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はてなキーワード: 斡旋とは
もっとも典型的な反応は、はてなブックマークなどでもよく見られるものであるが、「売る方が捕まるのに買う方が捕まらないのはおかしい（から賛成）」というものだろう。
これは大久保公園などで立ちんぼ行為を行っている側のみが警察の検挙の対象となり、客待ち・客引き行為に応じた側が検挙の対象とならないことを指しているものと思われるが、これらの立ちんぼ行為が検挙され罰せられるのは、売春防止法の第五条において、公衆の面前や公共の場所で勧誘や付きまとい行為をすることが刑事罰化されているからであって、売買春そのものが理由ではない。
罰せられているのは立ちんぼ行為であり、売買春それ自体は違法ではあるものの罰則はないため、立ちんぼ行為に応じる側が検挙・処罰の対象にならないというだけである。法律自体には性別の区別はなく、（実際に立ちんぼ行為を行うのは女性が圧倒的に多くまた売春防止法が違法とするのは性交のみとはいえ）それ自体は価値中立的な法律である。
他方、高市が実際に検討しようとしているのは、いわゆる「北欧モデル」に則って、買春行為それ自体を刑事罰化して取り締まるというアイディアであると考えられ、この場合、売春行為は現行法同様、違法ではあるが罰則はないままとなり、他方買春行為のみが刑事罰化され罰せられることになる。つまりその意味で「買う側のみ罰する」非対称性を肯定するアプローチなのだ。なお、このようなアプローチは立憲の塩村などによって「国際基準」などと喧伝されるが、アムネスティによる勧告などを見てもわかるように、およそ国際基準とは言い難い（たとえばニュージーランドは2003年に売買春を非犯罪化している）。
また買春の刑事罰化の検討を最近ニュースにもなった12歳のフィリピン人少女の人身売買事件と結びつける向きもあるが、端的にこれはまったく無関係である。児童買春に関する罰則は既にあるし、そもそも同意年齢未満である以上、（その構成要件を満たす行為を行っていたのであれば）より刑罰の重い不同意わいせつや不同意性交等罪によって買春者は処断されるからだ。
立ちんぼを行う側が警察によって検挙され、それに応じる側が検挙されないのがおかしい（確かにそこには非対称な関係があるようにみえる）というのなら、立ちんぼ、すなわち街頭での客待ち・客引き行為に応じる行為をピンポイントで罰すればよく、その点で何も問題はないようにみえる。実際、仮に法改正がその水準にとどまるなら、立ちんぼ行為が今よりも少なくなるぐらいで、日本の性風俗の景色が大きく変わることはないだろう。
しかし、仮に改正が買春行為自体を刑事罰化するものであるなら、その余波は相当に大きくなるはずである。
まず、問題を整理しておくと、売春防止法において現に禁止されている「売春」とは「性交」のことであり、「性交」とは刑法上、膣性交のことを指す。つまり、フェラや素股、また肛門性交のような膣性交以外の性交類似行為は「売春」ではなく、売春防止法上、これらの行為は違法ではない。これが本番行為（膣性交）を行うソープと違って、本番行為が禁止されているデリヘルのような一部の性風俗業が売春防止法による摘発の対象とされない理由である。
とはいえ現にソープランドは繁盛しているではないかと言われるだろうが、ソープランドがその存在をいちおう許容されているのは、ソープランドの施設管理者等が自身はたんに浴場施設を提供しているだけであり、そこでの顧客の行為については認知しないという建前によって、場の提供や周旋を禁ずる法の抜け穴を衝いているからとされる。もっともこのような建前が常に通用するかといえばそんなことはなく、警察の匙加減ひとつで摘発が行われ、現に最近も女性へ高額の貸付を行うホストクラブの背後にソープへの斡旋を行うスカウトなどがいるとの見立てから、売春防止法に基づく施設管理者等の摘発が行われている。
ソープについては、そこで行われている性行は当事者間の「自由恋愛」の結果の行為であり、対償を受ける目的で行われる売春ではないから合法なのだとの主張もある。ソープ店に支払われる料金はあくまで「入浴代」であり、性交の対償ではないという理屈である。もっとも、摘発が現に行われている以上、警察としてはそこで他でもない売春が行われていると認識しているのだと考えるべきだろう。ソープ嬢とそのサービスの利用者が検挙され処罰されないのは、売春防止法が売買春行為自体に罰則を付していないからにすぎない。法改正の過程でもそうしたエクスキューズがそのまま是認されるとはおよそ考えがたく、論理的な必然としてソープにおける本番行為は違法であり処罰対象であるとの判断が導かれることになる。
むろん、ソープにおける本番行為が刑事罰として罰せられるようになったからといって、あくまで本番行為は行われていないという建前があるため、ただちにソープランドの利用客が警察の検挙に遭うといったことはないかもしれない。もっとも、事実として本番行為が行われている以上、ソープ利用客は犯罪者としていつでも処罰を受けるリスクを負うことになり、そのリスクを嫌う利用客がソープを利用しなくなることで、業としてのソープが廃業に追い込まれる可能性も十分考えられる。
なお、上述したように、たとえ買春行為を刑事罰化したとしても、売春行為を膣性交のみに限定する現状の売春防止法の定義を維持するなら、デリヘルなど本番行為を行わない性風俗産業は依然として存続しつづけることになる。もっとも、そのような定義はおかしいという批判は既になされており、売春の定義を性交類似行為を含むものに改正することも考えられる。その場合、デリヘルなど性交類似行為を業とする風俗店もソープ同様の帰結を辿ることになる。
またさらに付言しておくと、現行の売春防止法の枠組みではAVは合法とされる（少なくともそのような説が有力とされる）。売春防止法が禁止する売春の定義は「対償を受け、又は受ける約束で、不特定の相手方と性交すること」であり、AVはこの対償と不特定という構成要件の性質を満たさないとされるためであるが（AV女優・男優はあらかじめ特定された任意の個人と性交し、性交それ自体ではなく「演技」を理由にその対償を受け取る）、法改正の過程ではこの解釈についても問題となる可能性が高い。
以上、ざっと日本の性風俗産業と買春行為を刑事罰化することの関係を述べてきたが、当然こういった業としての売買春だけでなく、パパ活のような個人間の売買春においても問題は大きい。売春防止法においては、上述した不特定性の要件から、愛人のような継続的な関係性のある特定の相手方に生活費等を与えつつ性交をすることは違法ではないとされるが、果たしてそれ自体の扱いもさることながら、パパ活との線引はどう行うのか。刑罰化するとなれば、曲がりなりにも国家権力による強制力の対象となり、刑法の自由保証の機能の観点からも構成要件の厳格な具体化が求められ、その作業が困難となることは想像に難くない。
要するに、日本の性風俗に関する規範は、さまざまな法律とその（アクロバティックな）解釈を積み重ねた、デリケートなガラス細工のような姿をしている。改正するにしても、たんに立ちんぼに群がる汚いおっさんを処罰したいのか、それともソープを無くしたいのか、デリヘルもAVも含めて性に関わる産業をすべて無くしたいのか、パパ活も絶対に許さないのか、とりうる目標によって法改正の内容は大きく変わってくる。
そしてここには自明のことながら、自分の身体をどう処分するかについて国家にどこまで介入する権利を与えるのかという、政治哲学上のリベラリズムの大問題が介在してくることになるのだ。また、刑罰化されたのちに実際のセックスワーカーたちの処遇がどうなるのか（理念とは逆にその職業は根絶されず状況は悪化するのではないか）、という帰結主義的な観点からも慎重な検討が必要となる。
特別養子縁組とか称して海外へ100人以上の子供を売り飛ばして行方不明、実質児童臓物の人身売買をしていたという事件を引き起こしていたのだから
近年話題になっている、トー横の若者が海外に言葉巧みに誘われて行方不明になる事件にNPO等の団体が関わっており、
団体を隠れ蓑にしてトー横で未成年をラオスやカンボジアに売り飛ばす様な事件が起きていても何らおかしくないと、改めて痛感しています。
ベビーライフは2009年に設立された一般社団法人で、主に「特別養子縁組」のあっせん事業を専門としていました。
特別養子縁組とは、経済的・健康的な事情などで育てられない親から、温かい家庭環境を提供できる養親へ子どもを託す制度です。
この団体は、予期せぬ妊娠に悩む産みの親を支援し、子どもたちの新たな人生を繋ぐ役割を担うはずのものでした。
ベビーライフは認定NPO法人フローレンスをはじめとする団体と提携し、
2016年には「日本こども縁組協会」を共同で設立するなど、業界内で一定の信頼を築いていました。
フローレンスの駒崎弘樹氏が会長を務め、厚生労働省での記者会見も行うなど、
2012年から2018年度にかけて、ベビーライフは約300件の養子縁組をあっせんしました。
そのうち半数以上、実に174人以上の子どもたちの養親が外国籍(主にカナダ106人、米国68人)だったことが、
ベビーライフは国際あっせんを積極的に進め、2013～2015年度だけで海外養親から約2億円超の費用を受け取っていました。
1件あたり平均300万円近くと、国内あっせんの約100万円を上回る高額です。
これらの資金の使途は不透明で、巨額の斡旋手数料が指摘されています。
そして2020年7月、ベビーライフは突然事業を停止し、解散を宣言。
代表の篠塚康智氏をはじめとする関係者たちは、連絡を絶ち、行方をくらませました。
重要な個人情報、産みの親の同意書や子どもの記録は東京都に引き継がれず、
クラウドサーバーの契約終了を理由にデータが消去されてしまいました。
海外に渡った子どもたちの安否は、2025年現在も確認できていません。
少なくとも174人以上が消息不明で、実質的な人身売買や臓器売買の疑いが浮上しています。
このような「雲隠れ」は、事件発覚前の意図的な逃亡を思わせます。
先にも書いた様に、ベビーライフは厚生省や大手マスコミ、そしてヨッピーさんのような世間に大きな発信力を持つ超人気ライターから、
「海外で(子どもたちは)幸せに暮らしているかもしれないから、別にいいじゃないですか～」というような擁護の声が上がり、お墨付きを与える様な「ちゃんとした団体」でした。
行方不明に追い込み、実質的な児童人身売買に手を染めていたのです。
事件発覚前に団体を潰して逃亡した手口は、今後、何が起きても不思議ではないという疑念を残します。
若い女性や未成年女子、地方の家出少女を呼び寄せるような大手女性支援団体が存在した事例があります。
同様にトー横周辺でも熱心に活動していた大手支援団体は、団体の代表が元反社会的勢力の人物であり、
小泉進次郎氏をはじめとする超大物政治家との強い繋がりがあったと報じられています。
彼らも国や都、そして彼らを支援する大手マスコミや左翼団体等の「ちゃんとした人達」から
「ちゃんとした団体」のお墨付きを与えられていましたが、団体の理事が利用者にコカインを投与する痛ましい事件が発生してしまいました。
また別の件では、NPO代表(元反社、服役経験あり)が元利用者と違法薬物を用いた性行為に及んだ事件も発生しました。
元反社や現在も反社に近い人物が、NPOを隠れ蓑に支援ビジネスを展開しているのは周知の事実です。
ドラマ『相棒』でも、このようなテーマが取り上げられ、社会の闇として描かれました。
NPO法の趣旨は尊いものですが、監督の甘さから悪用されるケースが後を絶ちません。
今後もベビーライフのような団体が、NPOを隠れ蓑に若者を海外へ売り飛ばす事態が発生する可能性は決して否定出来ません。
寧ろトー横の様な有象無象が蠢く界隈において「ちゃんとした団体」の人間が信頼されるのは周知の事実であり、その信頼を悪用する事は容易に想像出来ます。
そして、ヨッピーさんのような発信力があり、公的な立場も持つ超大物が、
「海外に行っても幸せに暮らしているかもしれないんだから、別にいいじゃないですか～」
そうなると、どんなに疑惑の目があっても、世論は疑惑を向ける方を「悪」として叩く事になるでしょう。ベビーライフの様に。
自分達一般市民は、こうした問題に目を向け、欺瞞に騙される事無く、NPOの透明性を高め、子どもたちの安全を第一に守る仕組みを求めていく事が重要なのだろう。
https://anond.hatelabo.jp/20251103225651
元々この人はオモコロ(笑)出身のライターで有名人気取りな所や、ゴツいオッサンの癖に名前にピーとかつけちゃうセンスが寒すぎて全然好きでは無かったんだけど
徹底的に見限るきっかけになったのはとある人物との対談で、ベビーライフ事件(特別養子縁組事業という名目でNPO団体が海外に日本人の子供を高額で斡旋、
200人以上の子供が現在消息不明、団体はさっさと廃業して逃走、という非常に胸糞悪い事件)についてしたコメントだった。
ある程度マイルドに要約・意訳すると「海外で(子供たちは)幸せに暮らしてるかもしれないんだから、別にいいじゃんｗ」というもの。
マジでありえねーって思った。ハッキリ言って人の親とは、いや人間としてヤバいだろとドン引きした。
よりにもよってイクメンで売ってる人間がこの認識かよ～自分の子供が幸せなら、どこかの可哀想な子供が人身売買で性奴隷か臓器抜かれても良いのかよ～って思った。
普通に生きてたら全然思えないけどね。心が痛すぎて直視したくない事件についてよくこんなコメントが出来るなって思った。
まあベビーライフと繋がりが深かったフローレンスの駒崎弘樹さんとは「無償でイベントにスタッフ数名を派遣して貰ったお礼として(特に宣伝と明記せず)フローレンス事業の宣伝」を行うぐらい
仲が良いみたいだし、恐らくフローレンスの駒崎弘樹さん(往年のアイドルの様なイケメンではてなー女子も夢中)に配慮・忖度したんだろうけど、それにしてもドン引きである。
しれっと会社の表記を本名(全然知られていない)からヨッピー名義に変更した上で訴えるとかいうはあちゅうみたいなムーブしているセコさや
「法的なステマでは無いからセーフ！直接利益得てないからセーフ！」とイキってとても同じ口でステマ批判の記事を量産していた人間とは思えないダブスタぶりが霞むぐらいヤバいエピソードだよねパパ。
約20年前に緊急走行中に事故を起こして減給の懲戒処分をもらった元警察官です。
ここで面白いのが、内部でのパワハラによる懲戒では退職を促されることはありません。
気をつけてね、で終わりです。
監察からの退職の促しを無視すると、署長、所属先のボス、先輩と次々と退職するように促してくる人たちが現れます。
ここまで来ると奥の手ですね。
それと同じ頃、警務や総務の人たちが中心となって、なんとか懲戒免職にするために動いています。
まだ結審していない場合には、検察に掛け合って「どのような証拠があれば実刑にできるか」とかの話をしてなんとか実刑（失職）に持っていこうとします。
明らかに実刑が難しい場合、色々な判例や処分例を照らし合わせて懲戒免職にできないか頑張っています。
依願退職の意思があれば、警察は不起訴や執行猶予にするために違法にならないギリギリまで協力しますし、ほとんど給与水準の変わらない再就職先の斡旋もしてくれます。
そこまでしてでも、市役所や県庁や消防と違い、警察は事件事故で懲戒処分された警察官を内部に置いて起きたくないのです。
実際、取り締まりの現場でそれを持ち出して警察官相手に管を巻く者もいるようです。
私が本部で勤務していた時、通りすがった交通機動隊の後輩が「誰かさんのせいでよー。今日も速度違反したおっさんから『お前のとこの事故起こしたやつはどうなってんだよ』とか絡まれたわー。早く辞めねえかなあいつ」と言っていましたから。
ここまで来るともう意地です。
机一個と何も並べられていない本棚しかない窓もない部屋で存在しない資料を整理するという仕事もしましたし、本部の総務部にいた際は炎天下の中でひたすら各警察署の清掃や草取りもやりました。
1番キツかったのは警察学校からの同期会にも一切呼ばれなかったことと、家族ぐるみでの職場のイベントにも一切呼ばれなかったことでしょうか。
先輩や上司との飲み会はどうでも良いですが、警察学校の同期は特別ですし、うちの子供たちはいつもイベントを楽しみにしていたので。
定年まで5年を切ると、もう上も諦めたのか呆れたのか、仕事も通常モードに戻りました。
相変わらず上も同期も下も私を白い目で見続けたのは変わりありませんでしたが、普通の仕事をさせてもらえただけでありがたかったですね。
県警は階級に応じた再就職先リストを持っており、定年する警察官は呼び出されて希望を聞かれます。
総務部長の待遇はやはり破格で、うちの県警では某テーマパークを運営する企業の顧問でした。
駅からパーク、アトラクションの行列などの導線や警備などで県警から助言を受けているため付き合いは密接です。
他の部長クラスや警視正の署長も地元に本社のある某流通大手の役員や顧問です。
変わり種としては警視の階級の署長経験者などは某流通大手の店舗で警備部門の現場責任者として働いていました。
万引き犯が捕まった際に警察に通報するか、説教してその場で帰宅させるかの判断なんかをします。
生活保護部門は言わずもがな、総合病院も診察室や窓口でトラブルを起こしたり騒ぐ人たちが来るので、警察OBが必ずいます。
椅子に座ってばっかりの仕事は性に合わないと、刑事や生安の人らがよく希望しますね。
そして、決まれば再就職先との面接もなくそのままそこでの勤務が決まります。
建設会社と言っても、元ヤクザが経営しており、生活保護ビジネスで稼いでいる会社です。
ボロボロの寮に生活保護受給者たちを住まわせ、保護費のほとんどを横取りし、生活保護が廃止にならない範囲の給与を出して工事現場などでのガラだしなどに派遣しています。
「お前のことはいくらでもこき使っていいって言われてるからな」と。
それ以来、汚い寮の掃除、工事現場の仮設トイレの清掃や汚物の回収、社長や役員の運転手などの仕事をしています。
どんなに汚い仕事でも、給与だけは同じ階級の同期の再就職先より遥かに恵まれています。
家のローンもありますし、四面楚歌になって以来美酒美食をストレス発散にし今ではそれが日常になってしまっています。
ローンと下げられない生活水準のためにはここで働き続けるしかないのです。
今日も土曜日で本来休みですが、旅行に出かけた社長家族の代わりに社長の家の犬を散歩に連れ出し餌をやって、事務所の清掃をしました。
家で1人野菜炒めをのせたインスタントラーメンを作ります。
実名告発する勇気はないが、何年も暗い感情を煮えたぎらせているのでここに書く。
当方東京在住のアラサー女。数年前に六本木でOLをやっていた時、同僚の可愛い女の子と仲良くなった。
その子をAちゃんとしよう。とても小柄で笑顔が可愛く、いつもいるだけで周囲を明るく子だった。
一般的な美女顔とは遠い薄顔だが、実際に話していると仕草や声、周りを盛り上げる気遣いで誰もが好きになってしまうモテ女、という印象だった。
さらに仕事もできる。Aちゃんはやり手広報としてメディアに取材されたり、大学生時代は女子大生マーケティングサークルのトップを務めていて自分は知らなかったが意識高い系界隈では有名人だったらしい。
当時25-26歳で、遊び盛りだったが田舎者の私はクラブに行ったこともないし、唯一持っているブランドバッグはFURLAという、六本木は似合わない平凡なOLだった。
Aちゃんと仲良くなると、まずmuseというクラブに私を連れて行き「女の子はお金払わなくていいんだよ」とクラブで飲み物を飲む方法を教えてくれた。
慣れてくると次は「お世話になっている方と飲むんだけど来ない？」と広尾のアッピアに呼ばれた。ワゴンに並んだ食材から料理を作ってくれる体験にとても高揚したのを覚えている。
そのときにいたのは、何の仕事をしているかわからないがとんでもない金持ちらしい白髭の長いサンタクロースのようなおじいちゃんと、芸能事務所のマネージャーの30代後半くらいのおじさんと、有名芸能人のスタイリストをやっている30代中盤くらいのおじさんだった。
Aちゃんはそのサンタクロースととても仲が良く海外旅行にも行っているらしい。マネージャーとスタイリストともよく飲んでいてとても仲が良いと聞いた。
マネージャーは人気女優のマネージャーで、スタイリストはBRUTUSとかで「イケてるあの人が持ってるアイテム」特集が組まれるほどの人だったらしい。
Aちゃんはそのふわふわした雰囲気からは想像もつかないくらい酒を飲む。しかも2次会のカラオケでは必ずおじさんに飲ませる。
その日もどんどんおじさんに飲ませていて、会場はとんでもなく盛り上がっていた。いつの間にか知らない女の子が集まっていて、Yちゃんという子と知り合った。
その子は天才てれびくんに出ていたことがあるらしい。芸能人のように洗練された見た目でこんな荒れたカラオケにいるのが不思議なくらいだった。
私は泥酔する前に帰宅した。Yちゃんとインスタを交換したのでその日のうちに「増田ちゃんと超仲良し！」みたいなストーリーが上がっていて、その日少し会話しただけなのに仲良しアピールすごいな、と思った。 Aちゃんからも「増田ちゃん超可愛い！」とタグ付けされていたので少しフォロワーが増えた。
翌日、マネージャーから「増田ちゃんと増田ちゃんの友達と飲みたい。スタイリストも誘う。」と連絡が来た。この前のような単価2-3万円の店に連れて行ってもらえるなら行こうかなと思い友達を誘った。
その時「AちゃんとYちゃんはダメだよ！俺たちが初めて会う人にしてね」と指定があったのが気がかりだったが、リクエスト通り地元の友達で一緒に上京した子2人を誘った。
少し年上だけど、2人ともかっこいいので合コン的なものでもまあ良いと思った。
当日、指定された店はなんと「ウメ子の家」という大学1年生が使うような単価3000円の店だった。絶句した。
安っぽい内装と、田舎生まれの20代女たち、そして確実に金を持っているおしゃれな男たちのアンバランスさが奇妙だった。
うちらも舐められたもんだな....と思いテンションは下がっていたが、ずるずると2次会のバーへ。そこにはキャスティング会社の社長という太ったおじさんがきた。
キャスティング権があるため、芸能事務所マネジャーにとっては全力でヨイショしたい相手だということは態度を見てすぐわかった。
キャスティング会社おじの自慢に対して他の男2人がおだてる、奇妙な時間が流れていて、ようやくこの会が全て、このおじさんへ若い女を献上する会なのだと悟った。
話を聞いていると、キャスティング会社おじは冒頭のサンタクロースともAちゃんともYちゃんとも仲がいいらしい。
そして全員酔ってきたところで3次会のカラオケへ。
ここで事件が起こる。
カラオケがつまらないので途中でトイレに行き、トイレからでたところに、キャスティングおじが待ち伏せしていた。
どんなやりとりをしたのか記憶はないが、個室に連れ込まれてちんこを出された。
こんな汚いおじのちんこを見てしまったショックと、こんな汚いおじに当てがう女として目をつけられたことにもイライラしていたので全力で逃げた。
こんなこともあろうかと、カバンはカラオケ個室の入り口近くに置いていたのでドアを少し開けて鞄を取って、下に降りてタクシーを拾った。
タクシーに乗る時キャスティングおじに何か叫ばれていた気がするが、覚えていない。醜悪な顔だけ覚えている。
その後、これらの出来事がどういう仕組みだったのかをAちゃんをよく知る人から聞くことになる。
まず全ての権力はサンタクロースが握っていて、その周辺の男に女を斡旋するのを、AちゃんとYちゃんがやっているとのこと。
確かに、Yちゃんと仲良くなったあと「satc🤍」という港区女子っぽいアイコンが並ぶ謎のLINEグループに入れられた。（結局は稼働しなかったが）
おそらく、そのようなLINEグループがあり日常的に案件を流したり、「飲み会がある」というていで女の子を集めているのだろう。
今回は、仕組んだのはマネージャーだが、おそらくマネージャーと私を会わせたところから斡旋は始まったいたと思う。
マネージャーは、無料で後腐れなくヤレそうな世間知らずな素人を探していて、それをAちゃんがつなげた。
直接的でないと言われればそうだが、日常的にたくさんの女の子を高級な食事に連れて行っている様子はインスタで見てとれるので、女の子を紹介している事実は変わりない。
Aちゃんがなぜ献上をしているのかというと、サンタクロースに高級なご飯や海外に連れて行ってもらいつつ、自分は性の餌食を回避するためと他の人から聞いた。
女子大生マーケティングサークル時代も、同じようなことをしていたため権力者との繋がりを持ち、うまく立ち回ることもできたのだ。
もちろん私はその後Aちゃんとは疎遠になり遊ぶことは無くなった。共通の友達は多いがAちゃんがその後妊娠したので会う機会すら生まれることはなかった。しかしなぜかAちゃんの裏垢からフォローはされている。
ちなみにYちゃんはその後てん⚪︎むと謎の商品の販売事業を一瞬やった後、現在は会社員らしい。
Aちゃんは現在2児の母として「飲み歩いてた毎日が嘘みたいに日々平和で幸せ...」と子供とのツーショットをあげている。
女の子を実質的に斡旋していることに罪悪感はなかったのか、そんなことをして飲む酒は美味かったのか、今過去を振り返ってどう思っているのかを知りたいなあと思う。
日本維新の会（以下、維新）に対する中国との癒着疑惑は、主に橋下徹氏の大阪市長・知事時代に遡るもので、SNS や週刊誌で頻繁に取り沙汰されています。これらの多くは上海電力のメガソーラー事業参入や移民政策をめぐるもので、維新が中国の利益を優先しているとする陰謀論が中心。ただし、維新側（青柳仁士議員ら）はこれを「妄想」「デマ」と強く否定しており、証拠が薄く、名誉毀損訴訟で出版社が敗訴した事例もあります。 維新はスパイ防止法推進や中国を「軍事的脅威」とする政策を掲げ、参院議員の石平氏が中国から制裁を受けるなど、親中とは逆の行動も見られます。 以下に主な噂を整理しますが、これらは推測ベースが多く、事実確認が重要です。
| 噂のカテゴリ | 内容の概要 | 信憑性レベル | 主なソース/背景 |
| -------------- | -------------------------- | ---------------------- | -------------------------------- |
| 上海電力参入 | 橋下氏が中国企業を優遇入札 | 中（報道あり、証拠薄） | 週刊新潮報道、X ポスト、維新否定 |
| ハニートラップ | 橋下氏の中国訪問で影響下 | 低（推測ベース） | YouTube・X 暴露、維新デマ否定 |
| 移民・土地優遇 | 中国人流入・土地買収を推進 | 中（政策批判） | X 批判、維新規制公約 |
| 公明・自民連携 | 親中公明と組む中国傀儡 | 低（政治的解釈） | X ポスト、維新対立説明 |
| 竹中平蔵関連 | 在日疑惑で維新を中国寄りに | 低（個別証言） | X ポスト、根拠なし |
これらの噂は維新の支持率低下や選挙戦で拡散されやすく、2025 年現在も X 上で活発ですが、維新は台湾支持や中国批判で反論。 中国共産党が維新を「デマ拡散」と制裁対象にした事例もあり、逆説的に親中ではない証拠とする声もあります。 事実確認のため、公式文書や国会質疑を参照してください。
橋下徹氏は大阪府知事・大阪市長時代に行政改革を推進し、テレビコメンテーターとしても活躍する一方で、過去のスキャンダル報道や政治的な陰謀論が絶えず、インターネットや週刊誌で「黒い噂」が広がっています。これらの多くは 2011 年頃の選挙戦で週刊誌が掘り起こした「出自」関連から始まり、近年は中国とのつながりをめぐる疑惑が加わっています。ただし、多くは証拠が薄く、橋下氏本人が否定または法的対応を取っているものもあります。以下に主なものを整理します。
| 噂のカテゴリ | 内容の概要 | 信憑性レベル | 主なソース/背景 |
| -------------- | -------------------------------- | ------------------ | --------------------------------------- |
| 家族ヤクザ関連 | 父親暴力団員、従兄弟殺人犯 | 高（橋下氏認める） | 週刊文春・新潮報道（2011 年）、X ポスト |
| ハニートラップ | 中国訪問中の美人局、上海電力癒着 | 中（推測ベース） | YouTube 暴露、X 批判 |
| 女性問題 | 不倫、売春街弁護士 | 中（週刊誌報道） | 朝鮮日報、週刊アサヒ |
| パワハラ | 知事時代の自殺者多発 | 中（弁護士告発） | 動画・X ポスト |
| 詐欺・癒着 | 偽装裁判、資金疑惑 | 低（個別証言） | note 記事、X |
これらの噂は政治的な対立から生まれるものが多く、橋下氏の維新創設や移民政策が火種となっています。橋下氏は名誉毀損で積極的に訴訟を起こしており（例: 奥野氏ケース）、事実確認が重要です。最新の議論は X 上で活発で、2025 年現在も移民発言をめぐる批判が続いています。
日本維新の会（以下、維新）に対する中国との癒着疑惑は、主に橋下徹氏の大阪市長・知事時代に遡るもので、SNS や週刊誌で頻繁に取り沙汰されています。これらの多くは上海電力のメガソーラー事業参入や移民政策をめぐるもので、維新が中国の利益を優先しているとする陰謀論が中心。ただし、維新側（青柳仁士議員ら）はこれを「妄想」「デマ」と強く否定しており、証拠が薄く、名誉毀損訴訟で出版社が敗訴した事例もあります。 維新はスパイ防止法推進や中国を「軍事的脅威」とする政策を掲げ、参院議員の石平氏が中国から制裁を受けるなど、親中とは逆の行動も見られます。 以下に主な噂を整理しますが、これらは推測ベースが多く、事実確認が重要です。
| 噂のカテゴリ | 内容の概要 | 信憑性レベル | 主なソース/背景 |
| -------------- | -------------------------- | ---------------------- | -------------------------------- |
| 上海電力参入 | 橋下氏が中国企業を優遇入札 | 中（報道あり、証拠薄） | 週刊新潮報道、X ポスト、維新否定 |
| ハニートラップ | 橋下氏の中国訪問で影響下 | 低（推測ベース） | YouTube・X 暴露、維新デマ否定 |
| 移民・土地優遇 | 中国人流入・土地買収を推進 | 中（政策批判） | X 批判、維新規制公約 |
| 公明・自民連携 | 親中公明と組む中国傀儡 | 低（政治的解釈） | X ポスト、維新対立説明 |
| 竹中平蔵関連 | 在日疑惑で維新を中国寄りに | 低（個別証言） | X ポスト、根拠なし |
これらの噂は維新の支持率低下や選挙戦で拡散されやすく、2025 年現在も X 上で活発ですが、維新は台湾支持や中国批判で反論。 中国共産党が維新を「デマ拡散」と制裁対象にした事例もあり、逆説的に親中ではない証拠とする声もあります。 事実確認のため、公式文書や国会質疑を参照してください。
橋下徹氏は大阪府知事・大阪市長時代に行政改革を推進し、テレビコメンテーターとしても活躍する一方で、過去のスキャンダル報道や政治的な陰謀論が絶えず、インターネットや週刊誌で「黒い噂」が広がっています。これらの多くは 2011 年頃の選挙戦で週刊誌が掘り起こした「出自」関連から始まり、近年は中国とのつながりをめぐる疑惑が加わっています。ただし、多くは証拠が薄く、橋下氏本人が否定または法的対応を取っているものもあります。以下に主なものを整理します。
| 噂のカテゴリ | 内容の概要 | 信憑性レベル | 主なソース/背景 |
| -------------- | -------------------------------- | ------------------ | --------------------------------------- |
| 家族ヤクザ関連 | 父親暴力団員、従兄弟殺人犯 | 高（橋下氏認める） | 週刊文春・新潮報道（2011 年）、X ポスト |
| ハニートラップ | 中国訪問中の美人局、上海電力癒着 | 中（推測ベース） | YouTube 暴露、X 批判 |
| 女性問題 | 不倫、売春街弁護士 | 中（週刊誌報道） | 朝鮮日報、週刊アサヒ |
| パワハラ | 知事時代の自殺者多発 | 中（弁護士告発） | 動画・X ポスト |
| 詐欺・癒着 | 偽装裁判、資金疑惑 | 低（個別証言） | note 記事、X |
これらの噂は政治的な対立から生まれるものが多く、橋下氏の維新創設や移民政策が火種となっています。橋下氏は名誉毀損で積極的に訴訟を起こしており（例: 奥野氏ケース）、事実確認が重要です。最新の議論は X 上で活発で、2025 年現在も移民発言をめぐる批判が続いています。
日本では、外国人労働者の受け入れが急増しており（2023年末時点で約200万人超）、特に技能実習制度や特定技能制度を通じての移民・労働者流入が「移民ビジネス」として批判されています。このビジネスは、受け入れ先企業への仲介手数料（監理費）やビザ関連の審査業務などで利益を生み出し、政治家や元政治家の関与が指摘されることが多いです。主な批判点は、制度の拡大が人権侵害（低賃金、失踪、過酷労働）を助長しつつ、特定の団体や政治家に利益をもたらしている点です。ただし、これらの指摘は主にメディアやNPOからのもので、政府は「人手不足解消のための必要措置」と位置づけています。以下に、主な利権団体と関与政治家をまとめます。情報は公開記事に基づき、2025年10月時点の議論を反映しています。
これらの団体は、技能実習生の斡旋・監理、ビザ審査などで手数料を徴収し、営利化が疑われています。監理団体全体で約1,000団体存在し、総額数百億円規模の市場と推定されます。
| 団体名 | 概要 | 関連する利益構造 |
| -------- | ------ | ------------------ |
| **監理団体（全体）** | 技能実習生の受け入れ先企業と仲介。実習生1人あたり月3〜5万円の監理費を徴収。営利目的が禁じられているが、実態はビジネス化。 | 中抜きにより実習生の賃金を抑え、団体運営者の利益に。元政治家が理事として関与し、入管当局との交渉で優位に立つ。 |
| **一般財団法人東亜総研** | ベトナムなどからの実習生受け入れを担う監理団体。 | 監理費徴収。ベトナム人実習生の急増（数万人規模）を支える。 |
| **一般社団法人日本ミャンマー協会（JMA）** | ミャンマー人実習生の事前審査業務を独占。入会金・年会費・審査手数料で収入。 | ミャンマー実習生の急増（2013年120人→2017年5,000人超）を背景に、審査独占で利益。実習生数は2023年時点で数万人。 |
| **エジプト・日本経済委員会（JEBC）** | 東京都主導のエジプト移民政策で、移民受け入れの協議団体。2025年8月に小池都知事と会合。 | 不法滞在者受け入れ促進の疑い。都の補助金や企業連携で利権化の懸念。 |
多くの場合、元政治家が団体の顧問・理事として肩書を活用し、現役政治家が特別顧問などで支援。1990年代から自民党・社会党（現立憲民主党系）の「棲み分け」が指摘され、中国人実習生は社会党系、アジア他国は自民党系が利権を握っていたとされます。 与野党問わず、ビザ口利きや制度拡大で関与が疑われています。
| 政治家名 | 所属・役職 | 関与内容 |
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| **二階俊博** | 自民党元幹事長 | 東亜総研特別顧問。日本ベトナム友好議員連盟会長としてベトナム実習生受け入れ推進。 |
| **麻生太郎** | 自民党元財務相 | JMA最高顧問。ミャンマー実習生の審査独占を支える影響力。 |
| **中曽根康弘** | 元首相（故人） | JMA名誉会長。制度拡大時の後ろ盾。 |
| **仙谷由人** | 元民主党衆院議員 | JMA副会長。野党時代からの利権維持。 |
| **福山哲郎** | 立憲民主党幹事長 | JMA理事。野党ながら実習制度の存続を容認。 |
| **魚住裕一郎** | 公明党参院議院会長 | JMA理事。公明党の外国人政策推進と連動。 |
| **武部勤** | 元自民党衆院議員 | 東亜総研代表理事。ベトナム実習生仲介の中心。 |
| **上野宏史** | 自民党元厚労政務官 | 外国人ビザ口利き疑惑（1件2万円）。2019年辞任も、留学生受け入れ利権の象徴。 |
- 直接移民関連ではないが、経済界（経団連）と連携し、家族企業が間接的に安価労働力受益との指摘
- 移民推進が家族のビジネス利益に寄与した疑いがあるが売国無罪
- 同社はインドネシアなどからの外国人労働者就労支援を専門とし、政策拡大により事業利益が増大
- 2023 年以降のインドネシア労働者増加率がトップで、便宜供与の疑いが国会で指摘されたが売国無罪
いったい何のこだわりなんだろうなってなる
化粧・美容を頑張っている私のために他人は飯代その他多く出すべきの人は
頭おかしいメンヘラ・配慮が必要な人として横に置いておいておくとして、
『婚活PT／結婚相談所／親族の紹介のお見合い』、『職場の上司部下／先輩後輩』に限定した話であれば、
奢りたくない・奢る金がないなら、『婚活PT／結婚相談所／親族の紹介のお見合い』は利用せず、
『婚活PT／結婚相談所／親族の紹介のお見合い』の後の食事って、条件に見合っているかの面接だぞ
お食事とかデートとか言わず、そのまんま"面接"って呼ばれているし、ネットでもそう書かれるぞ
部下・後輩にどうしても奢りたくない・奢る金がないなら、そもそも飯に誘わなきゃ良いと思うぞ。迷惑だから
どうしても飲み食べコミュニケーション命じられてるならランチmtg費を会社に請求しろ
政府がいくらビザ緩和や移民受け入れをしようが、当の外国人が書類を作成して提出しなければ在留資格が得られないのだから、根源はビザ申請をのべつまくなしに斡旋している行政書士だと思う。
で、なんで行政書士がそんなことに手を出してしまうかというと、行政書士という職業のシステムに大いに問題があるのでそれを説明する。
まず、行政書士になるためには行政書士という資格を取らなきゃならんのだが、本屋で士業系資格の本ってあるでしょ、行政書士だの司法書士だの公認会計士だの。
そんで、これを言ったら元も子もないが、「弁護士と同じ士業」「独立開業できる資格」ってことで、人生一発逆転させたい奴がこぞって受験する資格になってるんだよ。
大体の受験生は、行政書士がどんな仕事をしてどんな業務が受任できるかなんて知らないまま、司法書士とどんな違いがあるかなんて分からないまま、参考書買ったり予備校に行ったりして、一端に「行政書士受験生」を気取る。
予備校なんて何十万もかかるが、まあとにかく大人気資格。美男美女講師で揃える予備校や、オンラインで気ままに学習できる予備校など多彩なラインナップから選べる。
試験は毎年大体6万人が受けて6000人が受かるって感じだ。
合格率10%というのはまあ、数だけ見ると難関資格なのかもしれないが、落ちた奴には「ガチの無能による一発逆転狙い」も多いから、まず受けるのにスクリーニングされる司法試験とはワケが違う。
そんでもってまあ、6000人の行政書士資格持ちが毎年生み出される。
そして、先輩の行政書士事務所に雇ってもらうというのも、殆ど無理。求人が無い。
行政書士事務所は7割が1人事務所で、補助者と呼ばれる人を数人雇うこともあるがこれは資格無しでもできるので家族や仲の良い知人等のことが多い。
全く知らない行政書士事務所に履歴書を送っても、「なんか事務所に知らない人から求人応募きたんだけど！そんなに稼いでるように見えるかな（笑）」とSNSでマウントに使われるだけである。
その為多くの新人は、何も知らないところから即独立開業しなくてはならない。
悲惨な人は、試験勉強のために会社を辞めたりしている。もう後に引けないが、前にも進めないからとりあえず独立開業。
しかし、なんのビジョンもなく予備校に通い、試験を合格してきた奴らだ、面構えが違う。
業務のことは何一つ分からないまま、何十万円かを地域の書士会に支払って、安くないオフィスを借り、名刺を作り、そこではたと気がつく。
お客さんがいない。
今まで、会社やアルバイトでは、先輩がいて、お客さんがいて、その需要に合った業務を提供していればお金がもらえたのに、先輩もお客さんも、自分の前にいないことに気がつく。
個人事業主やってた人ならそんなん当たり前だろと思うだろうが、サラリーマンから即独立した人間ってマジでこの感覚が無い。お店開いてれば自動的に客は来ると思ってる。
曲がりなりにも試験に受かっているなら、ある程度の業務はこなせるんじゃ？と思う人もいるだろうが、なんと行政書士試験は、実際の業務に関連することはほとんど学べない。
試験に受かることと、業務ができることは、全然違う世界の話なのだ。
ちなみに、こういう路頭に迷った行政書士を集めて「業務セミナー」「営業塾」を開いてさらに金を搾り取る、通称「ひよこ狩り」と呼ばれるスキームも行政書士界隈が一番大手である。
そして、絶望した独立開業行政書士の前に出てくるのが、待ってました、「外国人業務」である。
いわゆる、日本に滞在する外国人のためのビザ（厳密にはビザではなく、在留資格という）を取るのを手伝ってあげる仕事だ。
行政書士の業務にも、飲食店の許認可申請や建設業許可など色々あるが、上記のような「ビジョン無しでとりあえず独立開業してしまった人」には、外国人業務が一番手っ取り早い。
入管のホームページにはわかりやすい指南が載っているし、外国人と言ってもある程度は日本語が話せる人なので英語力もそんなに問われない。
何より毎年多くなっている移民の数。
手当たり次第、外国人に営業していけば、日本の在留資格がほしいor更新したい人なんて山ほどいるから、すぐに仕事になる。
もちろん、これらは合法だし、外国人からしたらこのような行政書士は手助けをしてくれるヒーローである。
だが、問題は、稼げない行政書士の「最後の頼みの綱」になってしまっている点だ。
上記のように、会社を辞めて試験勉強し、合格したは良いものの後に引けなくなって独立開業した多くの行政書士は、家の家賃やオフィスの使用料、書士会への上納金など、経済的も精神的にも不安な毎日を送ることになる。
ある程度在留資格の取り方を覚えたら、もっと多くの顧客（外国人）が欲しくなるだろう。
性質上、何度も同じ外国人が高頻度でリピートしてくれるようなものではないので、多くの新規顧客が必要となる。
それでも足りない。
…と、ここまで長々と書いてしまったが、移民が今ものすごく増えているのはこういう行政書士が毎年増え続けているからというのも理由の一つなんじゃないかと思うねあたしは。
あたし自身は右翼でも左翼でもないが、右翼の人に言いたいのは、仮に外国人が日本を侵略しようと悪さを企んでいたとしても、日本に来る在留資格が無いと滞在できないし、その在留資格のほとんどは日本の行政書士が申請書類やら取り継いで出てるってこと。
そして、その行政書士は何も売国しようと思ってやってるんじゃなくて、来月の家賃のため、養ってる家族のために外国人を一生懸命日本に入れてる。
まあ稼げない行政書士も悪いけど、毎年6000人も合格させちゃう行政書士会と、何もビジョンが無い一般人をその気にさせちゃう予備校もバタフライエフェクト的にこの移民問題の一助になってると思うよ。
風俗斡旋の女衒が男性嫌悪者を相手に体を売らせる水商売の斡旋は最高の人材を供給できる。
嫌いな男相手に身体売らせるなんてムリじゃねえ？と思う人もいると思うが
女性は男性社会から搾取されている！はフェミニズムでもよくある言葉だが、
水商売は男性社会の給料よりも高い所得を得られる仕事で、客は男性しかいない。
そのため男性のカネを直接女性に還元するように見えやすい仕事であり、
「嫌いな相手に接客する」という点だけ我慢すれば水商売にしやすい。
水商売から抜ける奴は年取って売れなくなるか、男ができて抜けるパターンが多いので、
恋愛関係にならない奴のほうが女衒目線は長く搾取できるので最高の人材になる。
だったら「男の～なところは最悪」」とか煽って男性全体を嫌いなままの女であれば言う事無しである。
ついでに彼氏がいなければ代わりの発散先がホストになったりする。
ホストは水商売の客のような嫌いなオスではなく、女性を肯定してくれる存在なので別枠である。
ホストにハマって稼いだカネを消し飛ばしてくれれば水商売を続けるしかない。
「クソ客」みたいなのは水商売女アカウントでよく見られる愚痴だが
なんだかんだ精神的負荷が高い仕事ではあるので、ストレスを発散できる環境のほうがいい。
が、女友達でも水商売であることを明かしにくい人も多いだろう。
SNSで水商売女が積極的にクソクソ言いあえる環境を作るほうが働きやすくなる。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/note.com/seanky/n/ncc025f0a433e
かつてバブルの華やかな時代を生きた世代の残滓が、今なお社会の根幹を握っている。だがその裏で、決して光の当たらぬ人々がいた――「弱者男性組」。
彼らは、恋愛市場でも職場でも、常に「選ばれない側」として扱われてきた。社会は彼らを笑い、女は彼らを見下し、国家ですら彼らを“余剰物”と規定する。
半沢マサオ（34歳、年収700万）。彼もまたその一人であった。学歴は地方私大、結婚歴なし。日々は地味に真面目に生きながらも、社会のどこにも自分の居場所を見いだせない。
彼の勤務先は「中央マリッジサービス」。名ばかりは結婚支援会社だが、その実態は「弱者男性を商品のように扱うビジネスモデル」を展開する悪辣な企業であった。
そこに君臨するのが、カナコ社長――かつて婚活バブルを牽引した伝説の女経営者。冷徹で、美貌を保ったまま還暦を迎えた彼女は、常にこう言い放つ。
「女の人生はイージーモード！ それを羨む男どもは、黙って私たちの下方婚市場を支えればいいのよ！」
彼女の掲げる「下方婚プラン」は、低収入の男たちを抱き合わせで女性に斡旋する仕組みだった。だが、問題は女性側が「下方婚」を拒絶する現実にあった。
「でも女は下方婚しませんよね」――それはマサオが胸の中で何度も繰り返してきた言葉。矛盾を孕んだビジネスは現場で軋み、弱者男性の尊厳は日々踏みにじられていった。
そんなある日、マサオは偶然、決定的な資料を手に入れる。そこには「下方婚プラン」が実は弱者男性から金銭を搾取するための隠れ蓑であることが記されていた。
カナコは婚活希望の女性たちには「理想の高収入男性とのマッチング」を約束し、弱者男性たちには「結婚のチャンスがある」と錯覚させて金を巻き上げていた。結果、結ばれる者は誰もいない。
「女の人生はイージーモード！ そうやって踏みつけてきた弱者男性たちの怨嗟の声を、もう無視することはできない！」
「でも女は下方婚しませんよね！ 口先だけの平等を唱えながら、実際には自分より上しか見ていない！ そんな歪んだシステムを、俺は許さない！」
会議室の空気が凍りつく。弱者男性社員たちが次々と立ち上がり、マサオに同調する。
「弱者男性をバカにする奴には……倍返しどころか千倍返しだ！」
その一喝は、長年抑圧されてきた者たちの心を震わせた。
「この国は女が支配する！ お前たち弱者男性に未来などない！」
しかし彼女の言葉は、もはや誰の心にも響かない。マサオが突きつけた証拠と共に、カナコは経営者としての地位を失い、失意のまま命を落とす。
――だが物語はそこで終わらない。
夜ごと「女の人生はイージーモード！」という声がマサオの枕元に響く。暗闇から現れるカナコの影は、弱者男性の怨嗟に呼応するように肥大化し、都市の至る所で怪異を巻き起こす。
冷たい囁きがマサオを苛み、社会そのものを呪いに巻き込んでいく。
弱者男性たちは勝利したはずだった。だが、彼らの勝利は同時に、世に巣食う「格差の怨霊」を解き放ってしまったのだ。
そしてマサオは誓う――
「俺はこの怨霊と戦い続ける。弱者男性の未来を取り戻すために」
ソープの話題が出てたのでChatGPTに調べて貰った。（DeepResearch）
ソープランドやデリヘルといった風俗店では、建前上「本番行為（性交）は提供せず、お風呂やマッサージだけ」を謳います。しかし実際には、個室で客と従業員が自由意志で恋愛関係になった結果として性交したという形を装い、店側が売春を斡旋していないと主張するのです。料金は「入浴料」などと称し、性的サービスそのものには対価を払っていないというフィクションで法の網をくぐっています。この「自由恋愛だから売春ではない」という業界の建前は、1986年の最高裁判決で明確に否定されており、経営者が「知らなかった」と言い逃れできないと判示されています。
本来ギャンブル禁止の法理念が事実上骨抜きにされ、事実上日本最大のギャンブル産業が合法的に存在している矛盾です。社会的にはパチンコが深刻なギャンブル依存症の原因になっており、本質的には賭博と変わらないにもかかわらず、グレーな状態で巨大産業として存続しています。依存症による家庭崩壊や経済的損失など倫理的・社会的問題も大きいのに、法の網をくぐっているため十分な規制・課税が及びません。また景品交換所は古物営業法の適用除外とされており（「盗品等の処分の実態がない」との理由ですが、実際には強盗や窃盗事件も発生しています）、制度の不透明さが治安面の懸念も招いています。
公職選挙法は選挙運動の方法を厳しく制限する法律です。戸別訪問の禁止や文書図画（ポスター等）の制限などが規定される一方で、選挙運動用自動車（選挙カー）による連呼行為は例外的に認められています。同法140条の2で「連呼行為の禁止」を定めつつ、「但し選挙運動用の自動車上では連呼してよい」と明記されているため、候補者名の連呼だけは走行中でも許されているのです。
この規定により、日本の選挙では選挙カーが大音量で候補者の名前を連呼する光景が定番化しています。公職選挙法は選挙運動期間を公示（告示）日から投票日前日まで、時間も原則朝8時から夜8時までと定め、それ以外の深夜早朝は活動禁止です。ただし拡声器の音量について明確な上限規制はなく、住宅街でも法定時間内であればいくら大音量でも違法ではないため、実質ノーガイドラインの状態です。その結果、各候補が少しでも有権者の耳目を引こうと最大音量で連呼を繰り返し、毎回の選挙で「名前を連呼するだけのうるさい車」が走り回ることになります。これは本来、公職選挙法が戸別訪問等を禁じた副作用とも言えます。禁止事項が多いため候補者は合法な宣伝手段として「連呼」に頼らざるを得ず、結果として騒音公害のような現象が合法化されてしまったのです。
2006年以降、民間委託の駐車監視員が違法駐車の取り締まりに当たるようになりましたが、彼らが対象とするのは主に運転者が離れた「放置駐車」です。そのため運転席に人が乗ったままの車は、たとえ長時間停車していても監視員は直接取り締まらないケースが多いのです。実際には「運転手さえ乗っていれば駐車違反にならない」というのは誤解で、運転者がいても5分を超えて継続的に停まっていれば法律上は駐車違反です。しかし現場では、監視員が車に近づきタイヤにチョークマーキングしようとすると運転手がすぐ移動してしまい証拠固めができないため、結局見逃されてしまいます。加えて警察OBいわく「緑のおじさん（監視員）はトラブル回避のため運転手が乗っている車はスルーするよう指示されている」節もあり、運転席に人を残したままハザードを点滅させて路上駐車するのが物流業者やタクシーで横行しています。「ちょっとの間なら…」と誰もがやりがちなグレー行為として半ば定着し、駐車禁止標識が形骸化しているのが実状です。
技能実習制度は事実上、認めていないはずの単純労働を外国人にさせる抜け道として機能しています。例えば農業・建設・介護など人手不足の分野で、開発途上国から来た実習生が3～5年間働きます。名目上は「技能の習得」ですが、実際には過酷な労働や長時間残業、低賃金で働かされるケースが多発しています。監理団体と送り出し機関を介し、中小企業や農家が直接雇用する形をとらない複雑な構造も不正の温床です。結果として実習生への賃金未払い・暴行・パワハラ等の人権侵害が後を絶たず、毎年数千人規模で失踪者（逃亡者）が出るなど闇が深い状況です。制度の恩恵を受けるはずの受け入れ企業からも「使い捨ての安価な労働力として酷使されるだけでなく、失踪リスクや手続コストもかかり、こんな制度はおかしい」と批判の声が上がっています。現に、「これは人身売買だ」とまで制度を非難する雇用者もいました。
日本は相当数の二重国籍者を黙認しているのが現状です。国籍法には22歳までに国籍を選べとありますが、選択しなかった場合の罰則はなく、役所から「選択宣言をしてください」という通知が来る程度です。また日本国籍離脱は本人の意思による届け出制であり、他国籍を取得しても本人が届け出ない限り日本政府は把握できません。例えば米国など第二国籍を取った日本人でも、日本には報告せず日本旅券を更新し続ける人もいます。政府側も海外で外国籍取得の情報を完全に把握する術はなく、結果として黙認状態が長年続いています。一部では、著名人などが二重国籍疑惑を指摘され問題化する例（2016年の政治家のケースなど）もありますが、そうしたケースでも最終的に国籍離脱を強制されることはまれです。つまり法律上は禁止だが事実上は放置という典型例になっています。
ソープランドの仕組み
赤線が1958年に廃止されると、旧遊郭地は「特殊浴場」に転換。
その後、お風呂場で“偶然”恋愛関係になり、性交するのは自由意思という建前。
坊主を入れて20万ってそれ20年以上前の話だろ。たしかに昔は行政葬も20万以下だった時代がある。が、今は葬儀社が赤字になるとなって値上げされた経緯がある。
これは坊主による読経はないので、もし坊主を別に頼むと別に謝礼が発生する。
ネットで出回っている20万円以下の価格は、腐敗防止などで必要な最小限の遺体の処理、納棺（最低でも4人必要理）棺桶に入った遺体の移動（最低でも4人必要）、遺体の搬送、火葬などの手配などの直近で必要になる事務手続きなども全て自分で行うと言うもので、理論上不可能ではないがそれを標準にするのは間違っている。
例えば、遺体は死後硬直を起こすため、棺桶に入るように体の姿勢を動かすのは素人では難しい。その上でドライアイスでカチカチに凍らせる、専用の安置所にいれないとすぐに腐敗する（体の中の免疫が死んで常在菌が体を溶かし、その過程で熱を発するため）
また、単純にドライアイスでカチカチに凍らせても、肛門はじめいろいろな穴から油のようなものがしみ出してきて周辺を汚染する。プロはそうならないように処置をしているが、これを素人がやるのは難しい。
また棺が乗る車も専用の設備があるものにせざるを得ない。レンタカーなどでは遺体搬送などを許可しているものはないので、個人がやるならばそれが乗るサイズの車両を持っているということが前提になる。しかし、2m以上の長さの大型の箱を輸送できる車を所有することは前提にできるほど一般的な話か？火葬は原則として棺桶に入れないと受け入れてくれない。
もちろん、死体袋にぶち込んで、腐敗しようが何しようが未処置、その関節を折りながら遺体を自家用車にねじ込んで火葬場に持ち込む、と言う様な個人の尊厳を無視したやり方も理論的に不可能ではないがね。
あるいは、行政などが斡旋し事実上補助金が出ているプランの自己負担の話ならばありえるが、それは誰かが負担していると言うだけで安いわけではない。
所謂、プロジェクト配置前の顔合わせ。基本は面接で人を選ぶのは禁止と言われる業界だが未だにこの悪習は残っている。
数年前に作成した職務経歴書を引っ張り出されその経歴でいかに自分が貢献できるかセールスする(ここまでは良い)
謂わば上司は職場を斡旋する人間であり肩を持つべき人間である(その方が会社の利益にはなる)
だが、客先に難色を示された(そもそも空き人員が無かった)事で、上司の態度は変わった。
お前のアピールが足りない、この職務経歴書は何だ、整合性が無い、との事。
いや、そもそも人員配置無理なとこに宛がわれても誰も得しない、そう言いたいのを飲み込んだ。
この国は年だけ食った人間がいつまで経っても上にのさばり続けている。それらのご機嫌を取れた優秀な部下だけがのしあがれる。
｢お前、うちの会社じゃなくても良いんじゃない？｣
それが、数年勤めて数字出してる相手に言う言葉か。毎日毎日、テレワークが基本とされる中出社して体磨り減らしてる部下に投げ掛ける言葉か。
｢もっと早く報告してくれれば俺にも何とか出来たかも知れないのに｣
当初、｢好き勝手やって良い、責任はこっちが取る｣って言ったのは何処のどいつだよ。これも飲み込む。
どいつもこいつもクソばかりだ。
でもまあクソからしたら俺の方がクソなんだろうな。
