道徳的です。
(16:50) 私たちは、信仰や信念を持っていることを放棄する必要はありません。それでもなお、政府が女性に何をすべきかを指示するべきではないと同意することができます。そして、議会がリプロダクティブ・フリーダムを回復する法案を通過させた暁には、私は大統領としてその法案に誇りを持って署名します。[拍手]
(17:39) 私たちの国中で目にしているのは、他の多くの自由と権利への全面的な攻撃です。投票の自由、銃暴力から安全である自由、労働組合に参加する自由、そして愛する人を誇りを持って公然と愛する自由です。アメリカの理想を守るための戦いを続けてきた世代があります。そして、ここにいる皆さん、今、そのバトンは私たちの手にあります。[拍手] 今、選挙まで53日です。私たちはアンダードッグであり、それを覚えておきましょう。そして、私たちはこれからも一生懸命に働きます。しかし、私たちは努力が好きです。努力は素晴らしいことです。そして、皆さんの助けがあれば、私たちは勝利します。ペンシルベニア、私たちの声を響かせる準備はできていますか？私たちは自由を信じていますか？私たちは機会を信じていますか？私たちはアメリカの約束を信じていますか？
まさにこの感覚なんよな。
最低限の給料は出てるし、残業代が全くでないわけじゃないし、でもストレスに対して足りてるって感じじゃない。
パワハラが本格的に飛び交うわけじゃないけど、全体として体育会系部活動の駄目な所モリモリみたいな雰囲気を内包したオッサン達に囲まれている。
全体として古臭いJTCな空気ではあるわけだが、JTCが生き残るために続けてきた苦労を知らない感じなんだよなあ。
本当の危機に直面したことがない人間特有の弱さを組織レベルで起こしていると言うか。
若者が次々に逃げるから組織が回らないよ～～～と悲鳴を上げているくせに「そうだ！みんなで運動会やったら団結できるぞ～～～～！毎日２時間かけて準備するのを３ヶ月ぐらい全員でやれば運動会ぐらい簡単だ～～～～！！給料は勿論なし！」みたいなバカなことを言う余裕がまだこの危機感の無さ。
下流のように完全なる無教養や無秩序でもなく、それでいて厭世と失望、落胆と諦観が蠢いて弱い者同士でお互いを罵りあうことで原因探しをしようとする弛んでいて頭の悪い空気。
か～～～さすがは俺ちゃんですわ。
・（自己認識では）絵に書いたような中流階級。困窮はしていないが、決して上流階級ではない。
・都内に家は買えないので、ベッドタウンにローンで一軒家を買う。
・物心ついた頃から、毎日ニュース7を見る、比較的（多分）ニュースには関心がある家庭。
・両親とも完全なネット音痴ではないが、スマホより本の世代の人。LINEやGoogle Map、食べログを中心に使っており、SNSはやっていない。
※俺は、もう社会人になってしばらく経つが、一人暮らしなので、新聞は取っていない。
本題の通りだが、この前実家に帰省したら、新聞の購読をやめていた。
結構衝撃だった。まあ、改めて思えば家族で時事ネタを議論するでもなし、仕事でニュースが必要なわけでもなし、確かに新聞なんて読まなくても全く困らない生活はしている。
でも、スペックに書いたとおり、ニュースを日常的に確認するのが当たり前だった実家で、新聞がないというのは、かなり新鮮だった。
理由を訊いてみると、なんとなく朝日新聞の報道の質が、年々下がっているような気がしていて、遂に購読料金を払うに値しなくなってきたと思ったから、だそうだ。
輪をかけて衝撃だった。両親とも、スマホは使うものの、簡単な調べ物程度で、Twitter（X）もやってなければ、当然増田なんて読んでるわけもない。そんな両親が、購読をやめたのだ。
ちょっと、俺自身は、もうしばらく朝日の紙面を読んでないから詳しいことは言えないけど、ちらほら記事を見かけるに、ぶっちゃけ別に相変わらずじゃないか？って気もする。
もちろん依然イデオロギーは強いが、それは、もう朝日のカラーであって（俺は好きではないが）、新聞とはそういうものだと思うし、「報道の質が下がった」というほどのことではない気がする。
正直、俺は別に、新聞に対して、公正無私な報道を求めてるわけじゃあない。もちろん、限度はあるが、通信社のようになってもらっても困るし（役割が違う）、党派性が出て然りだと思うしね。
ただ、強いてこの感じを表現するならば、なんというか自己認識が歪んでるというか、過去の高級紙としての栄光を捨てきれず、党派性結構強い紙面なのに、自分たちが公正で正統だというブランディングをしてる感じがする。
質が下がっているかはともかくも、信頼度が下がっているというのは、肌でも感じる。
https://square.umin.ac.jp/massie-tmd/nonewsppr.html
まぁあと、もちろん、少なくとも報道の質が上がってきているという雰囲気はないし、朝日は定期的に、やってはいけないレベルの誤報を繰り返している。
https://www.financepensionrealestate.work/entry/2023/07/09/115839
ここでもわかるとおり、朝日は、事業規模ベースならともかく、営業利益ベースでは、本業が不動産デベロッパーになりつつあり、もちろん発行部数減少については自覚しているだろう。
ただ、やばいのは、そもそも「朝日新聞」というブランドが、傾いていることだと思う。経営陣は、それに気づいて、本気で対策を打ってるだろうか。
出羽守みたいであれだが、英米の新聞は、もうそもそも、党派性がある前提でみんなが購読してる気がするし、だからオンラインでも成功してるところも多いんだと思う。
その党派性の範囲内で、専門性を際立たせて、調査報道とかも組んでる感じするし。地方紙は軒並み死んでるけどね。
そういえば、高校生のとき、社会科（政経）の先生が「五大紙全て購読し、可能な限り毎日、全てに目を通している」と言っており、自分も将来はそういう「知識人」になりたいと思ったことを、今書いていて思い出した。けど、社会人になった今、そもそも新聞を取ろうと思いさえしない。時間に余裕がないからとかではなく、そもそも新聞媒体にそこまで魅力を感じてないなと思う。
親が酒浸りで学校にも行かずに毎日18時間内職してたので高校行けませんでしたとか、
令和の世の中にあるか？とは思うが、そういう勉強する時間がなかったとかはわかる。
でもさー、毎日18時間の内職は生活を維持するための努力に普通に含まれるだろ。
まぁ大手は難しくても履歴書に「毎日18時間内職して月◯万円稼いでました」って書いたら
バカ高校行って遊び狂って大学行けなかったので就職したいみたいな奴よりよっぽど欲しいだろ。
だから素直に環境のせいで努力できないの意味がよくわかんねーんだよな。
実際、環境がガチで悪かった奴らが「環境が悪かったから努力できない」とか言ってるの聞いたときねーわ。
環境が—親ガチャが—とか言ってる奴ら、たいがい中流階級の特に貧困も経験したことない奴らばっかじゃん。
何もせんでも生きていけると思ってるから特に努力もせずにダラダラしてる甘ったればっかじゃん。
働く女性がいるから専業主婦になれなくなったのではなく、高度成長期に比して中流階級の求める生活水準が上がったのが一番大きいでしょ。
専業主婦だと「まともな」暮らしができないから、一部の金持ちのトロフィーワイフになれるような女以外は頑張って働いてるというのが実情
子供を中受させて良い大学に入れたいとかタワマンに住みたいとか言い出さない田舎のヤンキー家族は普通に専業主婦が多い
昭和40年代みたいに、2Kの団地とか旦那の実家の一室に同居、子供は高校まで公立で卒業後は就職する前提だったら、旦那が年収300万台でも専業主婦できるけど、現代社会でそれやると「虐待」「子供のために働け」って言われる。
あと、どうしても専業主婦がいいなら転勤可って条件で婚活すればいいと思うけど、専業主婦希望の人って、転勤は嫌、都会（または実家の近く）から離れたくないってのとだいたいセットだよな。
